湖の彼岸　－向こう岸の街、水面に映った社会、二重写しの自分－

by Soeya Yoshihide



日本外交の制約

アジア侵略の歴史を背負い国家像の分裂に引き裂かれる日本外交に、大国外交の選択肢は実質的にない。


日本外交と軍事力

日本外交の大枠の中で日本の自衛力と日米安保関係の位置づけを的確に見定めることは、むしろミドルパワー外交の基本的要件である。


日米安保関係

大国間関係が規定する安全保障領域での外交スタンスが明瞭であることが、中間領域での主体的な外交を構築する大前提となるのである。まさにその意味で、日米安保関係は日本外交の柱なのである。

また、一見逆説的だが、日米安保関係に対する日本外交の戦略的足場が固まることによって、日本外交のアメリカに対する主体性はむしろ高まると言うべきであろう。


人間の安全保障

カナダをはじめミドルパワー外交を推進してきた国々は、紛争防止、平和維持活動、自動小銃等小火器拡散防止への取り組みなどを、「人間の安全保障」における「恐怖からの自由」という観点から明示的に意義づけるようになった。

「人間の安全保障」はすでに日本外交の大きな柱となっており、今後もＯＤＡ政策の再構築もにらみ、日本の新しい外交像の核になっていくことが期待される。（１）伝統的な安全保障問題への備えも、（２）「人間の安全保障」の推進も、ともにミドルパワー外交の視点から整合的にとらえるべきなのである。


東アジア外交の視点

さらに、今後より深く（３）アジアにおける共同体形成に関与していくことが求められる。

「ＡＳＥＡＮ＋３」の諸国に加え、オーストラリアとニュージーランドが東アジア共同体の「コミュニティ」の中心メンバーとなっていくことに対する日本の期待は、中国中心の閉じた東アジアの可能性を封じようとする狙いが反映されていた。

アメリカに対しては、同盟関係を維持しつつも、手法において異議申し立てを行う場面が出てくるだろう。