資産運用一千一夜

The Next Great Bubble Boom

　　バブル再来　2022年までの株価シナリオと投資戦略
『日本バブル崩壊、アメリカITバブルを的中させた天才予測家（フューチャリスト）が、人口動態にもとづく独自の分析をもとに今後2022年までの経済の動きを洞察し、その変化への対処法を大胆に説く。全投資家、経営者、経営幹部、必携の書！』

見るからに胡散臭さがプンプンする書籍ですが、
神田昌典氏が監訳というだけで読んでみました。

神田昌典氏の書籍は過去に何冊が読んだことがありますが、
　・非常識な成功法則
　・成功者の告白
　・凡人の逆襲
　・お金と英語の非常識な関係（上）　（下）
この中ではお勧めは「成功者の告白」ですね。


さてこの予測書ですが、
分析・予測の対象が米国の話なので、
日本の投資に直接役に立つものではありませんが、
主張していることは極めてシンプルです。

それは、
人口動態と技術革新だけで、今後の経済・株価の動向を予測できる、
というものです。

そしてこれらの要素を分析した結果、
2000～09年までの10年間が、
米史上最大の株価上昇となった1922～29年の「狂乱の20年代」と
よく似た状況であると指摘し、
米市場では2009年にかけて株価は再び大きく上昇し、
2009年にダウは3万5000～4万ドルに達すると予測しています。

『我々が予測で常に重視してきたのは、経済の変化や成長が人間に及ぼすより根本的な影響、つまり人々が年齢とともにどう稼ぎ、支出し、革命を起こし、働き、生産し、借金し、投資し、変化するか、そして、新技術革命および新企業や新ブランドの登場が、人々にどのような長期的メリットをもたらすかということだ。』

『2000～02年の株価下落を受けて、まず我々に言える重要なポイントは、この好況はまだ終わっていないということだ。2009年後半から2010年半ば頃にベビーブーム世代の支出と生産性のサイクルが完了するとき、始めてこの好況は終わるだろう。』

『ドットコム株は暴落しても、インターネットによる企業革命や社会改革は加速を続ける。この革命の最も重要な段階が訪れるのも、新インフラの普及率が50％を超え、だんだん主流化していく「狂乱の2000年代」の10年間だろう。労働者や消費者の多くが新しいインフラを利用できるようにならない限り、抜本的な革命は目に見える形で始まらない。
繰り返しになるが、2000～02年のように一時的にナスダックが暴落し景気が減速しても、革命は起きる。暴落や景気の減速は、台頭する新技術サイクルのなかで起きるべきして起きたものだった。』

2010年までは「成長ブーム」の時代。
ぐんぐん成長して、2010年でピークを迎えた経済は、
その後急降下、2023年まで「淘汰の時代」を迎える。
そして、2023年から、25年にわたり、
経済成長と緩やかなインフレが続く「成熟ブーム」の時代がやってくる、
とも言っています。

また、日本市場についてもちょびっと触れています。
『日本では多くの主要先進国のように、50年代から60年代前半にベビーブームが起きなかった。新世代の支出は、米国よりも20年ほど早い80年代後半にピークを迎えた。だが、日本の人口特性の変化による個人消費の減少傾向は終わりつつあり、今後2009年まで緩やかな成長が見られ、2020年まで好況が続くだろうと予測する。』

ただ、2009年までの投資戦略としては、米国の大型成長株がメイン。
分散投資として最良の四分野は、ハイテク、金融サービス、ヘルスケア、
そして日本以外のアジア。
だが2007年8月～10月は、大統領サイクルのため手を引いたほうがいい、
というものです。

アジアについては、2010～2020年も多くの国で、
人口特性にもとづく支出トレンドが上昇を続けそうで、
特に顕著なのが、中国、韓国、日本だそうです。


まあ、儲けにくいところで頑張るより、
儲けやすいところで勝負するほうがいいに決まっていますが、
あとがきでの神田昌典氏の
『未来は決まっていると予測に依存したとたんに、
　われわれは裏切られる。』
の言葉どおり、当るか外れるかはあまり意味がなく、
それをきっかけに自分で考え、判断できるようになるかどうかが、
問題なんでしょうね。

この人口動態の話は他でも取り上げられています。
・TokyoIPO編集長のジャストフィーリング　～人口動態と株価～
・早川圭の割安株投資　投資コラム：人口動態

・米国一般家庭のブロードバンド導入率，2007年末までに55％に成長
・サラリーマン世帯の貯蓄率、06年に８年ぶり上昇