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2009.12.31
カテゴリ：資産運用雑感
人それぞれあると思いますが、自分の場合は投資運用は通算で算出し（毎月公表している月次運用報告の再投資倍率の数値・グラフはGoogle Blogで通算公表です）年度の利益は決算書（ひろひろりＩＲ決算報告・下記リンク）で算出しています。（年方式の利益率のみだと真の有価証券の評価が算出されないため）
投資運用は自分が開始した２００７年８月から算出し、決算は企業方式と同じく四半期ごとに決算を算出し年度報告を公表している感じである。（金額は百分率換算で公表・希に金融資産チャートで金融資産をグラフに公表している） 投資運用は通算で算出しているのは｢実際に投資を運用して利益が発生しているのか？損失をしているのかは通算でなければ算出されない｣というのが自分の理論で会計でもそれは変わらない。 企業会計で言えば株式投資は資産の有価証券の分野であり｢必ず資産を計上しなければ成らない｣からである。つまり株式や投信運用に関しては｢通算利益を計上し年度の利益を公表するという二つのパターンが存在する｣自分は当然二つのパターンで公表している 結局は｢有価証券の場合は過去の損益というのが発生する性質のためその様に計上しないと資産計上が合わないからである｣それを真実の報告と公表をするのが｢決算書｣となる 投資に関しては年ごとの損益率（パフォーマンス）を公表したとしても｢真の損益｣は決算書を公表しない限りにはわからないという見方となる。（含み損・損切りにより資産減少は年ごとの損益率では見えないからである） 幸い自分は｢含み損も無ければ株式損失も無い状態であり特定口座なので税金は証券会社が計上する、外貨ＭＭＦは外国証券扱いで為替差益の税金は納付義務がないため、結局は損失が無いため損益通算で確定申告の還付も出来ない｣という感じである 投資の損益は｢通算｣なので自分の方式は年ごとの損益率（パフォーマンス）は公表したとしても参考にならない、逆にその方法のみで個人資産を公表したり計算したりしても｢真の損益｣が不明なため財政運用の基準が曖昧になるという点というのに気がつきました、自分が運用利益を年単位で区切り損益率（パフォーマンス）を公表すると下記の結果になります。 曖昧さ（１月から１２月）概算算出（年の損益学を分母とした場合） ２００７年（８月から１２月） マイナス３２％ ２００８年（１月から１２月） プラス８３０％ ２００９年（１月から１２月） プラス１５０％ 曖昧さ（１月から１２月）概算算出（年の有価証券評価額を分母とした場合） ２００７年（８月から１２月） マイナス３２％ ２００８年（１月から１２月） プラス６１０％ ２００９年（１月から１２月） プラス１５０％ となるがこれでは現実の損益が全く見えない盲点が発生し自己都合で資産運用が収束され甘い資産会計が発生する。（ドンブリ勘定である、前年利益がマイナスで翌年利益がプラスの場合は少なくとも前年マイナスを超えるプラス利益率が必須となる、そうするとプラス１００％を常にキープしていないと含み損という理屈になる、真の評価損益は見えない） 例 損益額を分母にした計算の場合 仮に前年の損失が１０万 今年の利益が１０万の場合の利益率は ２００％である（－１０から１０なので２０万の利益となる） 例 有価証券評価額を分母にした計算の場合 仮に前年の有価証券評価額が１０万 今年の有価証券評価額が３０万の場合の利益率は ３００％である（評価額が１０万円から３０万円に増加したためである） ※やはり真の利益は個人資産を決算化しないと見えないという事が理解できました、つまり前年損益率（パフォーマンス）を少なくともプラス１００％確保しないと含み損が発生し通算利益は大幅にマイナスとなっているというのは見えます。こんなの書いたら｢個人投資家のブロガーに嫌われる｣だろうね（笑い） しかし資産は｢厳格｣というのが基本で｢ドンブリ勘定｣は良くないと思いましたのであえて自分でも解析し公表してみたという感じです。 お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
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