だいぶ古い話になりますが、
2004/9/15の日記「会社が肥満対策をする時代？」のなかで、社員でキーマンほど、不健康な状態にあり、このままその社員が生活習慣病等で、第一線から退くことになると、返って会社の損失になると考える企業が増えてきていて、企業として社員の健康管理に取り組む会社が増え始めていると書きました。
東洋経済(2006/8/5)で『できる社員ほど「メタボリック」くん』という特集があり、ここでも、同様に、できる社員ほど、メタボリックシンドロームになっているケースが多く、それに対して対策を取っている企業を124社も紹介していました。
社員の健康も会社の資産という考え方が浸透してきた背景には、病気になってから医療費がかかるよりも、早い時期から健康管理をした方が長い目で見て、保険料等の負担が減るという考えもあるようです。
とはいえ、ここで挙げられた124社は、どれも、大手企業なので、このような対策をできますが、ほとんどの中小零細企業では、社会保険もまとも払えない企業も多く、過労等で病気になっても、あっさり切り捨てるのが現状ですよね。
「二極化」は健康管理でも進んでしまっているんですね。
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