眩暈堂書店繁盛記

眩暈堂開業まであと307日！
自分の使っているアマゾンを含むオンライン書店が急成長しています。

売上額がこの4年間で6倍になるという急成長ぶりです。
実際に自分がネットを始めたころにはまだAmazonはアメリカのサービスとして名前を聞くぐらいで紀伊国屋書店がBOOKWEBというサービスを始めていてそこでたまに手に入れにくい本を買うぐらいでした。

それが今では必要な本があるとまずAmazonの検索からはじめる世界になっています。

ライバルとしては巨大ショッピングモールの一角楽天広場。

コンビニで本が受け取れるセブンアンドワイ。

宅配会社の機動力を生かしたブックサービス。

それぞれの特色を生かしているのでそれぞれ覗いてみてください。
ちなみに自分はもっぱらAmazonです。

地方の小さな本屋さんに本当に影響が出ているのかどうか…そこが問題ですね。
実感などあるかた、感想ください。

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-----読売新聞記事全文----

オンライン書店急成長
ベストセラーを左右～売り上げ速報が告知効果

　インターネットで本の注文を受け宅配するオンライン書店が急成長している。ベストセラーの動向にも影響を与え始め、出版界の台風の目になりつつある。（佐藤憲一記者）

　都内在住の時代小説作家、松井今朝子さんはこの数年、書店に足を運ばなくなったという。仕事柄、何十冊も新刊や古書を買う月もあるが、仕事場のパソコンからもっぱらオンライン書店を利用、「送料を払っても繁華街に出る電車賃より安いし、広い書店の中を探し回ることもなく楽」と話す。

　出版科学研究所の推計によると、オンライン書店市場は２０００年の70億円から04年は４２０億円と６倍に急増。佐々木利春主任研究員は、「日本の書籍とマンガ単行本を合わせた年間売り上げ１兆２千億円の３％以上を占め、既存の書店に影響するまでになった」と指摘する。１５００円以上の注文は送料無料とするところが増えるなど利便性の向上が背景にあるという。

　多くのオンライン書店が競い合う中で米資本のアマゾンが突出しているが、コンビニで本が受け取れるセブンアンドワイ、宅配会社の機動力を生かしたブックサービス、巨大ネットモールの一角を占める楽天ブックスなど各社とも多彩な特色を打ち出している。大手書店チェーンも、店舗を倉庫代わりにオンライン書店を展開しており、紀伊国屋書店は「各店の在庫がネツト上で分かることで、お客さんを店に引き寄せる効果もある」する。

　注目されるのが、各サイトがリアルタイムで売り上げ上位本のリストを公表、ベストセラーの先駆的指標となっていることだ。１時間ごとにトップ100のリストを更新するアマゾンでは、昨年９月、絵本『うずらちゃんのかくれんぼ』（福音館書店）が、皇太子さまが愛子さまにこの本を読む映像が放映された直後、トップに立った。アマゾンを運営するアマゾンジャパンでは「オンライン書店では、メディアに刺激された欲しいという衝動がすぐ購買に結びつく。アマゾンのリストを参考にして、出版社に本を注文する書店もある」という。

　リストの告知効果は大きく、ベストセラー化を後押しする事例も起きている。４月中句、絶版となっていた岩波版絵本『ちびくろ・さんぽ』を復刊した瑞雲舎では、楽天ブックスで３月の売り上げトップとなるなど発売前から予約が殺到、当初３千部だった初版部数を４万部に増やした。うち１万部がオンライン書店の予約分。社員２人の小出版社としては異例の数字だが、同社では、「３月初めの新聞報道が検索サイトに転載されて情報が広がり、当社のホームページからリンクを張ったオンライン書店で予約が相次いだ」としている。

　58万５千部のベストセラー「電車男」（新潮社）も、メディアの情報をネットが増幅する形で反響が広がり、昨年10月の発売前にアマゾンで２位に浮上、出足の速さに結びついた。

　近い将来、書籍の売り上げの１～３割を占めるとの見方もあるなど、各社は強気だ。楽天プックスの杉原章郎社長は「書店の減少や出版社が初版部数を抑えるなど地方で本が手に入りにくくなり、オンライン書店の二ーズが高まっている」とする。アマゾンジャパン・メディアプロダクトディレクターのローレン川崎さんは「日本は物流網が整備され、迅速に届けられる利点がある」と指摘している。

　ただ出版物が定価制の日本では、商品そのものの差別化が難しく、送料の無料化競争やコストのかかる自社在庫の充実で勝負せざるを得ないのも確か。「書店は薄利の商売。売り上げは増えても、どこまで利益が出せるか」と見る関係者もいる。

　従来の書籍のほか、雑誌を扱うところも出てきており、大型書店の出店ラッシュに押され毎年１千店以上閉店する中小書店にとっては脅威となっている。街の書店が淘汰され大型店とオンライン書店だけが残る時代が望ましい姿かどうか、議論する余地はありそうだ。

　読売新聞　2005年4月27日