写真は文鮮明教祖夫妻だが、過去の教祖夫妻の言動を聞けば、通常の常識神経なら狂っていると捉えられ、馬鹿馬鹿しくて聞いていられないという事になるが...。
なぜ?何故?、日本国民の一部の人たちが狂気に取りつかれたように妄信的献金に走ったのか?。
これに対しての分析は難しく考える必要は全くなく、分析は唯々一つであり、教養的無知!による愚かすぎる結果と言わざるをえなく、サリン無差別殺戮に至ったオウム真理教に走った信者と全く同じと言える。
ちなみに、創価学会の池田大作「ソン．テチャク」は、オウム真理教の麻原彰晃、統一教会の文鮮明夫婦と同じく、正真正銘の在日朝鮮人であることは周知の事実で、日本に置ける新興宗教の実態がここにあるのです。
宗教団体は法人格があれば長期安定して管理運営ができるため、ここに法人格の必要性が認められ宗教法人の設立が出来ます。しかし、宗教活動自体は法人格がなくとも行えるため、管理すべき財産がなければ法人設立の必要性がないとされる。
しかし、純粋な宗教活動をしていないのに宗教法人を隠れ蓑にして悪事を考える輩が続出し、不法利益を取得することにより国家の税収も落ちることになる。
占い迷信好きで、文明科学へ無知な信者に付け込んだ信仰により、多くの多額献金被害者が出ても見過ごされた後、安倍総理暗殺が発端となり、ようやくの事に統一教会の法人解散命令請求が出ました。
宗教法人税制優遇措置が法人利益の根源であり、日本の地方を見ても、宗教法人が幼稚園、教習所等を運営していることが多く、これらのほとんどが税制優遇措置による利益が資本となる事業という事です。
税制優遇措置が宗教法人の利潤の根源であり、これは日本古来の仏教/儒教、キリスト教、創価学会、日本における全ての宗教法人に当てはまります。
文明科学が発達した現代において、なぜ、宗教法人が必要なのか?。
無知が為に科学の発展の真意が理解できず、古来よりの迷信、占い等のまやかしを信じ、宗教にすがり溺れる人たちがいる限り、宗教法人の餌食となり妄信的に献金を繰り返す。
これ等の妄信的信者により法人運営は成り立ち、法人は肥大化し政治にも食い込み、上層部に莫大な利益を与える結果となっている。
今回を機会に、日本のすべての宗教団体にたいして税制優遇措置を廃止すべき時が来たという事です。
法人が利益に応じて法人税を払う事は当たり前のことで、宗教法人に特例措置が与えられていたという事に問題があったわけで、優遇税制措置そのものが間違っていたという事です。
