「原発対応消防署」については、自治体の担当組織としての役割に位置付けられ

元消防職にあった拙者としても、現在「原発対応消防次長」との小説を構想中である。

その骨子は、事故発生の予防と発生した場合の被害の軽減であり、その方針でストーリーを展開する予定であるが
最近消防だけでなく
病院、介護施設など原発対応福祉施設も必要で、さらに
食料品や日用品そしてガソリンなどの販売、輸送などにおいても
原発対応民間業者が必要であることに気が付いた。

もちろん住民側についても、近隣に原発がある場合、事故発生に備えた迅速な避難行動の心構えなど
原発対応住民となる必要があるのは言うまでもない。
スーパーハイリスクの施設が近くにあれば、「安全だ、事故などあるはずがない」などの風評に惑わせられることなく、
自己判断で最悪の事態に備えなければ、自分や家族の命は守れない。

福島原発事故は、消防法をきちんと理解し、自治体も交付金を他に流用せず、原発対応消防署など周到な準備をしていれば、メルトダウンは要望できたはず。

また、原発対応福祉施設や原発対応民間業者
そして、原発対応住民の協力を得られれば、もっと被害を軽減できたはず。

今後への貴重な教訓である。


なお、原発に限らず、火山の噴火や土砂崩れ、高潮、台風など
日本において対応すべき災害は、数多い。

自治体、民間業者そして住民の奮起に期待したい。