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カテゴリ:身体の健康、心の健康
いま、世界中で太りすぎが増えているという。
驚くべきことに、先進国だけでなく中低所得国でもそうなのだとか。 その原因は、脂肪や糖分の多い高カロリー摂取の食生活+車社会による運動量の減少、とも言われています。 このままいけば、中低所得国で心疾患の死亡率が10年間で25%増えると目されているそうです。 やはり、和食を見直さなければ! そして、運動をしないといけないですね。 また、地方でも呼吸器病患者が50代以上に8%もいるそうです。 原因は、煙草? ・・・・やはり、体によくないですね。 以下、健康関連のクリッピング記事タイトル3題です。 ○太りすぎ、世界で10億人以上 WHO発表○09月23日 ○50代以上の8%は呼吸器病 長崎大疫学調査○10月12日 ○花粉症対策、東京のスギ植え替え 「10年で量2割減」○10月14日 詳細は以下・・・。 ○太りすぎ、世界で10億人以上 WHO発表○09月23日 朝日新聞 世界保健機関(WHO、本部・ジュネーブ)は22日、60億人余りの世界の人口のうち10億人以上が太りすぎで、このまま増加を続ければ2015年までに15億人に達する、との推計を発表した。 中高年の過半数が太りすぎの国もあることから、25日の「世界ハートの日」を前に「肥満は心臓病や脳卒中などの引き金となる」と警鐘を鳴らしている。 WHOの推計によると、30歳以上の75%以上が太りすぎと推定されるのは、女性の場合エジプト、マルタ、メキシコ、南アフリカ、トルコ、米国など。 男性の場合ではアルゼンチン、ドイツ、ギリシャ、クウェート、ニュージーランド、英国などが指摘されている。 肥満が社会問題化しているナウルやトンガでは成人の10人中9人が太りすぎだ。 WHOは、体重(キロ)を身長(メートル)で2度割った数値「体格指数」(BMI)が25以上を「太りすぎ」、30以上を「肥満」と規定している。 たとえば、175センチ、88キロはBMI28余りとなり、太りすぎだが肥満までには至らない。 日本肥満学会は、日本人の体質の違いから、これよりやせた人も「肥満」と呼ぶ厳しい基準を設けている。 今回発表された「肥満注意国」に日本は含まれていない。 かつて先進国に多く見られた肥満が、最近では所得の低い国々でも急増しているのが目立つ。 世界的に脂肪や糖分の多い高カロリー摂取の食生活が定着しているうえ、途上国でも車社会が広がり、運動量が減ったことなどが原因とみられる。 WHOの非伝染性疾患・精神衛生担当は 「今のうちに予防措置を取らないと、10~20年後に低中所得諸国で慢性疾患が膨大に増える恐れがある」 としている。 心疾患の主要な原因は太りすぎや肥満といわれるが、特に東地中海やアフリカ地域で、心疾患による死亡数が 「10年間で25%増えると推計される」 という。 ○50代以上の8%は呼吸器病 長崎大疫学調査○10月12日 朝日新聞 空気のきれいな九州の地域でも、治療を要する呼吸器病患者が50代以上の住民の8%を超すことがわかった。 肺機能検査できちんと確認した疫学調査は日本では初めてで、世界でも数件という。 千住秀明・長崎大医学部保健学科教授がデンマークで開かれた欧州呼吸器学会で発表した。 千住さんらは長崎県北松浦郡田平町(10月から平戸市)の50代から70代の住民に、咳(せき)や息切れの有無をアンケートした。 回答者1568人中418人が要検査対象となり、190人が実際に受診した。 このうち肺気腫と慢性気管支炎を合わせた慢性閉塞(へいそく)性肺疾患(COPD)患者は59人いて、だれもこの病気の治療は受けていなかった。 患者は同町の50~70代の人口の8.3%にのぼると推定できた。 また、COPDと診断された率は、喫煙者で12.6%、非喫煙者で1.8%あり、喫煙者の危険性が高かった。 「日本全体でもこれ以上の率のCOPD患者が治療されずにいる可能性がある。 たばこ対策が重要で、各国の研究者からは今後の追跡調査を要望された」 と、千住さんは話している。 ○花粉症対策、東京のスギ植え替え 「10年で量2割減」○10月14日 朝日新聞 花粉症対策の切り札として、東京都産業労働局は、島しょ部を除く都内のすべてのスギ林を50年がかりで、花粉の少ない種類の樹木に植え替えたり、広葉樹との混交林に変えたりしていく方針を固めた。 同局は伐採と植林の費用などを来年度の予算要求に盛り込む。 石原慎太郎都知事も13日、小池百合子環境相に国の協力を求めた。 同局によると、島しょ部を除く都内の約3万ヘクタールの民有人工林のうち、約2万ヘクタールがスギ林。 計画では、林道からのアクセスがよく手入れのしやすい場所にある3分の1を伐採して花粉の少ない品種のスギに植え替える。 残る3分の2は、スギ林を間引きして広葉樹を植え、混交林に変えていく。 スギ林の植え替えは、年間120ヘクタール程度を予定。 都の試算では、このペースで進めていくと、混交林化の効果と合わせて、10年で花粉の飛散量を2割減らせるとしている。 事業は50年がかりだが、とりあえず10年間の事業費として、伐採や材木の運び出し、植林にかかる人件費、林道や切り出し場の整備なども含めて約250億円を見込む。 今後、森林事業者などとの費用分担などを詰める。 13日、首都圏の8都県市首脳会議を代表して小池環境相に花粉症対策の推進を要望した石原知事は、この計画と試算を示し、国の協力を求めたという。 石原知事は 「花粉症による経済的なマイナスは膨大なもの。 対策は一地方自治体でできることではない」 と話している。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
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