中国も不動産、米国も不動産。
1990年頃多くの人が、乗り遅れまいと飛び乗った電車が地獄行きだったという結果を知っている人間から見たら滑稽なお話なのだが、今週のバロンズのNo,9住宅市場の鎮静化は読んでおくと良い。昨晩もSP500はソアーなんて書かれているが、3月には住宅賃貸市場のインフレr率が出て来るからこのまま行くと安易に思わない方が良い。ジョージ総裁がQTで金利上昇が抑えられるなんて株価対策の様な事を言っているが、No,9にあるようにそう簡単なお話ではない。利上げにしても3月以降はロードパップは無い、FEDが言っているのはインフレ率に対しフィードバックで利上げして行くというだけで回数は妄想に過ぎない。ハト派の先鋒のカシュカリさんが年央にはサプライチェインが正常化しインフレは鎮静化すると言っているが、外れればまた大騒ぎになる。私自身不動産には踊った口だから気持ちはよくわかるのだが、日本の結果を言えば一声ピークから1/5でリゾートと投資用は1/10になった。まあ1970年代に買って100倍になった所はまだ20倍だが、実際には立て替えたりして丸儲けでもないし、そういう先駆者利益を享受しているのはごく少数だ。投資というのが、ブームになる前に持っている事がいかに重要かだ。SBI証券に去年20代の男性が買ったものというのが表示されるが、1、3位がSP500だ。まあ人間がいかにブームに載せられ易いかだ。だから私はこれから始まるデジタルトランスフォーメーションのディスラプターを買う様に言っている。こっちもブームだが初期のブームだ。ブームも一様ではない波の様に起こっては引くを繰り返しながら育って行く。冷静に考えればわかるが日本のドル建ての不動産価格は絶対に上がらない。すでに1000万戸の空き家が有り、10年後団塊の世代が死に始めたら年200万人死に単純に計算すれば年100万戸の家が空く。正直冗談の様な縮小が始まる。経済縮小均衡派なんて相手にもされていないが私は彼らに賛同している。習主席が言われたように不動産は住む所だ、投資だの資産だの思わない方が良い。利上げやQTが実物経済に波及するのは数か月~半年後だ、注意する事だ。