日記を書いているのは1月3日なのですが、昨年度これまで通っていたNOVAが
移転の上開校したため、12月22日に説明会(個人面談)に行って来ました。
私の地域のブランチの開校予定がジー・エデュケーション社のサイト
http://www.g-com.jp/1106nova/index.htmlに
掲載されたのが12月20日近くでした。それまで毎日ジー社のサイトを見ては、
私の地域よりも田舎のブランチがどんどん先に開校していくのを見て、
落胆していただけに、私の住んでいる市に開校するニュースはとっても
うれしかったです。
その日帰社してからすぐに電話したのですが、ずっと話中で、何度かかけ直して
やっとつながりました。電話中も、他の電話機が鳴りっぱなしなのが聞こえました。
早速説明会の予約を取りました(予約はすんなり出来ました)。
私のブランチは、旧校舎の家賃が高額で(外国人マネジャー談)、旧校舎から
徒歩5分位のところに移転しての開校でした。
説明会に行く時に旧校舎を通りがかったのですが、新NOVA開校の張り紙等はなく、
倒産した当時の先生やスタッフのメッセージが貼ったままでした。
●新校舎について
・改装も終了しており、倒産から2ヶ月弱の短時間でここまで出来たというのは
正直驚きました。(クリスマス前のため、クリスマスのデコレーションがありました)。
壁に『Failure teaches succes(失敗は成功のもと)』の文字が...
・テレビ電話や商談用の机や椅子、テレビ等の備品、書籍等は旧校舎から移設したようです。
●料金説明について
ジー社のHP説明のコピーでの説明でした。ボイスチケットも、そのまま持っていては
紙切れになるため、全て持って行きました。(チケットを購入した時の購入価格履歴
も残っていて、未消化レッスン分に含めることが出来ました)。
(尚、レッスン料金は価格改定されたのでhttp://www.g-com.jp/pdf/release_071227_1.pdfを参照して下さい)
●スタッフと講師について
私の地域のスタッフと講師はほぼ全員残り、採用されたようです。
まさかほとんど残るとは!ブランチに残った日本人スクールスタッフ、
外国人講師らのモチベーションの高さにちょっと感動しました。
私が日本人スタッフなら生徒からの苦情が怖くて同じブランチ・部署には
勤務できないなぁ。講師らも、よく日本を嫌わずに残ってくれたものです。
以前ブログでさんざん文句言って、ちょっとごめんなさい。
●スタッフへの質問
★Q(私)『旧NOVA生へスクール開校の連絡はしないのか?』
→A(スタッフ)『生徒の個人情報も含めて全て保全管財人の所有する物と
なったため、1日も早く連絡したいのは山々だが住所等全く分からず連絡
出来ない。HPや生徒さん同士の連絡等しか手段がない。』
★Q(私)『昔のカルテは使用しないのか?』
→A(スタッフ)『保全管理人の所有する物となり、新NOVAでは所有できない。
後日廃棄される予定』
★Q(私)『せめて旧校舎に、新NOVA移設の案内を貼ってはどうか?』
→A(スタッフ)『旧校舎も管理人のものなので...』
...尚、1週間後旧校舎を通りがかったら、私のアイデアが受けたのか?
案内が掲示されていました。
★Q(私)(レッスン予約が紙に手書きで記入だったのに対して)
『レッスン予約等の端末は移行されないのか?』
→A(スタッフ)『端末も管財人のもの。これまで使っていたものも
処分されると思われる』。
尚、契約書を作成するための旧生徒の履歴は、都度本部に電話等で照会して
確認している模様でした。(その校舎がまだLAN接続もできないこともあり)
●その他スタッフ談
★契約書を入れたのが住所手書きの茶封筒だったことに対して私がびっくりしていると...
→(スタッフ)『旧NOVAの封筒を使用したいのはやまやまだが、保全管理人の
所有物なので使用できない』
★今回新NOVAで契約できるのは、全額現金で支払った生徒もしくはローンが完済した
生徒のみで、クレジット契約の支払いが残っている人は、現在保全管財人と
クレジット会社とで支払い残額の処理について話し合い途中のため契約できない。
...という具合なのですが、後になって矛盾を感じたのが、お茶の間留学の
見積書や契約書控えが返送されてきたとき、旧NOVAの封筒に社名がマジックで
塗りつぶされたものだったんですね。また、旧校舎にあった備品が一部新校舎に
移行しているものもあり、何でもかんでも『保全管財人のものだから』というのは
おかしいですね。(全て保全管財人のものなのであれば、使用している備品の類は
全て盗んできたもの???)
今思うのが、クレジット会社のNOVA倒産での負債額(未回収金)です。
もし数10億円にものぼる未回収金があったら、うちの会社
倒産してます...
つくづく、セーフティネットを張らずに行政処分を出してしまった経済産業省は罪深い。