ブログ版・一杯のコーヒーから地球が見える

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• ＜Ｃ０２排出量＞５０年までに「８０％削減」日米共同文書に

  　１３日に行われる日米首脳会談を受け、２０５０年までに両国が温室効果ガス排出量の８０％削減を目指すことが地球温暖化問題に関する日米共同文書に盛り込まれることが分かった。同日の閣議後会見で小沢鋭仁環境相が明らかにした。　温室効果ガス削減目標をめぐっては、７月にイタリア・ラクイラで開かれた主要８カ国首脳会議で「先進国全体で５０年までに８０％以上削減」との目標が盛り込まれており、再確認する形だ。ただし、基準年は明記されない。　一方、１２月の国連気候変動枠組み条約第１５回締約国会議（ＣＯＰ１５）に向け、議論の中心となっている２０年までの中期目標については、具体的な削減目標は言及しない。　交渉の進展を見守る必要があるほか、米国で数値目標などをめぐる地球温暖化対策法が成立していないことが背景とみられる。(11月13日 毎日新聞)

  2009年11月13日

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• インフル予防に「塩うがい」唾液中免疫物質の効果に着目！

  　寒くなり始めたこの季節、例年以上に心配なのがインフルエンザ。12月～1月にかけて感染のピークを迎える「季節型インフルエンザ」に、今年春に発症が確認されて以来増加を続ける「新型インフルエンザ」の感染が加わった場合の混乱が懸念されている。ワクチン問題も世間の耳目を集めているが、インフルエンザのような感染症は、個々人が日常レベルでの「ウイルス侵入阻止」ができる病気であるのも事実だ。　インフルエンザ予防としては、手や喉についたウイルスを体内に侵入させないためには、「手洗い」と同時に、「うがい」が有効だとされている。そこで今回は、その効果が改めて注目されている、昔ながらの「塩うがい」を取り上げたい。　一昔前は、風邪防止のために「塩水でうがいする」のが当たり前だった。この「塩うがい」は、それに類似した方法が江戸時代の貝原益軒の「養生訓」で紹介されているなど、民間伝承的に知られている昔ながらの衛生習慣である。とはいうものの、これまで、その有効性の科学的根拠はあまり示されてこなかった。　ここに注目したのが、忠臣蔵で名高い赤穂の伝統的製塩技術を活かし、「赤穂の天塩」をはじめとする様々な塩商品を発売している赤穂化成株式会社である。同社は、2009年9月に塩うがい水「むかしながらのしおうがい」を発売するとともに、塩うがいの有効性についての研究成果を発表した。　研究で着目されたのは、唾液中に含まれる免疫物質である「S-IgA」。口腔の生体防御機構は、経口感染や経気道感染などの感染経路によって引き起こされる疾病を予防し、生体の恒常性を維持する上でも非常に重要であると考えられている。特に、「S-IgA」は、口腔の粘膜免疫機構の主役を果たしているとされている。　この研究では、ナトリウムを用いて調製した塩溶液、マグネシウムを主成分としたニガリを用いて調製した溶液の混合液を披験物として用い、対象物として水道水を使用。試験対象者が、被験物、対象物でうがい後、S-IgAを測定。その結果、ナトリウム45％、マグネシウム30％の濃度で、S-IgA量が増加することが認められた。　こうした研究成果に裏打ちされた商品として同社が発売したのが、天然にがりを含んだ海洋深層水100％のうがい液「むかしながらのしおうがい」。300mlボトルと50mlスプレーの2ラインで、どちらも規定量を水に薄めてうがいを行う。　実は、この商品、塩として料理にも使える「食品」。子供からお年寄りまで一日に何度も使える「安全性」が最大のウリだ。一説によると、ウイルスは30分で侵入すると言われており、それを阻止するには「うがい」も30分ごとと、かなり小まめにする必要があることになる。この商品のスプレータイプであれば、数回を口にプッシュ、ミネラル水ボトルで希釈することで外出先でも手軽に「うがい」ができる。　インフルエンザは「これをしていれば絶対に罹らない」というものではないだろうが、同時に生活習慣の改善により、リスク低減を図れるのも事実。小まめな「塩うがい」、習慣にしてみてはいかが？（ダイヤモンド・オンライン11月 6日）

  2009年11月08日

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• 絶滅危惧３６３種増

  　世界の科学者や政府機関などでつくる「国際自然保護連合」（ＩＵＣＮ、本部スイス）は３日、絶滅が危惧（きぐ）される野生生物は０８年より３６３種増えて、１万７２９１種になったとする０９年のレッドリストを公表した。今回生息状況を調査した４万７６７７種の３６％にあたる。すでに絶滅または野生で絶滅した種も６種増えて８７５種になり、生物多様性が失われる危機が依然続く状況を示した。　今回の調査で植物の７割、両生類の３割が絶滅危惧種に分類された。主な原因は森林伐採や水質汚染、狩猟などとみられる。８０年に１度だけ種子をつける植物プヤ・ライモンディ（パイナップル科）は南米アンデス山脈に自生しているが、家畜による被害や気候変動で絶滅の危機にある。　また、昨年まで絶滅危惧種だった両生類キハンシヒキガエルはタンザニアのキハンシ渓谷にのみ生息していた。だが、上流域にダムが建設されたため激減、さらにカエルツボカビ症で野生絶滅した。　ＩＵＣＮは来年１０月に名古屋市で開かれる国連の生物多様性条約第１０回締約国会議（ＣＯＰ１０）に向け、「各国政府は絶滅の危機にある野生生物保護を重要な政策課題にすえるべきだ」と強調。来年までに「生物多様性の損失速度を著しく減少させる」とする締約国の目標は達成できないと指摘した。（11月3日 毎日新聞）

  2009年11月04日

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• アスーステック、世界初のUSB 3.0マザーボードを間もなくリリース

  　ASUSTeK Computerは10月28日、世界で初めてUSB 3.0（SuperSpeed USB）対応マザーボードを発表した。「ASUS Xtreme Design ASUS P7P55D-E Premium」という、実にキャッチーな名前が付けられている。　同社の新たなハイブリッド・マザーボードは、高速な新進USB（Universal Serial Bus）規格である「USB 3.0」をサポートしていない「Intel P55 Express Chipset」をベースとしている。ASUSは無名のサードパーティ製USB 3.0コントローラを使用し、スムーズな動作を実現することで、同チップセットの問題点を克服した。　Intel自身のUSB 3.0対応チップセットのリリースが遅れ、SuperSpeed規格の普及にも影響がおよぶのではないかとの噂もあったが、今回の動きはそうした懸念を払拭するものと言える。AUSUは2009年初頭にUSB 3.0マザーボードのリリースを2度も延期し、不興を買ったが、28日の発表は多方面から歓迎を受けた。(10月30日 PC World米国版)

  2009年10月31日

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• ＜太陽光発電＞余剰電力倍額買い取り　１１月１日にスタート

  　政府は、家庭の太陽光発電で余った電力を電力会社が現在の２倍の価格で買い取る制度を１日にスタートさせる。太陽光発電の設備負担を軽減し、急速な普及を図る狙いだ。民主党政権は風力や水力などすべての再生可能エネルギーを買い取る新制度の創設を公約しており、２年以内の買い取り対象拡大を検討。温暖化対策の切り札にしたい構えだ。　電力会社は自主的に家庭の太陽光発電を１キロワット時当たり２４円前後で買い取っているが、新制度は同４８円で１０年間の買い取りを義務付ける。価格を２倍にするのは、設置費用を回収する期間を短縮させ、普及を促すため。普及で設置価格が下落すれば、買い取り価格も引き下げる。　電力会社は１年間の買い取り費用を、翌年度の電気料金に上乗せして回収。設備がない家庭も含め、すべての電気利用者に薄く広く負担してもらう。来年４月から前年分が電気料金に転嫁される。１１年度以降は１世帯当たり月３０～１００円程度になる見通し。【柳原美砂子】　◇太陽光発電普及加速と関連産業育成狙い　太陽光発電の余剰電力を電力会社が現在の２倍で買い取る制度は、太陽光発電の普及を加速させる一方で、太陽電池などの関連産業を支援する狙いがある。２０年の温室効果ガス排出量を９０年比２５％削減する目標を掲げる民主党は、２年以内に買い取り対象を太陽光以外の自然エネルギー全体に拡大する方針だ。ただ、買い取り対象を増やせば電気料金への転嫁も増えるため、温暖化対策と国民負担のバランスなど課題もある。　日本は当初、太陽光先進国だったが、０５年、太陽光発電の全量買い取り制度を実施したドイツに「累積導入量世界一」の座を明け渡した。日本政府が住宅用太陽光発電に対する国の補助を打ち切り、設置が伸び悩んだためだ。　世界の太陽電池メーカーなどでつくる欧州太陽光発電産業協会によると、０８年の日本の太陽光の発電年間導入量はスペインやドイツ、韓国などを下回る６位に低迷。世界一奪回と地球温暖化対策の両立に向け、政府は今年１月に補助制度を復活させ、２月に余剰電力の買い取り制度導入を決めた。　補助制度の窓口の太陽光発電普及拡大センターによると、４月に３０００件程度だった補助申請が１０月には約１万４０００件に急増した。４～６月の太陽電池国内出荷も前年同期比８２・５％増（太陽光発電協会調べ）と過去最高を記録。「買い取り制度の導入に向け、関心は膨らんでいる」とみられる。　民主党は太陽光の余剰電力だけを買い取る自公政権の制度を「不十分」と批判してきた。直嶋正行経済産業相は１１月中に、風力、地熱などすべての再生可能エネルギーの全量買い取り制度を検討するプロジェクトチームを設置、２年後の導入に向け制度設計を急ぐ。　ただ、太陽光の余剰分だけでも１世帯当たり月最大１００円の電気料金値上げが見込まれる。買い取り対象を再生可能エネルギー全量に拡大すれば「負担は数倍になる」（経産省幹部）可能性もある。集合住宅など発電設備の設置が難しい家庭などに電気料金の負担の理解を得られるかが課題だ。　直嶋経産相は「全量買い取りは温暖化対策や環境産業育成の観点から重要だ。有識者をまじえて精力的に検討したい」と強調する。だが、天候で発電量が変わる自然エネルギーを送電線につなぐ際の技術的問題など、乗り越えるべき課題も残されている。（10月31日 毎日新聞）

  2009年10月31日

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• 新日石、原料製造装置が完成　バイオガソリン国産化へ

  　石油元売り大手の新日本石油は２６日、グループ傘下の新日本石油精製・根岸製油所（横浜市磯子区）で進めていたバイオガソリンの原料となる「ＥＴＢＥ」の製造装置が完成したと発表した。１１月から本格生産する。輸入原料をガソリンに混合し、バイオガソリンの製造・販売を行ってきた石油各社だが、規格外の小麦やテンサイから作った国産バイオエタノールで「ＥＴＢＥ」を生産するのは初めてとなる。　「国産化を進めることで、バイオエタノールの安定的な調達につながる」。欧米に比べバイオガソリンの原料の輸入依存度が９７％と突出し、国産化が課題の日本だけに、新日本石油精製の大野博社長は同日の完成式で国産化の意義を強調した。　◆加速する設備投資　地球温暖化対策の一環として石油業界は２０１０年度に、輸入と国産をあわせてＥＴＢＥを８０万キロリットル導入する自主目標を掲げている。完成した製造装置で新日石は０９年度中に２万４０００キロリットル、１０年度に９万６０００キロリットルを生産する計画。この生産量は、新日石が年間に販売するガソリンに混ぜる約２０％に相当するという。１０年度には、このプラントからの生産分と輸入ＥＴＢＥをあわせて業界目標の約４分の１弱に相当する２０万キロリットルのＥＴＢＥを導入したい考えだ。　新日石の製造装置は、現在では使われていないガソリン添加剤の製造装置を改修したもので、設備投資額は数十億円。コスモ石油も堺製油所（大阪府堺市）に同様の施設を保有している。これを「ＥＴＢＥ」向けに改修することを検討しており、生産設備の国産化の動きが加速する可能性もある。　　各社がバイオエタノールの研究開発や生産体制を急ぐ背景には、政府がバイオガソリンを地球温暖化対策の切り札に位置づけていることが大きい。ガソリンと同様に燃やせば二酸化炭素（ＣＯ２）を排出するものの、植物が生育過程で吸収したＣＯ２が換算され、新たな排出量はゼロとみなされるためだ。　◆コスト高が課題　生産体制強化に先駆け、新日石は１０月からバイオガソリンの販売体制をてこ入れしており、関東圏の約１０００カ所の系列給油所で順次、販売を開始する。出光興産、コスモ石油、昭和シェル石油も販売網拡大の検討を進めている。　ただ、今のところ、２０１１年度以降の石油業界のバイオガソリンの導入目標は白紙の状態だ。石油消費の減少に歯止めがかからない中、原価がガソリンに比べ割高なバイオガソリン事業の拡大は業績の足を引っ張りかねない。石油連盟は「（国産が割高の）原料のエタノールを安定調達できるのかという課題もある。コストアップ分を請求できるシステムを作らないと難しい」（天坊昭彦会長）と政府の支援策を求めており、バイオガソリンの本格普及には課題も残されている。（10月27日 フジサンケイ　ビジネスアイ）

  2009年10月27日

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• ＜地球温暖化＞米国民「深刻」６５％…昨年から８ポイント減

  　地球が温暖化しているとの明確な科学的証拠があると考えている米国民が昨年の７１％から５７％へと大幅に低下したことが２２日、米世論調査機関「ピュー・リサーチセンター」の調査で分かった。温暖化が産業活動や車の排ガスなど人為的な原因によると見る割合も昨年の４７％から３６％に下がった。　調査は９月３０日～１０月４日の間、全米の１５００人を対象に行われた。温暖化を「深刻な問題」ととらえる米国民は６５％と半数を超えているが、０７年の７７％、昨年の７３％から落ち込んだ。意識が大きく変わった要因として、無党派層と共和党支持者の間で温暖化に懐疑的な見方が増えたことがあげられる。　温暖化に「科学的証拠がある」と答えた無党派層と共和党支持者は昨年の調査でそれぞれ７５％、４９％だったが、今年は５３％、３５％に下がった。一方、民主党支持者は７５％で昨年比８ポイント減にとどまった。国民の関心が雇用情勢の悪化や医療保険改革に移ったことに加えて温暖化対策に反対する保守系のキャンペーンも影響しているとみられる。（10月23日 毎日新聞）

  2009年10月23日

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• 米バイオ燃料工場　搾りかす→飼料→肥料に　大量消費から循環型へ移行中

  　バイオ燃料先進国の米国で、遺伝子組み換えトウモロコシを原料にしたバイオエタノール生産が拡大中だ。穀物価格を高騰させたと批判もある中、生産過程で生じた残りかすを肉牛の飼料とし、牛のふんを肥料として再利用している企業が注目を集める。大量消費を謳歌（おうか）してきた国で循環型社会への転換に向けた新たな試みが始まっている。　◆バーボンの香り　　コーンベルト地帯に位置し、地平線までトウモロコシ畑が広がる米中西部ネブラスカ州。アドバンスト・バイオエネルギー社の工場から一直線に延びる専用の線路に、１００両のタンク貨車が２キロの列をつくる。中身はすべてバイオエタノールだ。担当者は「１０日で満杯になります」と語った。　工場の入り口には、原料のトウモロコシを満載した大型トラックが次々と到着。かつては主に飼料やコーンフレークに加工されていたが、ここで年間約３億８０００万リットルのエタノールに姿を変える。工場に入ると、アルコールの甘いにおいが漂う。トウモロコシを粉砕して発酵、蒸留する過程はバーボンウイスキーと同じだ。エタノールになるのは３分の１で、３分の１の搾りかすが飼料としてトラックに積み込まれ、牛肥育農家に向かう。「かすは牛が食べてくれるし、排出した二酸化炭素も周辺のトウモロコシが吸収してくれる。無駄がないでしょう」と担当者は胸を張る。　◆エネ政策転換　　近年、米国でバイオエタノール生産が盛んになった背景には、エネルギー政策の転換がある。米議会は２００７年、原油の代替エネルギーとして、また地球温暖化対策の切り札にもなるとして、エタノールなどの使用を義務付けた新エネルギー法案を可決、生産を奨励した。　米国の化学・種子メーカーも、収量を上げるため作物の遺伝子を組み換え、農薬をまいても枯れない、害虫にも抵抗性を持つ品種の開発にしのぎを削ってきた。「収量を２倍にする」。大手メーカー、モンサント社の幹部の鼻息は荒い。０８年現在、全米の作付面積の８割を遺伝子組み換えトウモロコシが占める。　多くのトウモロコシが原料に回り、シカゴのトウモロコシ相場は０８年、例年の約３倍の１ブッシェル当たり７ドルを突破。世界的な穀物価格高騰を引き起こした一因となったと批判を受けた。三重県の四日市大学の河田昌東非常勤講師（６９）は「バイオエタノール向けの生産により、穀物輸入国の食糧供給が不安定になる」と懸念。遺伝子組み換えトウモロコシが混入した飼料を食べた牛や牛肉の安全性について、長期的な検査はされていないとも指摘する。　◆日本向けの肉牛も　　ネブラスカ・トウモロコシ協会のランディ・クレイン市場開発部長は「農家はシカゴの穀物相場を見て、価格が高い時に売るだけだ」。「食料か燃料か」の穀物争奪戦は、生産者の関心外だと強調する。　バイオエネルギー社の工場から車で約３時間。約５万頭を育てる大規模な牛肥育場で、数え切れない頭数の牛が餌に群がっていた。支配人のジョン・シュローダーさんが両手ですくった餌に、エタノールを搾り終えたかすが交じる。「ふんは肥料としてトウモロコシ畑に返す。すべて、循環しているんです」　肥育場には耳に水色の標識を付けた日本向けの牛の姿も。消費者の「食の安全」に対する関心が高いことを反映し、「ほかの牛と違い、生年月日や餌など生産履歴を管理している」とシュローダーさんは説明する。バイオ燃料を起点とする新たなサイクルは、すでに日本も巻き込みながら回り始めている。（10月23日 フジサンケイ　ビジネスアイ）

  2009年10月23日

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• マラウイの少年、独学で風力発電に成功　7年かけ

  　干ばつに苦しむ東アフリカ・マラウイの貧しい村では、何もかもが不足していた。赤土の大地はひび割れ、作物の枯れた畑をただ風だけが吹き抜ける。この風を使って、村に電気を起こせれば――。そう思い立った少年が、たった1人で作業に取り掛かった。それから7年、村では少年の作った風車5台が回り、電動ポンプが水を送り出している。　ウィリアム・カムクワンバ君は、首都リロングウェ北郊の村で育った。02年の干ばつで、農業を営んでいた父親は収入を失い、当時14歳だったウィリアム君の学費さえ払えなくなった。退学したウィリアム君は図書館で時間を過ごすようになり、そこで風力発電について書かれた本と出会う。「本に写真が載っているのだから、だれかがこの機械を作ったということ。それならぼくにも出来るはずだと思った」と、ウィリアム君は振り返る。　材料は、ごみ捨て場から拾ってきた自転車の部品やプラスチックのパイプ、プロペラ、車のバッテリー。タービンを支えるポールには、森で採ったユーカリの木を使った。「風車を作るんだと話すと、だれもがぼくを笑った。あいつは頭がおかしいといううわさが、村中に広がった」　もの珍しげに取り囲む群衆と、溶かした金属から立ち上る熱気で汗だくになりながら、ウィリアム君は黙々と作業を続け、3カ月後には最初の風車を完成させる。タービンが回り、取り付けた電球に明かりがついた時には「これでもう頭がおかしいなんて言われないと思い、ほっとした」という。　7年間で作った風車5台のうち、最も大きいものは高さ11メートル余り。地域の学校でも風車作りを教え、その校庭に1台を設置した。村人たちは「携帯電話を充電したい」「ラジオを聴きたい」と、ウィリアム君の自宅をたびたび訪れる。　ウィリアム君の挑戦には、アル・ゴア元米副大統領をはじめ、世界各地の環境活動団体や企業から称賛の声が集まっている。AP通信の元アフリカ特派員ブライアン・ミーラー氏は、ウィリアム君と数カ月間生活をともにしながら取材を続け、先週その成果をまとめた著書「The　Boy　Who　Harnessed　the　Wind」を出版した。同氏は「紛争の取材ばかりが続くなか、かれとの出会いは新鮮だった」と振り返り、「アフリカには、政府や支援団体に頼らずに自分の力でチャンスをつかみ、問題解決の道を切り開く新たな世代が育っている。ウィリアム君はその1人だ」と話している。 （10月21日 CNN.co.jp）

  2009年10月21日

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• 中高生の３割「昼からウトウト」…高１でピーク

  　中学、高校生の３人に１人は、昼間に強い眠気を感じていることが、厚生労働省研究班（主任研究者＝大井田隆・日本大教授）の約８万７０００人を対象にした初の全国調査で分かった。昼間の眠気は、学習効率を下げたり、健康に悪影響を与えたりすることが知られており、中学、高校生への健康教育が重要になりそうだ。　大阪市で２４日から開かれる日本睡眠学会で発表する。　全国２３９校の中学、高校を対象に、睡眠や生活習慣についてアンケート調査を行い、１６８校の生徒から回答を得た。　昼間の眠気は、国際的な尺度を使って評価。「座って人と話したり、本を読んだりしているとウトウトする」など、昼間に強い眠気を感じる生徒は全体の３３％だった。男子は２８％、女子は３８％で、女子の方が眠気を訴える比率が高かった。　眠気を感じる比率を学年ごとにみると、高校１年生（男子３６％、女子４５％）がピークだった。　就寝時刻の遅れや、通学時間の長さなども、昼間の眠気に影響を与えていた。　研究班の兼板佳孝・日大准教授は「強い眠気を感じる生徒は、予想以上に多かった。高校１年生は、環境の変化が最も大きい時期で、それも影響しているのだろう。どういう条件だと昼間に眠気を生じやすいのかを明らかにして、健康教育などに生かしていきたい」と話している。（10月21日 読売新聞）

  2009年10月21日

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• ソニー、「360°立体ディスプレイ」を開発

  　ソニーは、360度どの方向からでも裸眼立体視が可能な円筒形のディスプレイ「360°立体ディスプレイ」を開発した。10月22日に開幕する「デジタルコンテンツEXPO2009」で展示する。　直径13センチ、高さ27センチの円筒形。360°の視点を持ち、前後左右どこからでも、自然な立体映像を見ることができるという。専用メガネを装着する必要はない。　立体映像の解像度は128（縦）×96（横）ピクセルと控えめながら、24ビットのフルカラー表示が可能。デジタルサイネージやイベント展示などの用途にくわえ、立体表示が可能なデジタルフォトフレームやテレビ電話にも応用できるという。　デジタルコンテンツEXPO2009は、デジタルコンテンツ技術に関する最新の研究成果や芸術作品を体験できるイベント。日本科学未来館と東京国際交流館を使い、10月22日（木）から25日（日）まで開催される。主催は経済産業省および財団法人デジタルコンテンツ協会。入場は無料だ（一部プログラムでは教材費が必要）。（10月19日 ＋D LifeStyle）

  2009年10月19日

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• ＜温暖化＞エベレストにハエが出現！ヒマラヤの氷河融解が深刻化―英紙

  　2009年10月17日、英紙ガーディアンの報道によると、ヒマラヤ山脈で地球温暖化による氷河溶解が深刻となり、今年初めにはエベレスト（中国名：チョモランマ）探検隊キャンプ地で大きなハエが飛んでいるのが目撃されたという。中国ニュースサイト「網易探索」が伝えた。　標高5360mでハエを目撃したのは、ネパール人登山家のダワ・スティーブン・シェルパ氏。ヒマラヤの環境破壊と氷河消失を世界に向けて発信し続けている同氏は、父親も祖父もヒマラヤ登山のスペシャリストで、エベレストのふもとの村で生まれ育った。「ハエを見たのは今年になってすでに2回。昆虫がこの標高で生息できるなんて数年前には考えられなかった」と驚きを隠せない様子だ。　シェルパ氏によると、ヒマラヤ山脈のすべての氷河が毎年10～20m溶けて消失している。昔は標高3750mで氷河融解が確認されたが、現在では標高5500mの永久氷河が溶け出している状況だという。地球温暖化は驚異的なスピードでヒマラヤの氷河を溶かしていると指摘する同氏は、「氷河から溶け出した水が巨大な氷河湖を形成し、これが決壊すると洪水で多くの村が流され、多数の人命を失うことになる」と警告している。 「エベレストの頂上でさえ温暖化で形が変わり、昔は50人が立てたが今では18人しか立てない」と話すシェルパ氏だが、ハエを目撃したことは同氏にとって極めて大きな衝撃だったという。（10月18日 Record China）

  2009年10月18日

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• ケニア大規模な干ばつ　国立公園ではゾウの死が相次ぐ

  　東アフリカ諸国が大規模な干ばつに見舞われている。ここ１０年で最悪の被害といわれ、ケニア南部にある同国最大の動物保護区「ツアボ国立公園」ではゾウの死が相次ぎ、その数は約８０頭に達するという。　同公園の担当官はロイター通信に対し、「多くのゾウが水不足の影響を受けている」と指摘。植物が枯れ、特に若いゾウは鼻が短く、木の上部にある食べ物に届かないため被害が大きいという。このほかシマウマやバファローも死んでいる。　干ばつ被害はエチオピア、ソマリアなどにも広がり、２３００万人以上が食料支援が必要な状態に置かれているという。（10月17日 毎日新聞）

  2009年10月17日

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• 天然ガスで飛ぶ旅客機、カタール航空が世界初就航

  　カタール航空＜EAD.PA＞は１３日、天然ガスを燃料にした世界初の商用旅客機をロンドン─カタール間で就航させた。関係者は、石油ベースのジェット燃料の代替燃料になると期待している。　この燃料は、天然ガスから作るＧＴＬ燃料と呼ばれる液体燃料と、石油をもとにした従来のジェット燃料をブレンドしたもので、ロイヤル・ダッチ・シェル＜RDSa.L＞が開発。燃焼時に排出される二酸化硫黄などが少ないというメリットがある。　今回の就航について、ロイヤル・ダッチ・シェルは「石油ベースの航空燃料の代替品にドアを開くもの」とコメント。また、旅客機を製造したエアバスも「２０３０年には、最高３０％のジェット燃料が代替燃料になるだろう」としている。　世界有数の天然ガス産出国であるカタールは、環境に優しいとされるＧＴＬ燃料の商業生産を２０１２年から開始する。 （10月14日 ロイター）

  2009年10月14日

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• 富士の宝永噴火、噴煙の高さ２０ｋｍにも

  　１７０７年に起きた富士山の宝永噴火は、噴煙の高さが約２０キロ・メートルに達し、最大級の激しさをもつプリニー式の爆発だったことが、静岡大が古文書の記録を基に再現したコンピューター画像で明らかになった。　これまでの地質学的な推定では、噴煙の高さが約１５キロ・メートルで、１段階下の「準プリニー式」噴火だと考えられていた。　神奈川県小田原市で開催中の日本火山学会で１０日、発表された。　静岡大防災総合センターの小山真人教授らは、記述の信頼性が高い山梨県市川三郷町、長野県下條村、名古屋市の古文書を選び、伝えられている噴煙の様子を分析した。これを、各地点から富士山の方角を見た立体画像に上書きした。　この３地点は、地形の影響で富士山が見えず、噴煙は最低でも８キロ・メートルに達しないと見えない。噴煙が「天のなかばに立ち上る」（市川三郷町）などとする古文書の表現から、宝永噴火の噴煙は高度約２０キロ・メートルと判明した。　火山の噴煙は、エネルギーを短時間で解放する激しい噴火ほど高く上る。小山教授は「過去の国内の噴火で有数の爆発だったことが確かめられた。災害予測も、見直しの必要があるかもしれない」と話している。（10月11日 読売新聞）

  2009年10月11日

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• 温暖化で今世紀末2．1～4．0度上昇

  　環境、文部科学両省と気象庁は9日、日本の地球温暖化に関するリポートを公表した。20世紀末と比べた今世紀末の全国の平均気温は、地球温暖化対策を世界的に強化した場合は2．1度の上昇にとどまるが、対策を講じない場合には4．0度上がると予測している。　気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が2007年にまとめた第4次評価報告書のデータに基づき分析した。　国内で現在観測される真夏日は全国平均で年間40日ほどだが、リポートでは、対策を強化しない場合、今世紀末には80日にまで増加すると見込んでいる。対策強化の有無にかかわらず、年間の平均降水量は5％程度増加すると予測した。（10月9日 時事通信）　

  2009年10月11日

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  「夢をあきらめない」ドリームライブ

  公演はジャズメンバーがインフルエンザのため来日できなくなり中止となりました! 第2回バンクーバー国際障害者ピアノフェスティバル受賞者演奏＆ドリームジャズライブ 障害者にピアノ演奏を通して生きる勇気と人生の目標を与え、また障害に対する正しい理解を深めるために、「ピアノパラリンピック」が生まれました。このピアノパラリンピック運動は福祉、教育、人権、文化のテ－マを一つに結集し世界平和に貢献する意義ある国際運動です。四年前、日本で初めて開催され、このほど第２回大会がカナダ・バンクーバーで開かれました。８月の壮行支援コンサートでは千名を超す人たちが参加選手を励まし大会へ送り出しました。さらにこの輪を広げ大きく発展させる願いを込めて受賞者記念演奏会を企画。そして奇跡の初来日となる平均年齢８０歳、ＮＹで活躍する「ハーレムブルース＆ジャズバンド」が特別ゲストとして参加します。ジャズの歴史を作ってきた人たちの夢のライブです。障害や高齢というハンデを乗り越えて輝いて生きる「夢をあきらめない」人たちの演奏をぜひ体験して下さい。◇日　時　１１月３日（祝）文化の日　午後１時半開場　午後２時半開演～午後５時半◇会　場　ビッグアイ（国際障害者交流センター）多目的ホール 　　　　　590-0115堺市南区茶山台1-8-1TEL：072-290-0900　　　　　　■泉北高速鉄道「泉ケ丘」駅下車　徒歩５分◇料　金　前売（税込み）３５００円　ペア６０００円　当日４５００円　（全席自由）◇問い合わせ　ビッグ・アイ　フロント　http://www.big-i.jp　　　　　　　TEL：072-290-0900 　FAX：072-290-020　 ◇タイムスケジュール　◆あいさつ　NPO法人日本障害者ピアノ指導者研究会　迫田時雄　　　　　　　第２回「バンクーバー国際障害者ピアノフェス」報告◇受賞者記念演奏◇アピール　入江富美子／梅澤千雅子（夢をあきらめない応援団）◇講演「夢をあきらめない」実行委員長　大橋正伸　　 ◇夢のライブ　ハーレム・ブルース＆ジャズバンド◆お礼　ピアノパラリンピック支援大阪実行委員長　大賀正行◇主　催　ドリームジャズライブ実行委員会（委員長　大橋正伸）　　　　　ピアノパラリンピック支援大阪実行委員会（委員長　大賀正行）◇協　力　しのぶ庵／株式会社大橋家／NPO法人一杯のコーヒーから地球が見える／ハートオ　ブミラクル／ひとさじの砂糖ムープメント／ノーマライゼーションクラブ／日本コミュニケ　ーションＩＴ協会／ＮＰＯ「いい家塾」／エアデイナーで世界を結ぶ会／ＮＰＯ法人ソーラ　ー版画協会／国産原木しいたけ生産者の会／共和教育映画社／自然家具「大ス樹」／時愉 空間／ルプ／ＮＰＯ法人「燭光」／ゆるやか操体の会／高槻ジャズ、十三ジャズ、各障害者　団体代表ほか◇協　賛　大都美装株式会社ほか

  2009年10月10日

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• 2025年までに世界の70％が砂漠化の危機！

  2009年10月6日、アルゼンチンで開催されている国連砂漠化対処条約（UNCCD）の第9回締約国会議（COP9）で、ルック・ニャカジャ事務局長は「各国がこのまま積極的な砂漠化防止対策を採らなければ、2025年までに地球上の約70％の土地が干上がってしまう」と警告した。台湾紙・今日新聞の報道を中国新聞社が伝えた。記事によると、人類の過度な開墾などによって多くの土地が砂漠化の危機にさらされている。特に近年の異常気象の影響によって世界各地で干ばつ被害が増え、砂漠化の状況はますます悪化しているという。また、ある気象報告書は「最近の干ばつ被害は世界の41％の土地に影響を与え、砂漠化を促進させている。この影響で1990年以降、環境が悪化した土地の面積は15％から25％にまで急拡大している」としている。また、世界銀行も「発展途上国が排出する温暖化ガスは世界の排出量の3分の1に過ぎないが、約80％の地域が地球温暖化の被害を受けている。その中でも特に干ばつの被害が最も深刻である」と指摘している。こうした状況に対し、ニャカジャ事務局長は「世界各国が砂漠化防止対策を採らなければ2025年までに地球上の約70％の土地が干上がる」と警告し、「干ばつ被害によって穀物が確保できなければ世界の安全は確保できない。発展途上国では干ばつ被害に対する対抗策が不可欠である」と強調した。（10月8日 Record China 翻訳・編集/HA）

  2009年10月08日

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• 映画「１／４の奇跡」世界へ

  日本で五万人を動員しているドキュメンタリー映画「１／４の奇跡～本当のことだから」が、入江富美子監督とともにアメリカへ渡りました。奇跡の広がりはこれからです。皆さんはもう見ましたか？■１０月６日（火）　ニューヨーク入江富美子監督講演会～１／４の奇跡～もう一つの本当のこと～　　※この日は南正文さんにもご講演いただきます。どうぞご期待下さい。【時間】: 20:00 ～ （開場：19:30）【会場名】: Center for Remembering & Sharing　　　　　　　　（123 4th Ave 2nd Fl New York NY 10003）【入場料金】: $30 （CRSメンバーは$20）【主催者(団体)名】: CRS／香咲弥須子（カサキヤスコ）【問合せ連絡先】: 212-677-8621【お知らせ】: 講演は日本語のみ、英語の通訳は付きません。■１０月７日（水）　14:00 ～ 17:00　コロンビア大学映像部にて上映と講演　　　　※この日は南正文さんにもご講演いただきます。どうぞご期待下さい。■１０月１０日（土） ロサンゼルス「1/4の奇跡～本当のことだから～」上映会&入江富美子監督講演会【時間】: 14:00 ～ 17:00　（開場　13:30）　　　　　14:00 ～ 15:45　映画上映 　　　　　　16:00 ～ 17:00　講演（逐次通訳付き）【会場名】: ガーディナ仏教会（1517 W. 166th St. Gardena CA）【会場定員】: 383 　　【英語字幕】: あり 　　【入場料金】: 前売り　$10/ 当日　$15【主催者(団体)名】: ナルクUSA／Yoshiko Willhite（ヨシコ ウイルハイト）【問合せ連絡先】: (310)386-0890■１０月１１日（日）ロサンゼルス「光彩～ひかり～の奇跡」上映会&入江富美子監督講演会【時間】: 13:30 ～ 16:30　（開場　13:00）　　　　　13:30 ～ 15:00　映画上映 　　　　　　15:30 ～ 16:30　講演（日本語のみ、通訳なし）【会場名】:都ホテル（ロスアンゼルス 小東京）【会場定員】140【英語字幕】: なし【入場料金】: 前売り　$10/ 当日　$15【主催者(団体)名】: 雪絵ちゃんの想いを伝える会／井上 小夜子（イノウエ サヨコ） 【問合せ連絡先】: 323-273-2383■１０月１２日（月）サンフランシスコドキュメンタリー映画『1/4の奇跡』上映会&入江富美子監督講演会【上映日】: 2009年 10月 12日(月)【時間】: 13:30 ～ 18:00　（開場　12:30）　　　　　13:30 ～ 15:30　映画上映　　　　　16:00 ～ 18:00　監督講演（逐次通訳付き）【会場名】: 桑港寺（1691 Laguna Street SanFrancisco CA）【会場定員】: 70【英語字幕】: あり【入場料金】: 前売り$15/当日$20【割引料金など】: 小学生以下 無料【主催者(団体)名】: サンフランシスコ ベイエリア ガイア ボランティア グループ　　　　　　　　　　　　　／Maco Nishida（マコ ニシダ）【受付E-MAIL】: heartofmiracleinSF@@gmail.com （＠を一つ削除して送信下さい）【受付FAX】: 415-550-0942【受付電話】: 415-550-0942(昼） 650-515-7911（夜）【問合せ連絡先】: 415-550-0942■１０月１３日（火）イーストベイ　　　ドキュメンタリー映画『1/4の奇跡』上映会&入江富美子監督講演会【上映日】: 2009年 10月 13日(火)【時間】: 18:30 ～ 21:30【会場名】: Jodo Shinshu Center（2140 Durant Ave Berkeley CA）【会場定員】: 100【英語字幕】: あり【入場料金】: 前売り$15/当日$20【主催者(団体)名】: サンフランシスコ ベイエリア ガイア ボランティア グループ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　／Maco Nishida（マコ ニシダ） 【受付E-MAIL】: heartofmiracleinSF@@gmail.com （＠を一つ削除して送信下さい）【受付FAX】: 415-550-0942【受付電話】: 415-550-0942(昼） 650-515-7911（夜）【問合せ連絡先】: 415-550-0942【連絡事項】: 監督講演は逐次通訳付き■１０月１４日（水）シャスタ　　　　上映＆入江富美子講演会　　　　決定

  2009年10月05日

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• 侵食する外来植物　琵琶湖沿岸、在来種押しのける

  ■生態系や水質悪化懸念　琵琶湖沿岸の水生植物群落で、外来植物の繁茂が進行していることが５日、京都大学の田中周平准教授（環境生態工学）らのグループの調査で分かった。琵琶湖の外来種問題では、ブラックバスなど魚類にばかり注目が集まっているが、「植物の外来化」で、魚や鳥などの成育に与える影響や、水質悪化などが懸念されている。　滋賀県などの調査ではこれまで、航空写真でおおざっぱな植生状況を確認するしかなく、外来植物の具体的な繁茂状況は明らかでなかった。そこで、田中准教授らは２年前、ＧＰＳ（衛星利用測位システム）装置を駆使した新しい植物調査手法を開発。調査員が現地に入り、確認した植物の植生を３～５メートルごとに装置に記録することで、詳しい植生分布図を描くことが可能になった。　同グループは昨年９～１２月、琵琶湖南湖東岸や近江八幡市、高島市針江の計４１群落（約４４万３千平方メートル）を選び、携帯型ＧＰＳ装置で植生状況を調査した。　このうち県が昨年公表した琵琶湖南湖東岸域の新浜地区（約１万５７２平方メートル）では、おおまかにヨシとヤナギ類の在来種の植生状況しか確認できていなかったが、田中准教授らの調査では、外来種が２５・９％を占めることが判明した。　内訳は石川県の河北潟などで深刻な問題となっている「チクゴスズメノヒエ」が約３６０２平方メートルを占めて最上位。続いて、「セイタカアワダチソウ」が約１１７１平方メートル、外来生物法で特定外来生物に指定されている「ミズヒマワリ」が３２平方メートルなど、在来種を押しのける形で繁茂している状況が確認された。　その他の群落では、７群落で南アメリカ原産の外来種「ホテイアオイ」を確認。最も多い赤野井地区では２３・６％を占めるまでの繁茂を確認した。ホテイアオイは特に、冬になると枯れて腐敗するため、水質への影響が問題となっている。　同グループは来年末までに、琵琶湖全域に調査を広げ、外来種侵食が一目で分かる詳しい植生分布図の完成を目指す。田中准教授は「外来植物の急速な拡大は、琵琶湖の貴重な生態系に不可逆的な影響を与えかねない。取り返しのつかない状況になる前に対策が望まれる」と警鐘を鳴らしている。（10月5日 産経新聞）

  2009年10月05日

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• 甲子園球場の屋根でソーラー発電　薄膜太陽電池採用

  　本田技研工業の子会社・ホンダソルテックは10月1日、同社が開発した薄膜太陽電池が、阪神甲子園球場に採用されたと発表した。　球場のリニューアルに合わせ、内野席を覆う屋根「銀傘」にソーラーパネルを設置。2010年3月から稼働する。推定発電量は年間19.3万キロワット時、CO2削減量は年間約133トン。　銅、インジウム、ガリウム、セレン（CIGS）の化合物が素材の薄膜を利用した太陽電池で、2007年から一般住宅用、08年から公共・産業用商品を販売している。（10月2日 ITmedia News） .

  2009年10月03日

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• 日本人研究者が獲得＝ふんで生ごみ減量－イグ・ノーベル賞

  　奇想天外で人をうならせる研究を表彰するイグ・ノーベル賞の授賞式が1日、米マサチューセッツ州のハーバード大で行われ、パンダのふんから取り出した菌を使って生ごみの大幅な減量に成功した田口文章北里大名誉教授が「生物学賞」を受賞した。日本人が賞を獲得するのは3年連続。　米メディアによると、田口氏はパンダのふんの中に分解能力の高い菌がいることを発見。家庭生ゴミの90％以上を水と二酸化炭素に分解する技術を確立した。田口氏は中国人研究者2人と共に受賞。　イグ・ノーベル賞は10部門で構成。思わず笑ってしまう要素も持ちながら、科学や医学に対する興味をそそる秀逸な研究に対し、1991年から賞を贈っている。（10月2日 時事通信）　

  2009年10月03日

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• 温室ガス20％削減＝20年までに05年比で－米上院で法案

  　米上院のケリー外交委員長とボクサー環境公共事業委員長は30日、温室効果ガスを2020年までに05年比20％削減することを定めた地球温暖化対策法案を発表した。下院が6月下旬に可決した法案で定める17％削減からさらに踏み込んだ。　オバマ大統領は声明を発表し、「一歩前進した」と評価した上で、「包括的なエネルギー法案に署名することを楽しみにしている」と語った。　（10月1日 時事通信）

  2009年10月02日

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• 温暖化で“スーパー台風”が日本上陸

  　地球温暖化が西太平洋の気候パターンに影響を及ぼしているが、このまま温暖化が進むと、極めて勢力の強い“スーパー台風”が日本を直撃することになるという。　スーパーコンピューターを駆使してシミュレーションを行った結果、2074年には風速80メートルに達する台風が増加することが判明したという。被害の大きさから竜巻を強度別に分類した改良藤田スケールで言えば、壊滅的な被害が生じる“EF4”に分類される威力だ。一般に、風速67メートル以上の台風をスーパー台風と言う。　2005年8月には風速78メートルのハリケーン“カトリーナ”がアメリカのメキシコ湾岸地域を襲って甚大な被害をもたらしたが、風速80メートルの台風が日本に上陸した場合はそれ以上の被害が予想される。「発生要因は西太平洋の海面温度の上昇だ」と、研究に参加した名古屋大学の坪木和久准教授は話す。今回の研究は、名古屋大と気象庁気象研究所の合同チームによって行われた。　坪木氏によると、地球温暖化がこのまま進行すれば西太平洋の海面温度は2080年までに2度上昇するという。「わずかな温度差だが甘く見てはいけない。海水温が少しでも上昇すると、台風に供給されるエネルギー量は飛躍的に増加する」と同氏は解説する。　気温も重要な要素だ。気温が上昇すれば下層大気に含まれる水蒸気が増え、さらに多くのエネルギーが供給されることになる。坪木氏によると、台風の勢力範囲は通常500～800キロだが、発生が予想されるスーパー台風はそれより小さく400キロ程度だという。しかし、エネルギー、風速、破壊力はどれも前例のないレベルに達すると考えられる。「スーパー台風が実際に上陸したら、日本全土が大きな打撃を受けるだろう。これほど極端な気象現象に対する備えはない」と坪木氏は指摘する。　暴風により家屋が倒壊するほか、橋や送電線などのインフラも破壊されることになる。また、大雨によって河川が氾濫し、低地では高潮による浸水被害も出るはずだ。　日本の台風史上最も大きな被害をもたらしたのは、有名な伊勢湾台風（国際名：ヴェラ）である。この台風は1959年9月に和歌山県潮岬に上陸した後、国土を縦断しながら被害を及ぼし、計5238名の死者・行方不明者を出した。（ナショナルジオグラフィック 公式日本語サイト9月28日）

  2009年09月29日

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• 灯台の光源を電球からＬＥＤに

  　全国の灯台で光源を電球から発光ダイオード（ＬＥＤ）に切り替える動きが広がっている。太陽光発電と組み合わせて環境負荷を低減できるだけでなく、電球交換など保守の負担も軽くなる。京都府内では約半数の灯台でＬＥＤ化が進み、「海の道しるべ」は徐々に灯台守の手を離れつつある。■太陽光発電で環境負荷と保守軽減　福井県から島根県までの灯台を管理する第８管区海上保安本部（舞鶴市）によると、管内には灯台などの「光波標識」が３１０基あり、２００９年度内に１９６基のＬＥＤ化が完了する。太陽光発電パネルも１９９基に設置予定で、二酸化炭素排出量を年間７・４トン削減できるという。　府内には３０基の灯台があり、１３基でＬＥＤ化、１９基で太陽光発電を行う。　ＬＥＤ化で９０日に１回程度の電球交換が不要になる。太陽光パネルの併用で、台風による送電線の切断や落雷による故障の心配も減るという。　伊根町亀島の鷲岬にある「丹後鷲埼灯台」ではこのほど、海上保安官や電気設備業者が付け替え工事を行った。１９７５年の初点灯以来、海を照らしてきた直径約３０センチのレンズを外し、約３６０個のＬＥＤを並べた灯器に取り換えた。　入庁当初に灯台で１週間滞在する灯台守を経験した同本部交通部の藤島充良課長（５１）は「昔の灯台は本当に手間がかかった。管理の負担が減るのはありがたい。ただ、ちょっと味気なくも感じますね」と少し寂しそうに話した。（9月24日 京都新聞）

  2009年09月25日

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• エイズ感染リスク3割減少＝2種類混合の新ワクチン－タイ

  　タイ保健省は24日、2種類を混合したワクチンにより、エイズウイルス（HIV）の感染リスクが約3割減少したとする臨床試験結果を発表した。同省は「HIVワクチンの予防効果が立証された初めての例であり、大きな躍進だ」としている。　AFP通信などによると、タイと米国の研究者が協力。仏企業製のカナリア痘ワクチンと米国の製薬会社が開発したHIVワクチンを組み合わせて使用した。　試験は2003年、タイ中部チョンブリ、ラヨン両県で実施。HIVに感染していない18～30歳のボランティア男女約1万6000人の半数にワクチンを投与した。（9月24日 時事通信）

  2009年09月25日

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• キャベツとダイコン掛け合わせ　京大など 新野菜開発

  キャベツとダイコンを掛け合わせ京都市と京大が開発した新野菜 　キャベツとダイコンを掛け合わせた新野菜を、京都市と京都大が開発した。来年３月下旬の収穫を目指し、今秋から市の実験農場で栽培を始める。協力農家と野菜名も募集する。　キャベツの甘みとダイコンの辛みが絡み合った味で、おひたしなどにして食べられる。栄養価は高く、ホウレンソウに比べカルシウムが１・７倍ある。　学名上違う「属」を交配した珍しい雑種で、耐病性が高く収穫量も多い。市農業振興整備課は「あとはどう普及させるかが悩みのたね」という。問い合わせは同課Tel:０７５（２２２）３３５２。 （9月18日 京都新聞）

  2009年09月21日

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• 「永久影」は零下238度＝月の南極クレーター内－米探査機

  　月の南極付近の大クレーター内で、太陽の光が全く当たらない「永久影」の領域では、地表温度が零下238度以下と、極めて低い所があることが分かった。米航空宇宙局（NASA）が6月に打ち上げた月周回探査機「ルナ・リコネサンス・オービター」（LRO）による観測成果で、搭載観測装置を運用する米カリフォルニア大ロサンゼルス校（UCLA）が21日までに発表した。　主任研究者のデービッド・ページUCLA教授らによると、太陽系の天体では、外縁部にある冥王星（準惑星）も含め、昼間に観測された温度では最低水準。将来、宇宙飛行士が月面に長期滞在して活動する際、必要となる水が凍結して存在する可能性が高まったという。　8月から9月前半に初めて月の全球を観測したデータでは、月面の赤道から中緯度地域の温度は、昼間は107度程度、夜間は零下183度程度だった。低・中緯度地域には、夜間の温度が零下133度程度と、相対的に温度が高い所があり、これは比較的最近に形成された大クレーターがある場所と考えられる。（9月21日 時事通信）

  2009年09月21日

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  平均年齢８０才のジャズバンド初来日

  ◆ハーレムブルース＆ジャズバンド 初来日◇日　時　１１月３日（祝）文化の日　午後１時半開場　午後２時半開演～午後５時◇会　場　ビッグアイ（国際障害者交流センター）多目的ホール 　　　　　590-0115堺市南区茶山台1-8-1TEL：072-290-0900　　　　　　■泉北高速鉄道「泉ケ丘」駅下車　徒歩５分◇問い合わせ　ビッグ・アイ　フロント　　http://www.big-i.jp　　　　　　　　TEL：072-290-0900 　FAX：072-290-020　◆ハーレムブルース＆ジャズバンド 　1973年設立。1920～30年代のスウイング・ジャズを中心に活動を続けている老舗バンド。設立当時50名いたメンバーも現在は6名、平均年齢は約80歳。ハーレムを代表するブルース＆ジャズとして、ＮＹのメトロポリタン・ミュージアム、リンカーン・センター、ＪＶＣや海外のジャズ・フェスティバルに出演し続け、昨年35周年を迎えた。歴史的なバンドとして、ホワイト・ハウスやＮＹＣでも演奏し、ＮＹ市長からも感謝状が贈られた。また、ハーレムで45年続く文化財団「ニュー・ヘリテイジ・シアター・グループ」からも「ハーレムの名誉バンド」として後援を受けている。トランペッターのジョイは、NYを代表するミュージシャンの一人。ルイ・アームストロングのスタイルを継承し、歴代大統領の就任式にも招待されている。近年では、2007年に行われたNYCのトリニティー教会での演奏が、歴史に残るコンサートと評価されている。来日メンバーは、次の６名。マイケル・M .フレミング　Michael Fleming ベース　69歳ニューヨークを拠点として活躍するジャズベースプレイャーの中で繊細でユニークな音をだせるベーシストとして若いアーテストからも最も尊敬されているアーーテスト。サミー・デビスジュニアー、メリールー・ウイリアムス、クリフォード・ジョーダンチェット・ベーカーナなど有名アーテストと共演。ジョイ・モラントJoy Morantトランペット・コロネット・ヴオーカリスト　（71歳）ハーレム・ブルース＆ジャズバンドのアイコン的存在。トランペットの達人のみならずサッチモーの再来を思わせる味のあるボーカリスト、客を楽しませる技術も最高のものを持ち合わせ、歴代大統領の就任式にもゲストアーテストとしてホワイトハウスに招かれている。クリントン大統領の余興にも出演、ポール・マカートニーのオーケストラとも共演して真のエンターテイナーとしての人気をも独占している。又ヨーロッパ、スペイン、南米、アフリカと活動範囲も広くで音楽大使の呼び名で世界に知られている。日本には９年前に来日、カウントベーシー・オーケストラと共演をはたしている。チャールス・ヘンリー　Charles Henry ピアノ　（82歳）ハーレムの文化をピアノで語れるハーレム・ブルース&ジャズバンドの長年のバンドメンバー。作曲家としても活躍。ルース・ブリスバン　Ruth Brisbane ボーカル　（77歳）観客に語りかける持ち前のパーソナリテイーで全米、ヨーロッパ、カリブ海のクラブで人気を博し、ブロードウェイではジャズ史上にきらめくブルースの女王べーシ・スミス役をを独演する。ウィズ、南太平洋、ワンモアタイム、ブラック・アンド・ブルー等のブロードウェイショーでも主役を演じパリ、ロンドンで大きな人気を得ている。ジャッキー・ウイリアムス　Jackee Williams ドラム　（76歳）アール・ハインズ、イリノイズ・ジャンケット、バデイー・テイト、ベリー・ハリス、アルバート・ハンターなどジャズ界の巨匠バンドのドラマーとして活躍を続けニース、モントレーなど世界のジャズフェステイバルにも出演ジャズ史上もっとも有名なドラマー、バデイー・ハケットから最も信頼できるドラマーと賞賛されジャズ歴史に残るニュークが生んだ名ドラマー。フレッド・ステートン　Fred Staton テナーサックス　（94歳）アメリカジャズ界の歴史に生きる偉大なるジャズ・アーテストでバンドの最高齢者。ビリー・エキステイン、ハワード・マックギー、アートブレーキー、エロール・ガーナーなどのバンドメンバーとして活躍、ジャズ名シンガー、ダコタ・ステートンを妹にもちジャズファミリーとしても有名。年齢からは想像も付かないエネルギーはシニアーに希望を若者に夢を与えてくれる。

  2009年09月15日

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• ワクチン１回で効果、豪製薬大手が発表

  　豪製薬大手「ＣＳＬ」は１１日、自社製の新型インフルエンザのワクチンについて、１回の接種で９割以上の人に免疫を高める効果があったと発表した。　新型インフルエンザは、ほとんどの人に免疫がないため、ワクチンを２回接種する必要があると考えられていた。　同社のワクチンは、日本のワクチンと同じ製法で、免疫を高める添加剤も使用していない。国産ワクチンについても、国立病院機構が臨床試験（治験）を計画しており、同じ効果が確認されれば、今年度内に１８００万人という現在の見込みを超えて、３０００万人以上に国産ワクチンを接種できる可能性がある。 （9月11日 読売新聞）

  2009年09月13日

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• 新型インフル死者、世界で３０００人突破

  　世界保健機関（ＷＨＯ）は１１日、新型インフルエンザの６日時点の死者数が世界で３０００人を突破し、３２０５人になったと発表した。　地域別では、北米・中南米が２４６７人、日本を含む西太平洋地域３０６人、東南アジア２２１人の順。世界で感染が確認されたのは２７万７６０７人だが、実際は大幅に上回るとみられている。（9月12日 読売新聞）

  2009年09月13日

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  Wヤング平川幸男さん50周年

  Ｗヤングの激動漫才！平川幸男さんの漫才生活５０年と新コンビ結成２５年の記念イベントがあります。【日時】 2009年10月4日（日)19:00開場/19:30開演 【料金】 前売/1階席3,000円・2階席2,500円　　当日/1階席3,500円・2階席3,000円 【出演】 平川幸男、佐藤武志　　　　　パンチみつお、オッサンパラダイス、宇都宮まき、浅香あき恵　　　　　※出演者など変更になる場合がございます。 【前売券】 9/5(土)発売開始！　　　　　　　チケットよしもと　お電話で→0570-041-489(Ｐコード:397-928)インターネット→http://ent-yoshimoto.pia.jp/劇場･店頭→よしもと各劇場窓口※劇場窓口での一般発売初日のお取扱いはございません。　ぴあのお店　ファミリーマート・サークルＫ・サンクス 【お問合せ】 チケットよしもと　0570-036-912（受付時間10:00～19:00)※ チケットのご予約は承れません

  2009年09月09日

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• 再生可能エネルギーの利用が進む米農家

  　アメリカでは、自家製の再生可能エネルギーを生産し、エネルギー自給を始める農家が増加しているという。風や太陽光、牛のフンなど、農地で手に入るさまざま天然資源が利用されている。　エネルギーを自家製で賄えばコスト削減につながり、余剰電力を近隣家庭へ供給すれば新たな収入源にもなる。化石燃料を基にしたエネルギー・コストは非常に高い。2008年の統計によると、主として天然ガスから作られる燃料と肥料の費用が、農家支出全体の12.5％を占めていた。　自家製エネルギーは化石燃料の使用量を減らすため、環境への影響も軽減できると考えられる。アメリカ農務省（USDA）や非営利団体の全米適正技術センター（NCAT）によると、食料生産部門は、加工・出荷過程を除いても国内エネルギー消費の3％を占めており、また、直接的な温室効果ガス排出の約7％を占めているという。　USDA農村地域開発局のアイオワ州事務所で農村地域エネルギーのコーディネーターを務めるテレサ・ボムホフ氏は、「農家が再生可能エネルギーを導入しようとする動機には、伝統的な自給自律の精神という点も含まれている。海外の石油依存を減らすことが愛国精神の一部だと考えているのだ」と話す。　ボムホフ氏によると、USDA管轄のアメリカ農村エネルギー計画（REAP）の助成金に対し、アイオワ州の農家から今年度は既に423件の申し込みがあるという。2003年度はわずか10件だった。　持続可能性の推進を目標とする非営利団体ミネソタ・プロジェクト（Minnesota Project）でエネルギー・農業部門を担当するライアン・ストックウェル氏は、「規模や農産物、地理、環境など条件がさまざまに異なり、“平均的なアメリカ農家”というものは実在しない。各農家はそれぞれのニーズに応じてエネルギープログラムを調整する必要がある」と話す。　そのような中、ハウベンシルト・デアリー（Haubenschild Dairy）という酪農場が大きな成功を収めており、エネルギー自給を目指す農家にとって理想的なモデルとなるかもしれないという。ミネソタ州プリンストン近郊にあるこの家族経営の農場は、農地エネルギー生産の可能性を実証している。　1999年、大きな政府助成金を数種類取得したハウベンシルト・デアリーは、およそ46万ドルを費やして嫌気性消化装置を導入した。牛糞などの廃棄物を巨大なタンクに溜めて、酸素を遮断した上で一定の温度で加熱する仕組みだ。すると、バクテリアの働きにより、廃棄物は可燃性ガスと無臭で環境に優しい肥料の混合物へと分解される。ガスは発電機の動力源となり、発電機の廃熱はタンクの保温に利用される。　ハウベンシルト・デアリーの場合は、巨額の投資も見合うものとなった。消化装置から得られる電力は、農場内部の乳製品製造を賄うだけでなく、近隣の家庭70軒に供給されている。ミネソタ・プロジェクトのストックウェル氏は、「ハウベンシルト・デアリーは地方政府と電力売買の契約を締結しており、農場の肥料代も大幅に削減している。また、廃棄物から副産物として生まれる低汚染の肥料を売ることもできる。これは園芸向けに最適な肥料となる」と話す。　ただし、全米適正技術センターに所属する農地エネルギーの専門家リーフ・キントベルク氏は、「ハウベンシルト・デアリーの方法が、ほかの農場でもうまくいくとは限らない。この問題に関しては、万能の技術というものは存在しない」と話す。　キントベルク氏によると、ハウベンシルト・デアリーは牛1000頭で成功したが、500頭以下の農家では元を取れるようになるまでに厳しい期間がかなり続くことになるという。また、ハウベンシルト・デアリーの場合、余剰電力の売却先として地方政府と契約できた点も恵まれていた。「それぞれ農家はエネルギー需要や利用可能な資源を十分に調査し、その上で、どのような技術が経済的に見合うものかを理解する必要がある」と、キントベルク氏は話す。　風力発電機を導入すれば、1メガワットあたり年間6000ドルもの利益を生み出すことが可能だ。しかし風力発電でも売却用のエネルギー生産に適さない農家も当然ある。キントベルク氏は、「そのような農家でも利益を得る方法は存在する」という。　例えば、ボムホフ氏のUSDA農村地域開発局では、アイオワ州の農家を対象に、効率的な穀物乾燥装置の購入助成を行っている。この装置を導入すると、エネルギー支出を年間1万2000ドル節約することができるという。　また、農場のあちこちにある電気柵や給水ポンプに太陽電池を用いれば、コストと化石燃料消費を抑えることができる。キントベルク氏は次のように話す。「このように絶好のチャンスがあふれている。ただし、数ある選択肢の中から自分の農場で利用可能で適切な手段を見つける必要がある」。（ナショナルジオグラフィック 公式日本語サイト9月 7日）

  2009年09月07日

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• シロクマ、10年で激減＝凍土の巣穴崩壊、生き埋めも－温暖化の影響顕著に・カナダ

  　地球温暖化で絶滅の危機が叫ばれるシロクマの大生息地カナダ極北地方。気温の上昇によって生息環境は著しく悪化し、シロクマは確実に追い詰められている。頭数もこの10年間で劇的に減少した。北極海につながるハドソン湾に面したマニトバ州を訪ねた。　北緯58度。同州北端にある町チャーチルは、「ポーラーベア（シロクマ）の首都」の異名を持つ。秋になると周辺からシロクマたちが集まり、野生動物を間近で観察するツアーの拠点ともなっている。　シロクマが集結するのは、チャーチル川の淡水が流れ込み、冬場にハドソン湾がこの辺りから凍るため、海へのルートができるからだ。夏は陸に上がって過ごすシロクマは、11月中旬、結氷と同時に大好物のアザラシを求めて海へと出て行く。　マニトバ州では、今年の夏は例年になく気温の低い日が続いた。7月末になっても海岸から数キロ沖に流氷が残り、シロクマが海を泳ぐ光景を目にできた。しかし、温暖化の悪影響が深刻の度合いを深めていることに変わりはない。　パークス・カナダ（カナダ国立公園管理局）によると、ハドソン湾周辺のシロクマは10年ほど前は1200～1500頭と試算されていたが、今では約900頭まで減った。　温暖化の影響で海氷が早く解け、アザラシの猟期が短くなったり、永久凍土のツンドラ地帯に掘った巣穴が気温の上昇で崩れて生き埋めになったりして、数が減っているという。（9月7日 時事通信）

  2009年09月07日

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• 温室ガス２５％減、途上国支援の鳩山イニシアチブも

  　民主党の鳩山代表は７日午後、東京都内で講演し、日本の２０２０年までの温室効果ガスの削減目標（中期目標）について「１９９０年比２５％削減を目指す」と述べ、衆院選での同党の政権公約（マニフェスト）通りに実行する考えを表明した。　鳩山代表が中期目標について衆院選後に明言するのは初めて。民主党の公約の「２５％削減」には経済界から「省エネの進んだ日本には過大な負担。経済に悪影響を及ぼす」との反発があり、論議を呼びそうだ。　鳩山代表はまた、途上国のガス削減や温暖化被害防止の取り組みを資金的、技術的に支援する具体的方策について、新内閣発足後、「鳩山イニシアチブ」として国際社会に提案する方針も明らかにした。　「２５％削減」は、今月２２日にニューヨークで開かれる国連気候変動首脳級会合で表明する方針。麻生首相が６月に表明した「２００５年比１５％減（９０年比８％減）」の中期目標を大幅に引き上げるものだが、鳩山代表はこの日、「（２５％削減は）我々の政権公約であり、政治の意志としてあらゆる政策を総動員して実現を目指す」と語った。　京都議定書に続く温暖化対策の枠組みを決める国際交渉は、今年１２月にコペンハーゲンで開かれる気候変動枠組み条約第１５回締約国会議（ＣＯＰ１５）に向けて本格化しつつあるが、先進国と途上国との対立で進展がみられない。このため鳩山代表は「すべての主要国の参加による意欲的な目標の合意が、我が国の国際社会への約束の前提となる」と述べ、各国に、より積極的な削減行動を促す考えを強調した。　麻生首相が表明した中期目標は国内での削減分のみが対象。一方、民主党の２５％削減は国内削減分だけでなく、日本の技術や資金を使って海外でガス削減に取り組んだ分や国内の森林吸収量も含んでいるが、その内訳は示していない。今後、どのような手段で目標達成を目指すかが焦点となりそうだ。（9月7日 読売新聞） .

  2009年09月07日

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• 食品産業からの農業参入が拡大

  　日本政策金融公庫が２８日発表した今年上期（１～６月）の「食品産業動向特別調査」によると、食品産業による農業への参入が拡大傾向にあることが分かった。　農業事業に「参入している」「検討・計画中」と回答した企業の割合は、２年前の２００７年上期に比べ４．９ポイント増の１６．１％に上昇し、「参入に関心はあるが、検討はしていない」と回答した企業も同４．３ポイント増の３０．６％に増加した。　農地の貸借を原則自由にする「改正農地法」の年内施行が予定され、農業の参入障壁が緩和される中、企業が農業への参入に積極的になっている実態が浮き彫りになった。　調査は、今年７月１日に全国の食品製造・卸、小売、飲食６８７３社を対象に実施し、２７８２社から回答を得た。 （8月29日 フジサンケイ　ビジネスアイ）

  2009年08月29日

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• 期日前投票、1094万人＝前回衆院選の1．6倍

  　総務省は29日、衆院選の期日前投票の状況を発表した。公示翌日の19日から投票日2日前の28日までに投票した人は1094万4845人で、2005年衆院選の投票日2日前（672万4889人）に比べ62．8％の増加となった。有権者（約1億434万人）の10．5％が投票を済ませたことになる。制度が定着してきたことに加え、今回の衆院選への有権者の関心の高まりが背景にあるとみられる。　期日前の投票者数は、全都道府県で前回衆院選を上回った。増加率が最も高かったのは秋田県の86．7％で、愛媛県の82．0％、徳島県の81．5％などが続いた。最も低かったのは北海道の47．5％だった。（8月29日 時事通信）　

  2009年08月29日

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• ＜Ｎ２Ｏ＞オゾン層破壊の主犯「規制強化を」米研究チーム

  　肥料の使用や化学物質の製造過程で出る「亜酸化窒素（Ｎ２Ｏ）」が、現時点でオゾン層を最も破壊する物質であることを、米海洋大気局の研究チームが突き止め、２８日付の米科学誌「サイエンス」で発表した。Ｎ２Ｏは温室効果ガスとして先進国に排出規制が課せられているが、オゾン層保護の規制対象ではない。研究チームは「排出制限はオゾン層保護と温暖化抑制の両方に有益」と、厳しい規制を求めている。　オゾン層は、生物に有害な太陽の紫外線から地球を守っている。かつてフロンやハロンがオゾン層を破壊することが分かり、「モントリオール議定書」（８７年採択）で規制が進んだ。一方、Ｎ２Ｏは規制対象外だ。　研究チームは、フロンや四塩化炭素など９物質について、排出量を基にオゾン層への影響を比較した。その結果、８７年はフロンの一種「ＣＦＣ－１２」が最も高かったが、０８年にはＮ２Ｏが最大となり、影響は２位の物質の２倍以上だった。チームは、人間活動に伴うＮ２Ｏ排出は今後も増え、２１世紀最大のオゾン層破壊物質になると予測した。　Ｎ２Ｏは二酸化炭素の３１０倍の温室効果があり、地球温暖化防止のための「京都議定書」で先進国に削減を義務付けた六つの温室効果ガスの一つ。環境省によると、日本の排出量（実重量）は９０年度の１０万３０００トンから、０７年度は７万７０００トンまで減った。同省は「フロンのように工業製品として製造するものに比べて排出源が多様なので、途上国も含めた規制は難しいのではないか」と話す。◇ことば　亜酸化窒素（Ｎ２Ｏ）　一酸化二窒素とも呼ばれる。窒素酸化物の一種で、自然界に存在するほか、化石燃料の燃焼や肥料の使用、硝酸など化学物質の製造過程で発生する。「笑気ガス」として歯科治療などにも使われる。大気中のＮ２Ｏが成層圏で光によって分解される際に酸化窒素（ＮＯ）ができ、それがオゾンを分解する。（8月28日 毎日新聞）

  2009年08月29日

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• 高脂肪の食事、短期的にも運動・記憶能力に悪影響――英大学調査

  　短期でも高脂肪の食事をしていると、運動能力や記憶力が損なわれる可能性がある。英ケンブリッジ大学の研究者がこのような研究結果を発表した。　この研究では、ラットに高脂肪のエサを与えたところ、10日足らずでラットの運動能力が衰え、短期記憶が大幅に損なわれたという。この結果は食事と思考、運動能力との重要な関連を示していると研究者は言う。　実験では、低脂肪のエサ（脂肪分7.5％）と高脂肪のエサ（脂肪分55％）をそれぞれラットに与えた。高脂肪のえさを4日間食べたラットは、酸素を使って運動に必要なエネルギーを発生させる能力に衰が見られた。9日後には低脂肪のエサを食べたラットと比べて、迷路から抜け出すのに長い時間がかかるようになり、ミスも増えた。ラットの細胞を調べたところ、高脂肪食のラットは脱共役タンパク質3と呼ばれるタンパク質のレベルが上昇しており、このため酸素を使って必要なエネルギーを得るプロセスを効率的に処理できなかったという。　「西洋式の食事はたいてい高脂肪であり、肥満や糖尿病、心臓疾患などの長期的な問題に関連している。だが、このような食事を短期間続けた結果についてはほとんど注目されていない。われわれの研究によって、日々の生活で高脂肪食を減らせば、健康や敏しょう性に短期的なメリットがあるということを皆が真剣に考えるようになってほしい」と研究者は述べている。（8月25日 ITmedia News）

  2009年08月25日

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• 夏休みに集団感染７１２校、２４００人超

  　夏休み中の部活動などでインフルエンザの集団感染が発生した公立の小中高校や一部の私立校は２４日夜時点で、全国で少なくとも７１２校に上り、２４００人以上の児童・生徒や教職員に感染したか感染の疑いのあることが、読売新聞の全国調査でわかった。　ほとんどが新型インフルエンザとみられる。多くの学校で新学期の始業式が迫る中、各地の教育委員会は、うがいや手洗いなどの徹底を各校に求めているが、新学期後に集団感染が判明する学校も相次いでおり、今後、集団感染が増える可能性も高まっている。　調査は４７都道府県と１８政令市や、その教育委員会を対象に、夏休み中の部活や課外活動などを通じ、インフルエンザに感染したか、感染の疑いがある生徒、教員、家族が確認された学校、人数を集計した。始業式後に判明した感染も含めた。　都道府県（政令市分を含む）別では、１医療機関当たりの患者数が全国で最も多い沖縄県が私立を合わせると１１５校と最多で、神奈川県の９９校、福岡県の６３校、東京都の５０校が続いた。感染者数について、沖縄が「報告は上がっていない」と答えたのを始め、青森、東京、静岡、岐阜など多くの自治体が「集団感染」と認識しながら、正確な人数はつかんでおらず、実際の感染者は回答をはるかに上回る可能性がある。　集団感染が判明しているのは野球、剣道、バレーなどの運動部が目立ち、甲子園での全国高校野球大会では、島根県の私立、立正大淞南が集団感染でベンチ入り選手が１８人から１３人にまで減る事態になった。　一方、２学期がスタートしている北海道では１９校で１７０人の新型インフルエンザへの感染や感染の疑いが判明している。　部活動などを通じた集団感染は夏休みの序盤から報告されており、文部科学省は今月４日、教育委員会などを通じ、発熱などで体調が悪い場合は夏休み中の部活動などに参加しないよう文書で呼びかけていた。　２学期が始まるとさらに感染が広がる可能性があるため、同省は「感染者が出た場合は保健部局に速やかに相談し、休校などの措置を講じ、感染拡大の防止に努めてほしい」としている。（8月25日 読売新聞）

  2009年08月25日

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• メタボ患者、新型インフル死亡率上昇の恐れ

  　肥満などメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）や妊娠は、新型インフルエンザによる死亡の危険性を高める恐れがあることが、フランスの研究チームの分析で明らかになった。　肥満は、これまでの季節性インフルエンザでは死亡の危険因子とは考えられておらず、新型の特徴である可能性もある。研究論文は欧州の専門誌（電子版）に掲載された。　研究チームは、世界保健機関などが発表したデータをもとに、４月～７月に新型インフルエンザで死亡した２７か国の５７４人を分析。　生前の健康状態が分かる２４１人のうち９割に持病があった。　最も多かったのが、そのうちの３割を占める肥満や糖尿病などのメタボ患者。妊婦は、死亡した２０～３９歳の女性の３割で、季節性インフルエンザと同様に新型でも死亡の危険性が高まるとみられる。 （8月22日 読売新聞）

  2009年08月23日

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• 和歌山県白浜町のサンゴ　大雨の影響で壊滅

  　和歌山県白浜町の田辺湾沿岸で、海面から水中１．５メートルの岩礁に生息し、水面からでも色鮮やかなお花畑のように楽しめたサンゴが、今夏の大雨の影響で壊滅してしまった。　消滅してしまったサンゴは、骨格を持たず「ソフトコーラル」と呼ばれる赤やだいだい色のウミトサカ類やヤギ類。黄色いキサンゴ類は骨格だけが残って白化している。定点観察している京大フィールド科学教育研究センター瀬戸臨海実験所の久保田信准教授によると、先月初旬に和歌山県中南部を襲った集中豪雨で、海水とは浸透圧や成分の違う雨水が大量に流れ込んで湾内の海面を長時間覆ったため、サンゴの肉質が溶けるなどして死んだという。　久保田准教授は「９２年に実験所に来て以来初めて。ゲリラ豪雨が頻発すれば、浅いところに生息する海洋生物は打撃を受け続け、生態系が大きく変わってしまう」と話している。（8月23日 毎日新聞）

  2009年08月23日

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• 太陽光の電力買取、11月にも開始

  　総合資源エネルギー調査会（経済産業相の諮問機関）の小委員会は20日、太陽光発電の電力買取制度をまとめた。11月にも一般家庭から、1キロワット時当たり48円で10年間の買い取りを始める。一方、電気料金への上乗せは来年4月開始、標準家庭の場合2011年度に月額約30円、15年度以降は45円～100円電気料金が上がる見込み。（8月20日 時事通信）

  2009年08月20日

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• 外洋での「風力発電」、東電が国内初実験へ

  　東京電力は１７日、外洋上での風力発電を実用化するための実証実験を東京大学と共同で始めると発表した。　外洋での実験は国内初で、今月から２０１４年３月まで行われ、総事業費は１３億３０００万円となる。　実験では千葉県銚子市の南約３キロ沖（水深１０～２０メートル）に基礎を造り、風の状況を観測する高さ約８０メートルの鉄塔を設置する。天候により変化する風や波のデータなどを集積した上で、数年後に設置場所に適した風力発電施設を建設する予定だ。　外洋は陸地や海辺よりも風が強く、風力発電に適しているとされている。地球温暖化対策としても注目されており、欧州では２００８年末時点で１４０万キロ・ワット以上の外洋風力発電の施設が稼働している。 （8月17日 読売新聞）

  2009年08月18日

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• 「生命の源」発見＝彗星のちりにアミノ酸－NASA

  　米航空宇宙局（NASA）のジェット推進研究所は17日、彗星（すいせい）探査機スターダストが採取したちりから、生命誕生に欠かせないアミノ酸の一種グリシンを初めて発見したと発表した。　スターダストは2004年1月、ビルト第2彗星に接近し、ちりを採取。NASAの研究者が分析した結果、グリシンを発見、16日にワシントンで開かれた学会で研究成果を発表した。　生命の誕生には、タンパク質を構成するアミノ酸が不可欠。NASAの研究者は「彗星におけるグリシンの発見は、宇宙に生命の源を構成する物質が存在するという考えを裏付けるものだ」と述べている。（8月18日 時事通信）

  2009年08月18日

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• 致死率０・５％…新型インフルは意外に強力

  　新型インフルエンザが流行した米国とカナダでの致死率は０・５％程度で、１９５７～５８年に世界で１００万人以上が亡くなった当時の新型インフルエンザ「アジア風邪」並みだったことが、オランダ・ユトレヒト大学の西浦博研究員（理論疫学）らの研究で分かった。　新型の致死率は、これまで世界保健機関（ＷＨＯ）などが今年５月の流行初期にメキシコで調べた推定値（０・４％）しかなく、医療体制の不備で高めの数字になっているという指摘もあった。医療水準の高い国でも、同様の致死率が推定されたことで、秋冬の大流行に備え、改めて注意する必要がある。米科学誌に近く発表する。　チームは、米国とカナダで今年５、６月までに新型に感染し、遺伝子診断を受けて確定した患者数と死者数を使い、独自の手法で計算。新型の致死率は、通常の季節性インフルエンザ（０・１％）より高く、世界で１００万人以上が亡くなったアジア風邪（０・５％）並みと推定された。　国内でも１５日に、新型による死者が初めて確認されたが、西浦研究員は「医療体制を充実させ、犠牲をできるだけ減らすことが大切」と話している。（8月18日 読売新聞）

  2009年08月18日

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• 新型インフル、すでに大流行の兆し

  　新型インフルエンザの感染がほぼ流行期のように拡大し、秋以降に懸念される大流行の兆しがすでに見られることが１８日、国立感染症研究所の調査で分かった。　９日までの１週間で、全国約５０００の医療機関からの報告に基づく１機関あたりの患者数は、流行指標となる「１人」に相当する０・９９人。全国推計６万人とされる患者のほとんどが新型の感染者とみられる。　感染研によると、夏場のインフルエンザの流行は、調査を開始した１９８７年以来、例がない。５０００医療機関を３～９日に受診した患者数は４６３０人で、前週（７月２７日～８月２日）の２６５５人（１医療機関あたり０・５６人）の約１・７倍に上った。　都道府県別にみると、流行入りしたのは６都府県で、１５日に死者が出た沖縄が突出しており、１医療機関当たり２０・３６人。次いで奈良（１・８５人）、大阪（１・８０人）、東京（１・６８人）、長崎（１・５０人）、長野（１・４４人）の順。　安井良則・感染研感染症情報センター主任研究官は「これから主な感染源となる学校が再開し始めるので、注意が必要だ」と話している。 （8月18日 読売新聞）

  2009年08月18日

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• 石器の熱処理、定説より5万年早い？

  　7万2000年前の石器がアフリカ大陸で複数まとまって発見された。その石の武器に用いられた岩石には熱処理されたような光沢があるため、人類が火を使って道具を作り始めた時期が定説より5万年ほど早くなる可能性がある。　火を使った道具作りは約2万5000年前のヨーロッパで始まったと考えられてきた。しかしその定説に反し、今回の発見場所は現在の南アフリカに当たる地域だ。石器に使われているシルクリート（silcrete： 硬い珪質の皮殻）は加熱すると薄片状に割れるため、切れ味鋭い刃物など、武器や良質な道具の素材となる。　一部の石器には持ちやすいように柄が取り付けられており、獰猛なアフリカスイギュウからメクラネズミなどの小動物に至るまで、さまざまな獲物の狩猟や食肉処理に使用されていたとみられる。この研究論文は8月14日発行の「Science」誌に掲載されている。　研究チームのリーダーで、南アフリカにあるケープタウン大学の考古学者カイル・ブラウン氏は次のように解説する。「優れた火気制御技術は、当時の人類に高度な知性が備わっていたことの証だ。人類がほかの動物とは違う“人間らしさ”を手に入れた分岐点は、この頃にあったのかもしれない」。「当時の人類は従来の推定よりかなり知能が高かったのかもしれない。彼らは一般的な原始人像とはかけ離れており、野蛮で目的もなく荒野をさまようでもなく、生存が運任せだったわけでもない。決して未開人などではなく、より良い地を求めて植民していた可能性もある」。　ブラウン氏らは研究の一環として、当時のアフリカ人が行っていた石器作りの工程を再現し、加熱したシルクリートは薄片状に割れ、光沢のある赤色を帯びることを確認した。　このような職人技には“加工後になにが起こるかを読む”能力が必要であり、それこそ高度な知能が備わっていた証拠だとブラウン氏は考えている。薪を集めて火をおこし、その火を使って岩石を加工した後、天然接着剤を使って柄を取り付ける、という一連の工程を踏まなければ最終的な成果は得られないからだ。「これほどの高等技術は、言語がなければ次世代に伝えることはできなかっただろう」とも同氏は話す。　しかし、ニューヨークにあるストーニーブルック大学の古人類学者ジョン・シア氏はこの考えに懐疑的だ。「初期人類から現生人類へと進化する過程に、何か両者を区別する分岐点のような出来事がないか、多くの科学者が必死になって探している。ただし、重要なのは“推測”ではなく“証明”だ」。　そのためにはまず、現生人類より前に南アフリカに生存していたさまざまな人類が、“岩石の熱処理”を行っていなかったことを立証し、明確な分岐点を示さなければならない。　しかし、今回の研究には良い面もあるとシア氏は考えている。アフリカに熱処理された石器がほかにも存在すると考えた科学者たちが、活発な捜索活動を行うことが予想されるからだ。　今回発見された道具は、文化が爆発的に発展した時期に作られたとみられている。ちょうど、過酷な氷河期が終わって人口が徐々に回復していたころのことだ。　研究チームのリーダーを務めたブラウン氏によれば、南アフリカの遺跡で当時暮らしていた人々は、貝殻ビーズなどの装飾品をデザインしたり、黄土をすりつぶして作った顔料でボディペイントや洞窟壁画の作成を行っていたことが確認されている。「岩石の熱処理もそういった多くの技術の1つだったのかもしれない。それらの技術を持ち合わせていたからこそ、アフリカ以外のさまざまな地域に進出し、各地の環境にも適応できたのだろう」。　これに対し、前出のシア氏は次のように話している。「熱処理を行って道具の質が向上するとは限らない。逆に破損しやすくなることもある。つまり、これだけのものを作る技術があったことを誇示するための単なる“見せびらかし”用だった可能性もあるのだ。また、あえてもろい矢だけを持って森に入り、“道具に頼らない優れたハンター”であることを誇示するようなことがあったのかもしれない」。（ナショナルジオグラフィック 公式日本語サイト8月14日）

  2009年08月15日

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• 貧乏揺すりで落ち着く人は15％

  　心身のバランスを取るための行為ともいわれている「貧乏揺すり」。この貧乏揺すりで落ち着く人は15.1%にとどまることが、ネットマーケティング会社アイシェアの調査で明らかになった。一方、落ち着かない人も15.9%にとどまっており、過半数が「特に変わらない」としている。　調査は同社の無料メール転送サービスの会員を対象に7月23-28日に実施。20-40歳代の547人から有効回答を得た。　それによると、貧乏揺すりの経験が「ある」とした人は47.2%だった。どんなときに貧乏揺すりをするかについては、「ストレスを感じているとき」が37.2%で最も多く、以下は「考え事をしているとき」(24.0%)、「ぼーっとしているとき」(15.5%)が続いた。　また、自分の貧乏揺すりをどう思うかと聞いたところ、「特に気にしていない」が57.0%に上り、「できるならやめたい」の41.5%を上回った。　一方、他人の貧乏揺すりをどう思うかと全員に聞いたところ、「すごく気になる」が30.7%で、「少し気になる」の50.1%と合わせて気になる人が80.8%に上った。　貧乏揺すりの経験者に限った場合でも、「すごく気になる」(26.0%)、「少し気になる」(48.4%)を合わせて74.4%だった。（8月14日 医療介護CBニュース）

  2009年08月15日

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• 自動車すべてＥＶ、太陽光発電１４０倍　ＣＯ２の８０％削減、環境省が試算

  　斉藤鉄夫環境相は１４日、日本が経済成長を続けながら二酸化炭素（ＣＯ２）など温室効果ガスの排出量を２０５０年までに８０％削減することができるとの分析を発表した。実現には、太陽光発電を最大で１４０倍に拡大させるなど、自然エネルギーを大幅に普及させることが前提。また年率２％の経済成長を維持するには、すべての乗用車を電気自動車（ＥＶ）に置き換える必要があると試算しており、コスト負担は重い。　 「環境」で問われるオバマ米大統領の指導力 　７月の主要国首脳会議（ラクイラ・サミット）で、「先進国全体で５０年までに８０％以上削減する」と合意したことを受けたもの。（１）成長重視で１人当たりの国内総生産（ＧＤＰ）成長率を年２％で維持（２）生活のゆとりを求め地方に人口・資本が分散し成長率が年１％にとどまる－の２ケースで試算した。　現在、水力を含めた自然エネルギーの割合は約６％だが、２％成長の場合で２８％、１％成長でも４０％まで拡大する。またＣＯ２を回収して地中に貯留する技術の導入も、２％成長の場合、すべての火力発電所に導入。エコカー普及では、１％成長でも、すべての乗用車を半分ずつの割合でバイオ燃料を使用したハイブリッド車と電気自動車に転換する必要がある。　日本は６月に決めた中期目標で「２０年に０５年比１５％削減」を、長期目標として「５０年に６０～８０％削減」を掲げている。斉藤環境相は会見で、「変更する作業が当然必要だ」と、目標の上積みに意欲を示した。　だが政府の試算では、中期目標を達成するだけでも光熱費増や所得減で世帯当たり年７万６０００円の負担増となる。経済産業省の推計では、ＥＶなどのエコカーを普及台数ではなく、新車販売の５０％に拡大するだけで１２兆円、太陽光発電を現状の２０倍に拡大するのにも８兆円の費用が必要。目標を上積みすれば負担はさらに膨らむ。　斉藤環境相は「日本が低炭素社会でリーダーになれば、長期的にみて利益がある」と強調する。だが、重い負担への国民的な合意をどう形成していくのか。乗用車がすべてＥＶになる実現性も含め、越えるべきハードルは高い。（8月14日 産経新聞）

  2009年08月15日

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