じゃくの音楽日記帳

おそれていた日本での感染爆発はひとまず回避できたようで、少し安心しています。このところの新規感染者数の減少は、緊急事態宣言と、それによる「自粛」の徹底の効果が相当大きいと思います。しかし経済活動を止めてしまったためのダメージは大きいです。

感染者数を減らすには、「自粛」による人々の接触機会の削減の徹底が、確かに有効です。しかし「自粛」の徹底は経済へのダメージも大きい。そのことから、これまで医療重視の対応と、経済重視の対応が、えてして対立的にとらえられて、そのバランスをとるのが難しい、と語られてきました。

でも、医療面と経済面の双方にとても良い方法があるということが、玉川徹さん等の賢明な方々によりこの頃テレビなどで話題にされるようになってきています。

日本はＰＣＲ検査が異常に少ないので、さまざまな問題が指摘されていますね。なかなか検査をしてもらえないために重症化してしまった、手遅れになってしまった方々がいる。それから、コロナ以外の事由で受診・入院した患者からの院内感染が増加するなど、いずれも大きな問題です。ＰＣＲ検査を増やせば、これらの問題は大きく改善されます。これは医療的面でのメリットになります。しかしこのごろ言われているのは、ＰＣＲ検査をもっともっと増やせば、経済的にもメリットが大きいということです。

今は誰が感染しているかわからないので、ともかく全員に「接触機会の8割削減」を求めるわけで、この方法は私たちの生活への悪影響や経済へのダメージが大きい。これを、大勢にＰＣＲ検査をして、陽性の人は隔離して、陰性の人への「自粛」はゆるめて、社会経済活動ができるようにする、と言う風にして「検査と隔離を拡充」すれば、感染者数も減るし、個々人への生活や経済へのダメージも少なくてすむ、という非常に合理的な方法です。

仮に、全員にＰＣＲ検査をやって、陽性者は全員隔離、陰性者は全員日常の社会生活を普通に行う（自粛なし）、とすると、新規感染者がゼロになることはすぐわかります。
全員に検査できなくても、より多数の人にＰＣＲ検査をして、陽性者を隔離していけば、それらを除いた人々には、隠れ感染者が減っているわけですから、同じ程度の「自粛」による接触機会の削減を行った場合に、新規感染者の発生はより少なくなる、ということも直観的にわかります。すなわち、よりゆるい「自粛」でも、新規感染者数は減っていくわけです。その程度を数学的モデルで定量的に示したのが、物理学者で九州大学名誉教授・科学教育研究所の小田垣孝氏です。
http://www001.upp.so-net.ne.jp/rise/images/%E6%96%B0%E5%9E%8B%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E4%B8%80%E8%80%83%E5%AF%9F.pdf
難しくて理論の理解はできませんが、5月6日の朝日新聞の解説
https://www.asahi.com/articles/ASN557T4WN54ULBJ01C.htmlによると、
“「接触機会削減」と「検査・隔離の拡充」という二つの対策によって新規感染者数が10分の1に減るのにかかる日数を計算したところ、検査数を現状に据え置いたまま接触機会を8割削減すると23日、10割削減（ロックアウトに相当）でも18日かかるとした。一方、検査数が倍増するなら接触機会が5割減でも14日ですみ、検査数が4倍増なら接触機会をまったく削減しなくても8日で達成するなど、接触機会削減より検査・隔離の拡充の方が対策として有効であることを数値ではじき出した。”

すごいことですよね。仮に検査を現在の4倍にして、陽性者をしっかり隔離すれば、残った人々は「自粛」をせずに通常の社会活動を続けられて、それで急速にコロナが減少に向かうのです！

もちろんこれはモデルですので、実際に完全にこの通りにはならないと思います。たとえば検査の偽陰性（陽性者を陰性と判定してしまうこと）の問題があります。ＰＣＲ検査の偽陰性は約3割だそうです。ただ、この偽陰性の大半は、検体採取時の不備とされています。5月4日の朝日新聞の記事にこのあたりのことが書かれています。
https://www.asahi.com/articles/ASN515S72N51UBQU001.html
鼻の奥に綿棒を入れてぬぐう際に、ぬぐい損なって良い検体をとれないため、ということですね。とすれば、唾液で検体採取すればこの点は大きく改善されると思います。

また、陽性とされた人々の隔離を徹底することも、現実にはなかなか困難なケースが少なくないでしょう。小さい子どもがいる家庭とか、高齢者を一人で介護している家庭とか。

しかしそのような現実の状況を加味したとしても、ＰＣＲ検査を大幅に増やし、陽性者の隔離を進めていくという「検査と隔離の拡充」は、医療面に大きなメリットがあるのみならず、社会・経済面へのダメージが最小限ですむ、という極めて合理的な方法です。

日本が早くこの方向にしっかり進んでほしいと切に思います。