09月06日 かぶら 第二弾の物 発芽してきている トランブ大統領 おぺんょうその34
2017年01月04日 かぶら 残りはわずかになってきている01月07日 かぶら 9回目の収穫をした01月14日 かぶら 在庫もすくない もう すこしあるだけ01月15日 かぶら 10回目の収穫をした01月28日 かぶら 11回目の収穫をした これにて 終了なり02月18日 かぶら もうすこしあった 12回目の収穫をした これで お終いに02月25日 かぶら もうすこしあった 13回目の収穫をした第一弾08月26日 かふら 種をかってきた08月27日 かぶら 庭で 種まきをしておいた08月31日 庭のかぶら 4日で 発芽してきている09月03日 庭のかぶら 畑に移動した g-1/3などに植え付けをした09月10日 かぶら 第一弾 その後 まあまあ 無事に 生育している09月24日 かぶら 半分くらいは 残っているかな まあまあなり10月01日 かぶら 残りはわずか ほとんど 消滅しているなあ第二弾09月03日 庭で種まきをしておいた09月07日 かぶら 第二弾も 同じく4日で発芽した09月10日 庭のかぶら 発芽したので g-05の畑の畝に移動した第三弾09月10日 庭で 種まきをしておいた09月14日 発芽してきている09月17日 かぶら 第三弾の発芽したのも 畑に移動した m-07の畑の畝に移動した10月07日 かぶら m-07のかぶら 残っているのは 2-3本だけ 今年はよくないなあ10月22日 かぶら m-07のかぶら 残っている分 まあまあ 大きくなってきている11月04日 かぶら m-07のかふら 3本だけ これだけは 大きくなりそう第四弾10月07日 かぶら 残っている分がすくないので 追加の種をかってきた10月15日 がぶら 発芽したので m-08の畑の畝に移動した10月29日 かぶら m-08の畝の分 ちいさいままだなあ 生育するかな コカブくらいにはなるかな 11月03日 かぶら 追加のm-08のもの すこし生育を開始している すこし大きくなった11月11日 かぶら m-08の畝の分 ようやく 成長を開始してきている11月12日 かぶら m-07の畝の分 こちらは ようやく 大きくなりだしてきている11月18日 かぶら m-08の畝の分 葉の生育は 良くなってきている11月23日 かぶら m-07の畝の分 かなり 大きくなってきた 楽しみだなあ11月25日 かぶら m-08の畝の分 こちらも 成長を開始してきている11月26日 かぶら m-08の畝の分 もみがら たくさん かけておいた 12月09日 かぶら m-08のうねの分 こかぶ並みには 育ってきている12月16日 かぶら 大きくなったので 初の収穫をしておいた2018年01月01日 かぶら m-08の畝の分 かなり大きくなってきている 見た目も良い01月06日 かぶら 2回目の収穫をしておいた01月14日 かぶら 残りのm-08のもの 収穫できるくらいになつてきている02月03日 かぶら 3回目の収穫をしておいた02月12日 かぶら 4回目の収穫をしておいた02月24日 かぶら そろそろ お終いになりそうだ02月25日 かぶら 5回目の収穫をした これで お終いに秋のかぶら08月25日 かぶら 種をかってきた08月26日 かぶら 庭で 種まきをしておいた 今年もかぶら たくさん 作ろう08月29日 かぶら 3日で 発芽している また あとて 畑に移動しよう第二弾09月02日 かぶら 種まきをしておいた09月06日 かぶら 第二弾の物 発芽してきているトランブ大統領 おぺんょうその34日本1987年から日本をライバル視した言動で知られ、1988年には「日本は我々を愚か者に見せようとしている。日本が同盟国なら我々は敵と直面したくない」、1989年にロックフェラー・センターが三菱地所に買収された際は「ニューヨークを吸い尽す日本を止めなくてはならない」、1993年にも日本が全面的な市場開放をしなければ日本製品をボイコットすべきなどと発言していた[289]。 出馬当時から日本を中国やメキシコと並べ、「米国から雇用を奪った国」として責めたてるなど、「ジャパンバッシング」の急先鋒であり、「日本人と日本企業の競争力は尊敬しているが、好意は抱かない」と発言したこともある[290]。出馬会見では、「彼ら(日本)は、百万台以上の日本車を送ってくるが、我々はどうだ?最後にシボレーを東京で見たのはいつだ?存在しませんよ。彼らは我々をいつも打ち負かしてきた」と発言している[291]。また、日本が米国産牛肉の輸入に課してるものと同率の関税を日本からの自動車輸入に課すべきとしている[292]。大統領就任後も自動車分野での日本の市場開放を要求している[293][294]。 為替政策についても批判しており、たびたび「日本の度重なる円安誘導のせいで、友達は高いキャタピラーではなく、コマツのトラクターを購入した」[295]、「日本の安倍は(米経済を)殺す者だ〈この訳はあくまで日本メディアが当てたものであり、"killer"には褒め言葉としての用法があることに留意する必要がある〉[296]、やつは凄い。地獄の円安でアメリカが日本と競争できないようにした」(Abe from Japan, who's a killer, he's great. He's already knocking the hell out of the yen)[297][298]などと発言している。ウォールストリート・ジャーナルは「確かに円安は日本の輸出の助けとなっているが、日銀の金融緩和政策は内需拡大とインフレ目標実現のためで、輸出促進のためではない。それに、コマツは米国内で何千もの雇用を創出している」と指摘するなど、論理の粗雑さが指摘されている[299]。 日米安保条約についても、アメリカ防衛の義務を日本が負っておらずアメリカが日本を防衛する義務を負っていることに不満があると見られる。1990年には「日本は石油の7割近くを湾岸地域に依存しているが、その活動は米軍が守っている。日本は米軍に守られて石油を持ち帰ってアメリカの自動車メーカーを叩きのめしている」「日本の優れた技術者はビデオデッキや車を作り、アメリカの優れた技術者はミサイルを作って日本を守っている。日本にコストを弁償させるべきじゃないか」と発言。 大統領選挙出馬後には、 “If somebody attacks Japan, we have to immediately go and start World War III, OK? If we get attacked, Japan doesn't have to help us.”(「もし誰かが日本を攻撃したら私たちは即座に第3次世界大戦を始める、OK?だが、我々が攻撃を受けたら日本は私たちを助けなくてもいいんだ。」)“If Japan gets attacked, we have to immediately go to their aid, if we get attacked, Japan doesn’t have to help us.”“That’s a fair deal?”(「もし日本が攻撃されたら私たちは直ちに救援に行かなくてはならない。もし私たちが攻撃を受けたら日本は私たちを助けなくてもいい。」「この取引は公平なのか?」)との発言が伝えられている[300][301]。 しかし、大統領就任後には態度が軟化し、日米首脳会談では在日米軍駐留経費の負担増額について言及せず、ワシントンの共同記者会見で安倍晋三を横に「私どもの米軍をホストしてくれている。日本国民にお礼を申し上げたい」と発言している[302]。北朝鮮によるミサイル発射時にも「米国は100%、日本と共にある。100%自分と米国を信頼してもらいたい」と安倍に伝えている[303]。 2017年11月6日に、日本を訪問していたトランプは北朝鮮による日本人拉致問題の被害者家族17人と面会し、「悲しい話をたくさん聞いた。拉致された被害者が愛する人々の元に戻れるよう安倍晋三首相と力を合わせていきたい」と述べ、解決に向けた協力を約束した[304]。 2018年2月12日に、インフラ投資関連の会合で「中国、日本、韓国など米国に多くの損害をもたらした国々を過去25年もの間好き勝手にさせてきたために容易ではないが、我々は政策を変える。一部は同盟国だが、貿易では同盟国ではない」として税制改革で導入を見送った国境調整税の代わりに米国に関税を課す貿易相手国に「相互税」で対応することを表明した[305][306]。 2018年2月13日に、ホワイトハウスで開催した貿易に関する与野党議員との会合で「日本や韓国、サウジアラビアは米国に防衛してもらっているのに、経費の一部だけしか支払わないのは不公正だ」「貿易とは別の議論だが、現実の問題だ」と再び負担額について批判を行った[307]。 2018年3月10日に、トランプ大統領は「対日貿易赤字は不公平で持続的ではない」と述べて削減に取り組む意向を示した[308]。 2018年3月22日に、安倍首相を名指しして「私の友人」と前置きしつつ「『アメリカをうまく出し抜いてきた』とほくそ笑んでいる。そういった時代は終わりだ」と述べ[309][310]、米通商拡大法231条に基づいて日本を含む各国への鉄鋼輸入制限を発動した[311]。 2018年4月17日、安倍首相と日米首脳会談を行った際は北朝鮮に対して拉致問題を提起することや非核化まで最大限の圧力を維持することで一致した一方で[312]、TPP復帰や日本の鉄鋼に対する輸入制限解除を求める安倍首相に対して「二国間協定が望ましい」「関税の適用除外は貿易赤字の削減が条件だ」と述べて意見に隔たりを見せた[313]。茂木敏充経済再生担当大臣とロバート・ライトハイザー米通商代表による日米二国間貿易協議の開始でも合意しており[314]、これは麻生太郎副総理とペンス副大統領が共催する既存の日米経済対話の遅れにトランプが苛立ちを募らせていたことが理由とされる[315]。 2018年6月の日米首脳会談では安倍首相に対して「真珠湾攻撃を忘れないぞ」と述べて二国間通商交渉を迫ったとワシントン・ポストは報じた[316]。 はた坊