2008年12月27日(土曜日) 読売新聞 夕刊社会面より掲載
行きたい場所の住所を調べるのになんと言っても便利なのはGoogleマップ。自分が今いる場所から目的地までの行き先表示をていねいに表示してくれるほかに、場所によってはストリートビューで駅前付近を事前に調べることが出来る。まさに至れり尽くせりで重宝しているサービスなのだが、問題はその行きたい場所の住所だ。
あらかじめ住所が分かっている場合ならば問題はないが、会社名、建物名称しか分からないときには当然ネットで住所を調べることになる。が、ホームページは簡単に見つけることが出来るものの、トップページからその会社の住所とか電話番号を調べようとすると見つけにくいことがままある。
さすがにホテルとか美術館、映画館はトップページを開けば『アクセス』という項目があり、そこをクリックすれば大体見つかるのだが、一般的な会社ともなるとそうでもない。そのホームページ内部をあちこち探し回りながら、ようやく住所が分かった、なんて言う場合も多いのだ。
実際に来訪する人のことを考慮しないホームページを結構あるんだなといつも思うが、この新聞記事をみてふとそう思った。消費者に電話番号を明かさず、苦情や問い合わせの窓口をメールに限定するIT系企業が増えているという。企業には企業側の言い分があるのはもちろん分かるし、電話番号を掲載したら殺到して業務に支障を来すのも事実かも知れない。が、顧客の生の声を聞く絶好の機会にフタをしているのも事実なのだ。一考を促す余地はあるかもしれない。
でも掲載したらしたで、おそらく重箱の隅を突くように片っ端からページを見なければ分からないような、階層のまた階層を見なければ分からないような場所に掲載するんではなくて堂々とトップページに掲載して欲しい気もする。
蛇足ながらそのホームページ内から必要な情報を収集する簡単な方法はグーグルを活用すること。一つ一つページを見ていくなんて気の遠くなる作業を人間はやってはいけないのだ。こういうのはPCが最も得意とする分野だから役割分担が正解。収集はPC,電話は人間。やり方を知りたい方はここを一読してください。
「当社楽天SHOP」は
過去に掲載された日記の目次は
過去に掲載された写真の一覧は
過去に掲載された日記の検索は
金属加工自由自在 
質問コーナー
