売れないＤＶＤ　洋画は４分の１に　地デジに画質負け

映画の興行収入が国内で過去最高の２２０７億円を記録する中、ＤＶＤビデオの売り上げが減少している。ＤＶＤの画質を超えるハイビジョンの普及や不況の影響などが理由で、洋画ＤＶＤ（販売用）に至っては５年前の４分の１。このため「洋画の買い付けや邦画制作費をＤＶＤで回収する」という図式が崩れ、芸術性の高い洋画の劇場公開が見送られたり、邦画の企画が製作中止となったり、映画界にとって深刻な事態となっている。（岡本耕治）

　日本映像ソフト協会（ＪＶＡ）によると、昨年１年間のＤＶＤビデオの売り上げは、販売・レンタル用を合わせて２２０３億円（速報値）。ピークの平成１７年（３４７７億円）から５年連続で減少し、６割にまで落ち込んだ。次世代メディアのブルーレイディスクは４７３億円と前年のほぼ倍だが、映像ソフト全体に占める割合は１７・７％で、ＤＶＤの落ち込みを支えるほどの成長は見せていない。

　特に販売用の洋画ＤＶＤは１６年には８４０億円だったが、２１年には２０２億円と４分の１に。レンタルも７割に落ち込んだ。２２年分は３月に発表されるが、下落が続くのは確実だ。

　ＪＶＡは背景として、（１）「ＤＶＤで手元に置きたい」と思わせる作品が減った（２）ハイビジョンテレビが普及し、ＤＶＤより地上デジタル放送の映画の方が画質が上になった（３）安売りをやりすぎて映画ソフトが値崩れを起こし、客が離れた－の３点を挙げる。２０年９月の「リーマン・ショック」以降の不況で、ＤＶＤは家計出費の“削減対象”となっている事情もありそうだ。

　販売用ＤＶＤの売り上げは１２年（19）ごろから急速に伸び、映画界ではその利益を見込んで洋画を買い付け、邦画を製作する体制が生まれた。しかし、ＤＶＤの不振で、今は劇場公開時の収入だけで全てを回収する必要がある。ある映画関係者は「洋画の極端な買い控えが起こり、一昨年のカンヌ国際映画祭パルムドール（最高賞）受賞作『白いリボン』ですら底値でようやく買い取られた状況。邦画も製作中止に追い込まれる企画が激増している」。

　現状打開に業界は、ブルーレイの普及に期待をつなぐ。しかし、「ブルーレイソフトの急速な普及を望む洋画大手が、ＤＶＤのときと同じく、短期的にしか結果が出ない安売り攻勢に出ようとしている」との観測もあり、前途はやはり多難のようだ。
産経ニュース 2011/02/15
http://sankei.jp.msn.com/entertainments/news/110215/ent11021523100014-n1.htm

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現在DVDという名前で製造販売されているものの規格が制定されたのは1994年ころ。このころ自分はDVDの規格制定会議のメンバーに名を連ねている某氏と知り合いだったのでいろいろとはなしを聞かせていただいていた。

それでよく覚えているのだけれどもDVDの規格制定を急がせて現在のものになったのは実は映画会社（メーカー）からの強い要請というかはっきりいって横槍が入ったためである。

彼らが何を考えていたかというと（その方の話では）規格の制定を急ぐ理由だが、はっきり言えばレンタルビデオ店潰しだというのだ。映画メーカー側の言い分が「レンタル店が（半分以上）なくなれば自分らの利益がちゃんと還元できるようになる」とか。

だからその1994年当時ビデオレンタル店の店長だった自分はものすごく憤慨したし、新しく決まった規格に対してはひどく落胆させられた。

実際、彼らの思惑は半分は正しかったし、そのとおりになったと言えるだろう。

ビデオレンタル店の新店が激減し、逆に閉店廃業する店が上回ったのも丁度この直後のはずだ。

しかし、現在のDVDが売れなくなった状況、DVD不況を招くその最初の「原因」をつくったのもまた彼らメーカーの思惑が甘かった（半分間違っていた）からだ。

単純に言えば、映画会社、メーカー側にDVDの粗製濫造を許してしまった時点で、現在流通しているDVDソフト、DVDプレーヤーは早かれ遅かれいずれは衰退する運命にあったといっていい。

だからもし「DVDが売れない」と悲鳴を上げている映画メーカーがいるとしたら「そりゃ自業自得だよ」と言ってやりたい気持ちだ。

心の奥底に残っていた当時の記憶が蘇るからである。

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DVD規格制定までの経緯に触れている
http://ja.wikipedia.org/wiki/DVD