いろいろ【まっち】んぐ

オリンピック女子マラソン　土佐選手は無念のリタイア！　野口選手の欠場で期待が大きかっただけに、本人も無念だったでしょうね。　女子レスリングでは「気合だー！」で浜口選手が銅メダル獲得。

いろいろのドラマが展開されています。　各選手には悔いのないよう、がんばってもらいたいもの。　また　競技者(選手だけではない。　まだ良くわかってない人がいるが、詳しくは過去ログ「競技者」参照)もがんばってもらいたいものです。


さて、以前に「買い負け」でも書きましたが、日本の食料調達がどんどん困難になってきています。　最近の原油高騰もその要因のひとつ。

天井知らずの原油高に追いつめられ、日本全国の漁師たちが先日　一斉休漁しました。 「出漁しても燃料代で消えてしまう。　魚の値段はセリで決まるから、燃料代があがったから　といって、セリの値段に上乗せできない。」という理由です。

このまま原油高騰が止まらなければ、国内の漁業は文字通り壊滅の危機に陥ります。 また　輸入も外国勢に「買い負け」する現象が多くみられる。　日本の食卓から将来、魚が消える日が来るのでは・・・

ということで、本日のお題は　「魚が消える」

昨日のお題は連チャンあり、1つ目「海水浴」、2つ目「人材派遣　その3」
　　ご覧になってない方はこちらもどうぞ


お盆も過ぎ、これから旬になるサンマも確実にその影響を受けている。　サンマ、アジなどの大衆魚が高級魚になるかもしれない。

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生活を圧迫する原油高は、三陸の秋の味覚を全国に届ける本県名物のサンマの宅配便にも影響を及ぼしている。　本県二大産地で全国有数の水揚げを誇る大船渡、宮古両市の宅配便は、昨年よりそれぞれ200円と300円の値上げに踏み切った。

資材価格や輸送費などの高騰が背景にあり、関係者は「ぎりぎりの価格だ」と消費者に理解を求めている。

販売数量県内一の「大船渡港さんま直送便」を実施する市秋刀魚(さんま)まつり実行委員会(会長・佐々木英一大船渡水産物商業協同組合理事長)は、全7コースのうち5コースで200円値上げした。　9年ぶりの値上げで、人気のサンマ(大10匹)やワカメなどのセットコースは今年から3200円となった。

スダチ入りで有名な「宮古さんまふるさと便」を行う宮古水産物商業協同組合(坂下尚組合長)は、1996年のスタート以来初の値上げ。　低価格が売りだったが、全2コースで300円値上げし、「サンマ大・20匹」は今年から2800円になる。

値上げは原油高で発泡スチロールなどの資材価格が高騰したことに加え、全国一律の「送料込み」の価格のために、輸送費の上昇が重くのしかかっていることが背景にある。

昨年の大船渡と宮古の水揚げ量は、それぞれ全国7、8位。　サンマ漁は今月から北海道沖で本格化しており、本県に水揚げされるのは盆明けになる見込みだ。　しかし、燃油高騰の影響で、北海道の漁港より遠い両港への水揚げが減る可能性もある。

大船渡の佐々木理事長は「本当ならもっと値上げしたいのだが。　消費者への影響を考えるとぎりぎりだ」と苦渋の表情。　宮古の坂下組合長は「今年は魚価そのものが上がる可能性もある。　水揚げもどうなるか心配だ」と今後の動向を注視する。(2008年08月14日 岩手日報)
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原油高で経営が苦しいのは、製造業や運送業など各業種も同じ。 ただ、漁業の場合は、コストに占める燃料費の割合が特に高いだけに、影響は甚大である。

大きいのはやはり燃料費。 その他にも、石油を原料とする資材、漁網や保冷用の発泡スチロールの値上がりも負担になっている。

「漁業はコストに占める燃料の比率が高い。　トラックなど運送業は約10％ですが、漁業は30％を大きく超えており、燃油高は経営を直撃してしまうのです」と　漁業特有の悩みを語る。

漁業の中でも、特に被害甚大なのがイカ釣り漁。　理由は、イカを集めるために使う漁り火、つまり集魚灯の燃料代がかさむためで、「全国いか釣漁業協議会」(本部・東京)によれば、燃油高騰により、各漁船で集魚灯の光量を一昔前の半分近くに落として操業しているものの、それでも採算は全く合わないという。

「集魚灯を発光ダイオードにすれば燃料代は今のさらに半分ぐらいになると思われますが、設備投資に1000万円ほどかかる。　イカ釣り漁業者には厳しい額」だという。　イカ釣り漁船は、今回の一斉休漁に先立つ先月18日にも全国で一斉に漁をやめており、窮状は特に深刻。

関係者によると、イカ釣り漁船操業のための燃料代はA重油1リットルあたり60円が採算ラインとされるが、現在の価格は120円に届く勢いにあり、まさに「漁に出れば出るほど赤字」の危機的状況だそう。　スルメイカ漁はこれから秋にかけて盛漁期を迎えるものの、漁に出られない漁船が日本中にあふれているとみられる。

「もう一斉休漁はない。すでに廃業した漁師も相当数あるとみられ、これ以上燃料油が上がれば、みんな自然にやめていく」と　危惧する。　イカ釣り漁は末期的段階にある。

主に漁船の燃料となるA重油価格は7月に1キロ・リットルあたり11万5400円にまで上がったと見られ、1月の価格に比べて1・4倍にもなっている。　5年前に比べれば、実に3倍に跳ね上がっている計算になる。

漁に出れば出るほど赤字になる異常。　これに危機感を募らせている全国漁業協同組合連合会は、漁業の将来を占う、驚がくの試算をはじき出している。

A重油の価格に影響を及ぼすドバイ産原油(7月中旬時点で1バレル約130ドル後半)の価格が150ドルにまで達した場合、A重油1キロ・リットルの価格は13万円を超える。

ここまで燃油高騰が進むと、06年時点で全国に21万2000人いた漁業就業者が最大8万5000人減、実に4割も減るのだという。　さらに、漁業生産量は05年に566万トンだったのが、半減するというのだ。

「そもそも、漁船はA重油1キロ・リットルあたり5万～6万円が採算ラインなのに、13万円台になると、漁に出る度に赤字になり、私財を売らないと生活できない漁師が相次ぐことになりかねない」(全漁連関係者)と　危機感を募らせている。

事実、原油高騰の勢いは今も衰えを見せず、1バレル＝150ドルの「危険水域」到達は現実味を帯び始めてもいる。

さらに金融界の一部は、原油の国際的な指標であるテキサス産軽質油(WTI)が1バレル＝200ドルに達するとの試算まで出している。　こうなると、漁船の燃料となるドバイ産原油も同190ドルを突破することが予想され、A重油は単純計算で漁業の採算ラインの3倍、16万円を超える事態まで想定される。

「そんな燃料価格では誰も漁に出なくなる。　日本の漁獲量はゼロですよ。　自給率も限りなく0％に近づくでしょうね。　魚食文化の崩壊ですよ」と　全漁連関係者は言う。

水産庁によると、国内の食用魚介類の供給量は06年で736万トンで、うち自給率は約6割。　これをベースとして原油高騰が進み、全漁連が言うように仮に自給率が0％まで落ち込むと、単純計算で食用魚介類の供給は約300万トンに激減することになる。

庶民の魚だったサンマやアジが、スーパーなどで2～3倍、あるいはそれ以上の値段に高騰することもあり得る。

国内の水産物が壊滅状態になったとき、輸入に頼ればいいという考え方もあるかもしれない。しかし、輸入でまかなえるほど、今の日本は裕福ではない。

「10～15年前なら輸入でまかなうことも可能でしたが、今の日本は『買い負け』の状態にあります。輸入に頼るという考えは、甘すぎる」と　北海道漁連常務は語る。

日本で消費量の多いマグロ、サケ、タラなどの魚で、現実に買い負けが起こっている。　背景には、世界的な水産物資源の減少もあるが、魚を健康食として高値でも買う欧米諸国や購買力を付けた中国、さらにロシアの富裕層が魚の値段を押し上げている。

漁師全滅で国産水産物がなくなり、輸入物も手に入らない。　世界有数の魚消費国ニッポンの食卓から、魚は消えてしまうのか。

「極端な話をすると、イワシ、サンマも、ごく一部の人しか食べることができない鯨のような超高級食材になるかもしれない」ともいわれる。

しかし、消費者も代わりに肉などを購入することで魚の需要が減少し、いずれは魚の価格も安定していくこともある。　つまり、「魚がない」という事態に生産者、消費者がそれぞれ対応し、急激な値上がりは招かない　ともいえる。

ただ、楽観はできない。　肉や卵といったほかのタンパク源も飼料となる穀物価格の上昇で、ただでさえ値上がり傾向にある。　魚の需要が減れば、代わりに需要が増える肉など代替タンパク源の価格上昇にさらに拍車をかけてしまう。　値上がりの連鎖を、さらに悪化させかねないとの側面もある。

魚の自給率0％か、はたまた肉などほかのタンパク源値上がりか。　日本の食卓が究極の選択を迫られる日は、近いかもしれない。


　昨日の雷で家の中へ避難中のごんた
　 　



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