レフティーの休日

監督:カール・A・フェヒナー


化石燃料への依存から脱却して再生可能エネルギーへシフトする。
そのためのさまざま取組みを紹介するドキュメンタリー。
2010年ドイツ国内でドキュメンタリー映画最高の13万人を動員し、
2011年のテレビ放映時には200万人が視聴したと言われる。
ナビゲータのドイツ連邦議会議員ヘルマン・シェーアは、
“電力買い取り法”、“再生可能エネルギー法”を制定させた中心人物で、
ヨーロッパ太陽エネルギー協会会長を務めた。

人類史における第1の革命＝農業革命、第2の産業革命、第3のIT革命、
そして再生エネルギーへのシフトを「第4の革命」としたのが本作品。

デンマークなど、一足先に脱化石エネルギーを進める国だけでなく、
未だに国民の多数が電力なしで暮らすマリなど途上国の取組みや、
エネルギー浪費国のイメージがある中国の起業家の取組みなども紹介されている。

ノーベル平和賞受賞したバングラディッシュの経済学者ムハマド・ユヌスなど
登場人物も錚々たる方々が並ぶ。


「不都合な真実」が問題提起なら、この作品は具体的な解決策を示したもの。
非常に仕上がりのよい上質（お金の掛かった）のドキュメンタリー作品だ。
ドイツ国内でたくさんの方が視聴し、影響を受けたことは容易に理解できる。
あまりにポジティブなんで、多少陽動的な要素もあるんじゃないかと勘繰りたくもなるが、
やはり、「革命」とは、そういう要素も含めて、何かに背中を押され増殖していくものだ。

もちろん、これがすべての答えではなく、現実的に課題はたくさんある。
ドイツの“電力買い取り法”は曲がり角を向えて、
脱原発などど言いつつも、原発に依存するフランスから電力を買わざるを得ない状態。
これらの問題もひとつひとつクリアしていかなければならない。
再生エネルギー100%への道のりは、まだまだ茨の道である。

ただ、どんな革命も小さな一歩から始まっている。
そして現時点は、「小さな一歩」の段階はとうに過ぎて、
「もう少しで手が届くかもしれない。」位まで来ているのだと希望を抱かせる作品だ。

ドイツでの爆発的な反響を考えると、
日本でも、もっとメジャーなメディアで取り上げてもよい気がするが、
大事な広告主であるエネルギー産業への配慮なのだろうか。
エネルギー問題に直面している日本こそが、
もっと世界をリードしていかなければならない。

まだまだ草の根の取組みといわざるを得ないが、
再生可能エネルギーへの革命の日は近づてきている。


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