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カテゴリ:仕事について
先日、職場で、興味深い話題があがったので、そのお話をします。
私たちの職場では、以前もお話しましたように心理士が専門職として4名勤務しています。 その4名で、本年度のケースに関する専門的な傾向などの調査や分析を統計的に行い、 公的機関の指導委員会で報告します。 たとえば去年は 知能検査の中で視覚認知が低い子供が多かったため、 視覚認知と眼下疾患や眼球運動の相関などを発表したようです。 本年度は何について報告しようか、という話題について話をしていました。 実は、うちの部署は東京都内でも1年に扱う件数が100の単位で増加しているようです。 もちろん区内転入者が多ければ、それに伴ってある一定の割合で相談も増えるでしょうけれど。 知的障害を含め、発達障害児童の全体数自体が増加しているんです。 もともとこれらの疾患は、たとえば出生新生児人口の2%というように“一定の割合”で起きうる障害とされてきました。 しかし、子どもの数自体が減ってきて、合併統合する小・中学校も多い現在。 子どもの数が減っているのに、障害児童及びハイリスク児の出生率が増加しているという 現場としての実感があります。 もちろん、昔に比べ、専門機関も増えてきており、親御さんの興味もあることから 全体数に対しての“障害発見率”が高くなったという事由はもちろんあると思います。 しかし、それだけではない傾向や事象があるのだとしたら、 私たち発達心理学の専門家が読み解かなければならない課題は多そうです。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
Last updated
Dec 16, 2008 02:11:46 AM
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