三十路の大学院生はっしーの研究日記

この週末は、大学図書館に行ったりして研究を楽しんでいる。
ま～、僕は勉強が一番の趣味ですから・・・（変？）

そもそも、大学院にあのまま在籍できていたら、「従業員のメンタルヘルスを改善するために経営者は何をなすべきか」というテーマで修士論文の研究をすることにしていた。ゼミの指導教官を選ぶとき、このテーマを含めたいくつかのテーマを考えて、気になる教官たちにぶつけてみたところ、異口同音にこのテーマを「一番良い」と評価してもらった。「非常に有益、有意義」「職場でメンタルヘルスを損ねたあなたのgut feelingが表現できるから良い」などと言ってもらえた。

退学するとき、指導教官からは「あなたの研究テーマは面白いから、実家に戻っても趣味で研究を続けてね」と言われていた。にもかかわらず長らくほったらかしになっていたのだが、ふと思い立って再開してみたわけだ。

まず研究の出発点になったのは、この本だった。

鈴木安名著　職場のメンタルヘルスがとことんわかる本

また、同じく鈴木安名医師の手になるウェブサイト、職場のメンタルヘルス

社会経済生産性本部　メンタル・ヘルス研究所による産業人メンタルヘルス白書

なども示唆に富んだ内容である。

世界各国の企業、政府によるメンタルヘルス施策の国際比較には、スイスにある国際機関・ILOによるレポート "Mental Health in the Workplace"が有益な視点を提供してくれる。

日本では、職場のメンタルヘルスケアについて旧労働省が出したガイドラインが大きな影響力を持っており、それによると、職場のメンタルヘルスケアは、
・労働者自身
・職場を預かるラインの管理者
・社内のスタッフ（産業医、産業看護職、産業カウンセラー、人事部など）
・社外のリソース（社外の精神科医、EAPプロバイダーなど）
の４段構えでなされるべし、ということになっている。とくに、前２段の「労働者自身によるセルフケア」「ラインの管理者によるケア」が、日常的な職場の場面で行われやすいという点から重要視されるようになっている。

しかし、セルフケアやラインによるケアの実効性を高めるには、専門家である社内スタッフによる啓蒙活動が欠かせない。日常的に本人やラインによるケアが行われるようにするためには、本人やラインが気をつけるべきこと、ケアの方法などを社員みんなに行きわたるように教育する必要がある。

そこで問題なのが、今の僕の職場のような中小企業の場合だ。中小企業には、普通産業医などの専門の社内スタッフはいない。つまり、社内を啓蒙する人がいない状態で、セルフケアやラインによるケアを充実させようと思っても難しいのではないか。また、特に業績が悪化した中小企業の経営者というのは、精神のバランスを崩して自殺するリスクが高いと思われるのに、彼（もしくは彼女）にはケアしてくれるラインの上司も、社内スタッフもいない。中小企業経営者のメンタルヘルスをどうやって守るかというのは、未解決の大問題だ。

まとまらない文章になってしまったが、なかなか楽しんで研究がやれそうな感じである。休日だからといって一日じゅう研究しているわけではないし、少しずつ楽しめるペースでやってみよう。