三十路の大学院生はっしーの研究日記

職場のメンタルヘルスについて、また面白い調査結果を発見してしまった。このテーマについて調べるのが楽しくてしょうがない。

労務行政研究所　「職場ストレス増大時代～メンタルヘルス対策の最新実態」

全国の上場企業・店頭公開企業276社から回答を得たこの調査によると、

・従業員数３００人未満の中小企業では、メンタルヘルス保全の取り組みはほとんどなされていない。
・大企業では、カウンセリングや、メール・電話による相談窓口を提供しているところが増えているが、約半数の企業が「効果のほどはわからない」と答えており、メンタルヘルス保全施策の効果の見えにくさを示している。
・３０代の勤労者にメンタルヘルス不全が多い。
・１０００人以上の大企業では、平均６人がメンタルヘルスを崩して休職している。１０００人未満の企業でも、１～２人が休職している。

など、非常に興味深い事実が示されている。

従業員のメンタルヘルス不全を予防することにより、企業は、巨額の補償につながりかねない自殺リスクの回避、欠勤の回避、医療費の削減などでけっこうな経済効果を得られるはずだと思うのだが、何しろ調査結果が示すとおり、これらは非常に実感されにくい。調査結果にも、費用対効果を数値化することが課題だと記されている。