洋楽を楽しもう♪

このところ、日記で、青色発光ダイオード訴訟などの問題を通して、社会や企業の在り方について考えている。

良い社会の定義は人によって違うと思うが、少なくとも民主主義の国であれば、大半の人が幸せと感じ、すべての人が最低限の生活を保証される社会であろう。

良い企業は、社会に貢献する商品・サービスを提供し、多くの従業員を雇用し、雇用を維持し、従業員がいきいきと仕事をし、ちゃんと利益を出し、株主に配当できる企業だろう。

多くの従業員がいきいきと仕事をすることは、企業の競争力を増すだけでなく、企業の社会貢献にもつながる。

世の中には、いろいろな社会や企業があるが、いずれにしても人の集まりだから、当然、それぞれ共通のミッションやビジョンがあるだろう。
それは上記の社会や企業の在り方を、より具体化したものになるだろう。

良い社会、良い企業を実現する上で、人の評価の在り方というのも重要な課題である。

組織の力は、個人の力を結集することによって発揮される訳だから、個人も、組織と同様に目標を設定し、目標に対して、どれだけ成果が上がったかを評価し、課題を明らかにし、次なる目標を設定し、改善の努力をすることで進歩していく。

人は、自分の仕事を他人から評価してもらいたいという欲求があるし、高く評価され、高い報酬をもらいたいという欲求もある。
こういう欲求を仕事への動機づけにしていくためにも評価は必要だ。

勿論、組織のミッションやビジョンを実現する上で貢献した人を高く評価し、努力が足りない人を低く評価し反省させることは重要だ。

しかし、
　評価の差をどこまで広げるか、分布をどうすべきか？
　評価に対する報酬の形をどうするか？（金銭？、名誉？...）
は議論が必要だと思う。

評価制度はあくまで、組織のミッションやビジョンを実現するためにあるもので、ミッションやビジョンと整合性がなければならない。

評価制度が組織のミッションやビジョンを実現する上で非効率であれば、それは見直す必要がある。

少数の勝ち組と大多数の負け組を作った方が良いのか？
それとも平均点に集中させるのか？
どのような分布にするとミッションやビジョンを実現する上で最適なのか？

これはバランスの問題なので０か１かといった明確な答えは、出てこないと思う。

どういうバランスにするかは、各々の組織の文化や構成員の価値感をよく見極める必要がある。

ただ、大まかな方向性については議論はできるのではないかと思う。

次回の日記で、僕の仮説を書こうと思う。

つづく。