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世界中の人たちへ愛を~ Send Love to People All over the World...弥勒菩薩ラエルの教えと共に

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humipinetree



こんにちは~。ふっ君で~す (*^▽^*)。

私は小さいころから宇宙人にとても関心がありました。
小学校の頃には、宇宙の果てには何があるのかとか、地球の裏側に住んでいる人たちの事を意識して感動したりしてましたね。彼らは私達に友好的な人たちだと確信を持ってましたね。

そして、高校生の時に「聖書と宇宙人」という本と出会いました。この本は、弥勒菩薩ラエルという人が書いたもので、彼の宇宙人エロヒムとの遭遇について、エロヒムの科学者が地球にやってきて生命を遺伝子を合成して科学的に実験室で創造したこと、その他、エロヒムから地球人に向けた沢山のメッセージが書かれています。

ラエルの教えは私が本来持っていたものを呼び覚まし、私はそれ以来、自分の人生が180度変わってしまいました。

人生で一番大切なもの、それはお金や物質的欲求でもなく、本当に大切なものは、愛・幸福なのだと今では思っています。
(^_^)v

よろしく~




humipinetree

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2011.10.15
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カテゴリ:デモ行進
モンゴルに原子力エネルギー使用済み燃料の処理施設建設計画を断念
■モンゴル政府:核処分場建設計画を断念 日本に伝達

記事掲載元:http://mainichi.jp/select/world/news/20111015k0000m010153000c.html

【パリ会川晴之】モンゴル政府は、日米両国とともに進めてきたモンゴルに原子力発電所の使用済み核燃料の一時保管・処分場を建設する計画を断念することを決め、
9月下旬に日本政府など関係者に伝えたことが14日、わかった。モンゴル国内で反対運動が高まり、計画継続は不可能と判断したとみられる。
同様の計画は、02年にオーストラリアでも世論の反発で失敗に終わっており、改めて国際的な処分場建設の難しさが浮き彫りになった。

 計画は昨年9月、米エネルギー省のポネマン副長官がモンゴルを訪問したのを機に交渉がスタート。日本の経済産業省も参加し今年2月、
ワシントンで初の3カ国協議を実施した。また、モンゴルからの核燃料調達を目指すアラブ首長国連邦(UAE)も加わり、7月初旬には、
ポネマン副長官が、海江田万里経産相(当時)宛てに、政府間覚書(MOU)案を送付し年内締結を目指していた。
 3カ国の秘密交渉は、毎日新聞が5月に報道したが、モンゴル政府は公式には交渉の存在自体を否定してきた。報道後、モンゴル国内で市民が反発を強め、
計画撤回と情報公開を求めてきた。

 これらの状況を受け、モンゴルのエルベグドルジ大統領は9月21日の国連総会演説で「モンゴルに核廃棄物処分場を建設することは絶対に受け入れられない」
と表明、ウィーン国連代表部のエンクサイハン大使も国際原子力機関(IAEA)総会で「他国の核廃棄物を受け入れる考えも、処分場を建設する考えもない」と演説した。
 エルベグドルジ大統領は9月13日、モンゴルに核廃棄物を貯蔵する問題で、外国政府やIAEAなどの国際機関と交渉することを禁じる大統領令を発令。
2月3~4日に、ワシントンで日米両国との協議にモンゴル代表として出席した外務省のオンダラー大使などを更迭した。
 一方、日本政府は、福島第1原発事故を受け、事故処理に忙殺されたほか世論の反発もあり、交渉継続は難しいとの考えを米エネルギー省に伝えていた。
 IAEAの調査によると、モンゴルは推定140万トンの豊富なウラン資源がある。モンゴル政府は、ウラン資源を有効に活用するため、ウランを核燃料に加工し、海外に輸出する案を検討、その際に、使用済み核燃料を供給先から引き取る「核燃料リース契約」を導入する考えを模索していた。(以下省略)

毎日新聞 2011年10月15日 2時30分



管理人:米国は、自分の国では沢山の国民の反対に遭い原子力発電所の建設ができないのに、なぜ外国の国に原子力発電所でできた使用済み燃料の処理場を建設することを日本と一緒に進めてきたのでしょうか?

その理由として、考えられるものは……
1)莫大な利益を得られる。

2)中国に地震が起きれば、また放射能汚染がアジアで広がり、アジア人の人口を減らすことが可能である。
→☆イルミナティーがこれまで行ってきたことを調べてみればわかる。

3)アジアに核爆弾の製造の危険性を作ることで緊張状態を国際間で生み出し、世界恐慌が起きたとき、その緊張状態から第三次世界大戦をアジアで起こし、米国の軍需産業が武器の売買で巨額の富を得ることも視野に入れている。

4)日本国内に原子力発電所を更に製造させて、日本がいつも米国の望むとおりに米国債を買ったり、米国に都合のよい法律を日本政府に合意させたする事が可能である。つまり、日本を脅すために原発を地震が起きやすい場所に建設させている可能性がある。

地震が起きれば、米国の銀行家が強い関係を持つフランスのアルバ社や、米国の原発関連の会社が、日本政府に高い買い物をさせて金儲けをする事ができる。

それにノーと、日本政府が言えないのは何故だろうか?

例えば、今回の福島原発の放射能汚染水の浄化のために、日本政府はフランスのアルバ社から浄化装置を買ったが、それは、1トンの汚染水を浄化するのに確か二億円かかるとニュースでいっていた。
すると、20トンを浄化するには40億円。
それに比べて、日本の優秀な研究所の技術を使えば、10万円ほどで1トンの浄化が可能だったと思う。

この差額、
40億円-10万円×20トン

40億円-200万円=39億9千800万円

このお金を使えば、日本の放射能汚染を受けた地域の人たちを全て助けることが可能なんじゃないでしょうか?

それを考えられないほど頭が悪い政治家でもないと思うが。

それなのに、米国やフランスに対して断れない理由は何なのでしょうか?

これに納得のいく回答をしてくれた人は今まで独りもいませんでした。

そして、放射能汚染地区では多くの人が逃げられずにいます。
今何ともなくても、数年たって甲状腺ガンになったり、心臓病になったりする人たちが増えてくると思います。

そのときに、政府は、当時の総理大臣や、政策などの決定を下した人たち、原発を止めなかった人たち、それらの人たちは多くの病気になった人や死ぬ人たちに対して、刑事責任をとらなくてはいけなくなるのは明白であると思います。

私たちにできることといえば、色んな危険性を訴え、政府の対応の悪さを訴えたりすることしかありません。

そして、できる限り早く、原発がないクリーンエネルギーを使う社会になってほしい。

関東はそんなにひどくはない……ととぼけたことをいう人はもうそんなにいないとは思いますが、

■葛飾の市民団体 231カ所線量調査 56地点で高濃度
記事掲載元:http://www.tokyo-np.co.jp/article/tokyo/20111014/CK2011101402000022.html

以下、記事の一部を引用
↓↓↓

葛飾区の市民団体「葛飾青空の会」が区内の民間施設など二百三十一カ所で、独自に放射線量を調査した結果、五十六カ所で毎時一マイクロシーベルト(マイクロはミリの千分の一)以上が測定された。

 同区は福島第一原発事故後、子どもが出入りする学校のプールや砂場などを調査、放射線量が高い砂場の除染を進めている。
 同会は区の調査対象に含まれていない場所で、雨どいの排水口付近の空間放射線量を調査。都が市区町村に貸与しているのと同機種の簡易測定器を使って、道路や民家、アパート、工場敷地など、区東部を中心に二百三十一カ所を測定した。調査期間は七月三十日~八月二十日。
 その結果、最も高かったのは区東部の農業施設で測定された毎時五・四七マイクロシーベルト。放射線汚染区域は北東部を中心に区内全域に分布しており、特に工場やアパートなど規模の大きい建物の排水口付近で高い傾向が出た。
 同会は十八日、青木克徳区長に調査結果を説明する予定。吉川方章代表は「放射性物質が付着する屋根が広い建物ほど測定結果が高く、屋根の除染が必要。われわれのは簡易測定なので、区に合同で再調査してもらいたい」と話す。


管理人:問題は、民間の人達が測定しておかしいということに気づき、それから、行政に協力を要請すること。順序が全く逆なのです。

なぜ、行政がきちんとした検査を幅広くやりたがらないのか?

それは、やはりお金がかかるからだと思います。

ここに非常におもしろい説明を書いてくれた人がいます。


●政府・完了の考え

まじめに原発処理の対応をするとなると、福島県のかなりの部分が非居住区域になるだろう。
すると、他の県への移住のための保証、住居の確保、準備、家賃支払いの援助、生活費の保証、仕事が見つからない場合の保証、損害賠償などを考えると、軽く見積もっても100兆円を超え、数百兆円になることも考えられます。

今、国が借金できる額は200兆円を割っていて、100兆円以上もの国債発行は難しいと、国は思っているに違いありません。

もし、それでも、福島の人達、ならびに、そのほかの県の人達の救済も実行に移すと、かなりの高い確率で国債の金利は急激に上昇し、国債は暴落し国の財政は即座に破綻してしまいます。

スーパーインフレになり、多くの企業は外資に買収されてしまい、大増税と不況により国民生活も破綻してしまいます。


これは、「核爆発だった!福島第一原発3号機」というYouTubeビデオのコメントの一つです。5/16時点で七日前のコメントとして、MsLixinさんが政府のある省の代弁として書かれたものです。

ここに書いてあることは本当の事かもしれません。が、日本経済が破綻するなら破綻してでも、国民の命をさきに優先的に救うべきではないですか?!

なぜなら、「人間一人の命は人間全ての命よりも尊いものだからです。」

これは、宇宙人エロヒムのメッセンジャーである弥勒菩薩ラエルがよく日本で開かれるセミナーで仰っていることです。目の前で弥勒菩薩ラエルが仰る素晴らしい言葉は、とても深く胸に残ります。


だから、わたし達は声を大にして、政府に訴えなくてはいけないと思うのです。

だから、私は「ウォールストリートを占拠せよ!」デモ行進を応援するのです。
また、他にもこの、運動を応援する理由はあって、それは、弥勒菩薩ラエルが、欧州で始まった政府に抗議運動は世界中に広がり、世界中の権力の政府や、国際金融システムなどを全て崩壊させ、その後には待ちに待ったパラダイスの社会がやってくるのです!……と、話していたからです!

わたしのなかで、何かがはじけた感じがしました。そうです!
これしか、世の中を救う方法はないかもしれないと。

一般の市民の人たちがどうやったら政府に彼らの思いを理解してもらえると思いますでしょうか?

ホームレスの人たちが、どうやって、彼らの命に関わる問題を政府に、公務員にわかってもらえるでしょうか?!

抗議運動しか方法はないと思います。

みんなで団結して、世界中に私達のメッセージを伝えていきましょう!


そして、世界をパラダイスの社会にするのです!


宇宙人エロヒムが地球に再来する日まで、最短であと14年………


それは、全て、私達の意識と、行動にかかっています!








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Last updated  2011.10.16 02:08:30
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