徒然日記

ふーみんさんから
中国野菜に関してのページを教えてもらった。

↑是非こちらのサイトに訪問してみてください。


こういった事は中国野菜に限った事ではないけれど・・・これを見ると食欲さえ失う。。。


「日本はそういった事の基準が厳しいから、今入ってきているものは大丈夫よ。」と、言う人も多い。

しかし、日本はエイズ感染の危険性を指摘されていたにも関わらず血友病患者に非加熱製剤の販売を認め続けたような国だ。

国を信じきるのは危険だろう。

こちらのサイトには合成っぽいものも何点かあるけれど・・・真実を写しているものもあるだろう。

奇形の魚、背骨の曲がった魚なら日本でも釣ったことがある。
絶対に安全なんてものは日本にもないと思う。

そしてもちろん中国野菜に限ったことではないだろうし、日本に輸入する量、種類そのものも多いだろう。
それを考慮しても多いのではないだろうか・・・・。。


極めつけ、私たちの口へ運ぶ企業までもいいかげんだ。

ミスタードーナツ：認められていない酸化防止剤入り肉まん販売

「ダスキン」（本社・大阪府吹田市）は２０日夜、運営するドーナツの全国チェーン「ミスタードーナツ」が００年、食品衛生法で日本では使用が認められていない酸化防止剤ＴＢＨＱ（ｔ―ブチルヒドロキノン）を含む肉まん１３１４万個を販売していたと発表した。
　同社によると、製品は「飲茶（やむちゃ）セット」のメニューとして販売した「大肉まん」。中国・山東省の工場で製造され、ミスタードーナツ（全国約１３００店）のうち沖縄・東海・東北地方などを除く店で売った。００年１１月、取引業者から「（同年）１０月から販売された肉まんの皮に、ＴＢＨＱを含む植物油が原料として使用されている」と指摘された。
　このためダスキン側が調べたところ、山東省の工場で問題の植物油を使用している▽植物油にはＴＢＨＱが含まれている――を確認。該当の工場を１２日間操業停止し、中国にあった在庫５６万個は廃棄した。
　その後、念のため研究機関にサンプルを提出したが、「不検出」の結果が出たため、国内在庫分３００万個は１２月２０日まで販売し続けた。厚生労働省には、これらの経緯を届けていなかった。しかし、同省に通報があり、今月１５日に大阪府に連絡。府が同社の立ち入り調査をしていた。
　ＴＢＨＱは食品・医薬品・化粧品用の油脂の抗酸化剤として米国、中国などでは使用が認められている。厚労省は「米国や中国では使われているが、ヨーロッパでは許可が下りていない。それほど危険ではないと思うが、使用したいという要望はなく、食品衛生法に基づく指定添加物のリストに入れていないため使えない」と説明している。
　ダスキンによると、問題の植物油の含有量は肉まんの１％で、ＴＢＨＱの含有量はさらにその０・０１％という。同社の宗眞之助常務は「極めて微量で検出されなかったとみられるが、他国では認められているケースも多いことなどから判断が甘かった」と説明した。

［毎日新聞５月２１日］ ( 2002-05-21-01:18 )




ダスキンの営業姿勢のいいかげんさ。
体内に入るものを製造する、という責任感はないんだろうか。。

普通は製造に入る前に、輸出先の法規制を調べ、それに合致する材料―添加物含む―を使っているかどうかを確認した上で、製造するものではないだろうか。
「他国では認められているケースも多いことなどから」等と言い訳にもならない事を言っている。。


やっぱり、自分の身は自分で守るしかないんだろうなぁ・・・。。



ＴＢＳテレビ50年～戦後60年特別企画～“ヒロシマ”…あの時原爆投下は止められた

途中からですが、拝見いたしました。

原爆投下に深く関わった博士と被爆者の対談があった。
「絶対もの別れになる」そう思っていたし、見ているだけでも辛かった。

もし、私が被爆者の方だったらあんなに冷静に話せただろうか、という思いと広島について話しているにも関わらず「パールハーバー」をだすこと自体話題のすり替えではないか、と。それを指摘してほしい、とも思った。

「（原爆投下に関して）絶対に謝らない。」博士はそう言った。

こっちが絶対的に被害者であったえひめ丸の衝突事故。
その事すらまともに謝らなかった国だ。

価値観の違いもあるし、あれだけ裁判が行われている国。
謝ることはそう簡単にできない事情もあるのは多少は理解したいとは思うが・・・。。。


当時、すでに虫の息だった日本に２発の原爆投下。
ソ連へのけん制の為の原爆投下だったことは今では広く知られている。

彼らは当時すでに日本が虫の息だったことは知らなかったのかもしれない。
だからこの事について何を言っても無駄なのかもしれない。

でも・・・同じ日本人としてこの番組をみて私と同じように「悔しい」と思った方は多いだろう。
悔しいが・・・反米感情を煽るものにはなってほしくない。

イラクが第二の日本にならぬよう切に願う。