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＠ Ruth Gwily
12年前のちょうど今頃、スティーブ・ジョブズ氏はステージ上から世界に向けて革命的な新製品を発表した。アップルの初代スマートフォン「iPhone（アイフォーン）」だ。　iPhoneやその後市場に投入された競合製品は、コミュニケーションの取り方やディナーの注文のし方、タクシーの呼び方を変えた。テクノロジー業界はスマートフォンを中心に据え、パソコンやMP3プレーヤー、デジタルカメラ、デジタルマップがもつ機能を再構築した。それに伴い、モバイル経済が生まれた。　
今、スマホ至上主義の時代は終わりに向かい始めたように見える。スマホがすぐになくなるわけではないが、消費者をつかんで離さない力は弱まりつつある。世界的に売り上げが低迷し、消費者の飛びつく新たな進化が見られなくなった結果、成熟期に入ったスマホ業界の痛ましい現実が浮かび上がった。その現実とは、スマホがもはや際立って「スマート」な存在ではないということだ。　
スマホはかつて、懐中電灯や電卓、ゲーム機などの何十という機器から機能を吸い上げる求心力のようなものだった。今ではスマホからさまざまな機能が飛び出して、インターネット接続機能を内蔵した別の製品に生まれ変わっている。腕時計は絵文字を送信できるし、テレビは話すことも聞くこともできる。音声操作が可能なスピーカーはおむつを注文することも可能だ。　市場調査会社ガートナーによると、音楽をストリーミング再生したり、走行距離を記録したり、アプリをダウンロードしたりできる、インターネットに接続した「コネクテッド」デバイスの数はこの3年間で2倍以上伸び、142億台となった。この数字にはスマホは含まれていない。　
最も大きな変化はスマホが置かれた立場だ。スマホは以前、ソフトウエア会社や企業がユーザーに接触するため、また逆に消費者がサービスを利用するために欠かせない強力な端末だった。だが今では音声アプリや車載インフォテインメント機器、ウエアラブル端末などがその役割を引き受けている。　
「将来、スマホがどのようなものになるにせよ、別の言葉が必要かもしれない。今はどこもかしこも『スマート』だらけで、（スマートフォンという言葉は）ほとんど無意味になっているからだ」。調査会社IHSマークイットの主任アナリスト、ウェイン・ラム氏はこう話す。　
パソコンがたどったのと同じように、スマホ――現代社会ではぜいたく品というより必需品だ――も「底辺への競争」に陥りつつある。スマホ界の2大巨頭であるアップルとサムスン電子は自社製の高級スマホのコモディティ化に直面しかねない。競合する中国の華為技術（ファーウェイ）や小米科技（シャオミ）が、同じ機能のスマホをもっと安く作れることを証明しているからだ。　
初代iPhone登場から12年、今では世界人口の半数以上がスマホを所有する。インドネシアやブラジルなどにはまだスマホを手にしていない人が何十億人といるが、彼らが住んでいるのは貧しい地域で、差し出せる利益は少ない。一方、米国など裕福な国の市場は飽和状態に達している。端末の改良のスピードが鈍化し、多くの消費者は最新型が出るたびに買う必要はないと考えるようになった。　2015年にはスマホの年間出荷台数は2桁のペースで伸びていた。そんな時代は過去のものとなった。2017年の終わりには出荷台数が初めて減少し、2018年は年間を通じて減少した。主因は世界最大のスマホ市場である中国で、政府のデータによると、同国の年間出荷台数は16％減少した。　
アップルは年明け早々、中国でのiPhoneの販売が予想を下回っていることを理由に18年10-12月期（第1四半期）の売上高見通しを下方修正した。業績予想の引き下げはアップルにとって異例の動きだ。サムスンも同年10-12月期（第4四半期）の営業利益が前年同期比29％減の見通しだと発表した。端末メーカーであり、アップルなど多くのライバルに部品を供給するサプライヤーでもあるサムスンには2倍の負担がかかっている。　上海在住の学生ツァオ・ユチェンさん（24）はこれまで毎年、新しいスマホに買い替えていた。iPhone 8プラスはツァオさんにとって10台目のアップル製端末だ。ただ今年は買い替えを急いでいない。新型iPhoneに飛びつけば、端末のホームボタンがなくなるからだ。　
理由はもう一つある。「今度の端末はちょっと高い」とツァオさんは言う。　アップルのティム・クック最高経営責任者（CEO）は先週、同社の製品群は強力だと力説し、ワイヤレスイヤホン「AirPods（エアポッド）」やアップルウオッチなどのウエアラブル端末の売れ行きなどiPhone以外での成功をアピールした。　インドでは状況は全く異なる。スマホを所有する人は4人に1人未満で、ユーザー基盤は他のどの国よりも速いスピードで拡大している。しかし調査会社IDCによると、インドではスマホは平均約160ドル（約1万7400円）で販売されている。これは世界のほとんどの地域の販売価格の半分だ。　先進国ではスマホの利用が頭打ちになりつつある可能性がある。スマホは依存症を招く恐れがあり、不安を高めたり、ドライバーが注意散漫になったり、夕食の場で誰もが黙り込んだりする可能性を業界が認めており、スマホを使わなくなった消費者もいる。　
例えばアップルとフェイスブックはユーザーが画面を見ている時間を記録し、事前に設定した制限時間に達すると通知されるシステムを開発した。　ニューヨーク在住で俳優、ライター、ディレクターとして活動するブライアン・マクエルヘイニーさん（32）はスマホの使い過ぎが心配になり、昨年、iPhoneの代わりに35ドルの折り畳み式携帯電話を買った。スマホを手にするのは、ソーシャルメディアのアプリから仕事に関する内容を投稿する必要がある夜だけで、自宅のWi-Fiにつないで使っている。今ではスマホに触らずに何日も過ごせるそうだ。　マクエルヘイニーさんはスマホについて、「自分にどんな影響があるか知らないままこの技術に完全にはまっていた」と話す。　
デロイトが世界各地の5万3000人を対象に実施した調査によると、目が覚めてから5分以内にスマホを見る人は3分の1を超え、約2割が1日のうち50回以上スマホをチェックすると回答した。 　イーマーケターによると、2019年の米国人のスマホ利用時間は1日当たり平均で前年比約7％増の2時間33分と予想されている。ただ伸び率はこれまでより緩やかになっているという。　アップルのCEOだったジョブズ氏が2007年、サンフランシスコで開かれたマックワールドエキスポのステージ上でiPhoneを披露し、画面上で指を滑らせてロックを解除してみせると聴衆は拍手を送った。ジョブズ氏が指で音楽のリストをスクロールすると聴衆から歓声が上がった。　
その後何年も、スマホメーカーは自撮り用のカメラや防水設計、「プラス」と呼ばれる大型モデルなど新たな進歩で消費者を常に驚かせてきた。ただ多くの消費者は初期に投入された機能で十分すぎるほど満足しており、ワイヤレス充電や拡張現実（AR）には食指が動いていない。　
進化のペースが落ちると、はるか後方にいたはずのファーウェイやシャオミ、広東歩歩高電子工業（BBKエレクトロニクス）傘下のOPPO（オッポ）など低価格モデルを生産する中国のライバル企業がアップルとサムスンの背中に迫ってきた。市場調査会社カナリスによると、現在は中国メーカーが世界のスマホ市場の50％以上を占めるまでになったという。　端末業界は、通信速度が今の100倍にもなる第5世代（5G）通信規格のネットワークが実現すれば、スマホの使い方が変わり、消費者がこぞって最新モデルを購入すると期待する。具体的には5Gが導入されれば、車やキッチン用品、家電がよりスムーズに同期するとみられている。　
モバイルアプリ向けの音声コマンドを開発するAiqudoのジョン・フォスターCEOは「スマホの有用性がピークに達したとは思っていない。生活の中で（スマホの）重要性は引き続き高まると考えている」と話す。　
米国では今年、5Gに対応可能な初のスマホが発売される予定だが、通信会社はまだネットワークの更新を進めている最中だ。5Gサービスは今年、米国の一部地域で提供される可能性が高いが、広範囲でネットワークが構築され、消費者や企業が利用するまでにはまだ数年かかりそうだ。　
スピーカーやホームアシスタント、インターネットに接続した冷蔵庫といったスマート家電は、天気を知らせたり、料理の作り方を指示したりと、最近までスマホが担ってきた作業をこなすことができる。　
首都ワシントン在住で連邦政府の弁護士として働くマイケル・ウッズさん（32）の新年の抱負はスマホの利用時間を減らすこと。そこで出番となるのが、所有するスマートスピーカーのアマゾン「エコー」2台と「グーグルホーム」だ。「スマホを捨てたいからではなく、今という時間に集中したいからだ」とウッズさんは言う。
　さまざまな「コネクテッド」機器の登場により、テクノロジーなしで生活することは難しくなった。しかし問題のあるスマホの使い方を研究するワシントン大学の研究者、カイ・ルコフ氏によると、最近の製品は、スマホとはユーザーの注意を引く方法が異なり、スマホから次から次に送られてくる通知にイライラしている人には魅力的かもしれないと指摘する。「スマートスピーカーなら私が出したリクエストに反応するだけだ」とルコフ氏は話す。　
スマホを持つ子どもは増える一方だ。ベライゾン・コミュニケーションズは先週、18年10-12月期（第４四半期）に加入者が予想以上に増えたのは若い世代のユーザーのおかげだと説明した。だが子どもや10代の若者にとって、スマホはもはやプライベートなやり取りをするための唯一の手段ではない。彼らの多くはヘッドセットを備えた自分用のタブレット端末やゲーム機を使っていて、電話がなくても友達と話ができる。
消費者の中には、カメラやバッテリー、セキュリティー機能が何年もの間、わずかしか進化しなかったとみなす人もおり、スマホメーカーはそこから立ち直れることを証明しなければならないだろう。　ミズーリ州セントルイス在住のリック・バーコウィッツさん（65）は、株の動きをチェックしたり、ヨガの動画をテレビに転送したり、フェイスタイムで孫たちと話をしたりするのに新型の「iPhone XR（テンアール）」を使っている。しかしバーコウィッツさんにとって、顔認証によるロック解除以外の機能は特に興味をそそるものではない。　
「個人的には、パソコンが経験したのと同じようにスマホは既にほぼ全盛期に到達していると考えている」とバーコウィッツさんは話す。　テクノロジー企業や携帯通信会社、端末メーカーがいま直面している課題は社会を変える次のテクロノジーを生み出すことだ。　「生活をリモートコントロールするため、常に身につけておく端末の必要性はなくならない。現時点では、それをスマホと呼んでいる」。スマホに関する動向を調査するアップアニーの地域ディレクター、ジェイド・タン氏はこう話す。「端末はもっと小さくなるのか、手首に装着するのか、あるいはチップを体内に埋め込むのかもしれない。だが方法はどうあれ、そのコンセプトは変わらないはずだ」
-Timothy W. Martin and Sarah Krouse 2019/01/16 10:36 より一部抜粋-

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