グーグルゾンはやっぱり生まれる？--アマゾンや楽天に負けるGoogle

2008年4月14日（月）08:00

(これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら）

●アマゾン化するGoogle

　メディアの近未来を描いたEPIC2014というフラッシュ・ムービーが2004年に作られ話題になった。2008年にアマゾンとGoogleが合併してグーグルゾンという会社ができ、ネット・メディアの支配的地位を占めるというストーリーだった。日本語の字幕付のバージョンもできている（このリンクをクリックすれば見ることができる）。
　EPIC2014によれば、今年がまさにグーグルゾンができる年というわけだ。今年かどうかはともかくとして、これまで書いてきた成果報酬型のネット広告の発展ということからみても、Googleとアマゾンがひとつになるというのは、かならずしも荒唐無稽とはいえないと思う。
　今回は、そうしたことを書いてみたい。

　成果報酬型広告の話は、広告関係者以外には興味を感じにくい話題かもしれないが、ネットにとってもメディアの今後にとっても、そしてまた経済全体にとっても大きな意味を持つものだと思う。今後取り上げる話のなかでも重要な要素なので、もう少しつきあっていただければ幸いだ。

　さて、商品の購入や会員登録、クレジットカードの登録、資料請求など具体的な成果につながる行動があったときにだけ広告費が発生するGoogleの始めた成果報酬型広告と、アマゾンや楽天がやっているアフィリエイト広告の違いは何だろうか。

　前に書いたように、アフィリエイト広告ではクリック課金はほとんど消滅し、アフィリエイト参加サイトへの報酬は歩合制に移行してしまった。そのためクリック課金をしている検索連動広告やコンテンツ連動広告と、アフィリエイト広告は違ったものに感じられる。
　しかし、GoogleがAdsenseと名づけてやっている検索連動広告やコンテンツ連動広告はアフィリエイトの一種である。さらにGoogleが昨年あらたに始めたCost Per Action(CPA)と呼ばれる成果報酬型のコンテンツ連動広告は、アマゾンや楽天のアフィリエイトにますます近い。CPA型広告もアフィリエイト広告も、参加サイトの広告がクリックされて商品の購入など具体的な成果があったときに広告費が発生するという意味では同じである。
　しかし、アマゾンや楽天のアフィリエイトとGoogleの始めたCPAには、わずかでありながらも、かなり決定的な違いもある。

　Googleは自分で商品を売っているわけではなく、広告の仕組みを提供しているにすぎない。また、Googleが始めたCPAは、これこれのアクションがあったときにいくら支払うといったぐあいに定額の支払いになっている。
　アクションによって支払いが決まるので、Googleはアクションまでは把握しなければならないが、詳細な販売データは必要ない。広告会社が広告主の詳細な売り上げデータを把握していないのと同じである。
　Googleは販売サイトに助言はするとしても、アクセスを売り上げにつなげようとするかどうかは広告主しだいだ。

　それに対し、アマゾンや楽天は、販売サイトやショッピング・モールだから販売データを把握している。アフィリエイトを売り上げへつなげる対処を自分でできる。そして、アフィリエイト広告を設置してくれたサイトには、売れた額に応じて報酬が支払われる。