親ばかインコ日記

福島第一原発事故以降放射能物質漏れによるショックが世界に広がっているようですね。

■中国紙「海が放射能汚染された」と報じ中国人塩を買い占め (NEWSポストセブン)
　未曾有の大災害となった東日本大震災を、世界中のメディアが大きく報道している。しかし、それらすべてが正確な報道と呼べるものではない。海外メディアのとんでもない報道の例をいくつか紹介しよう。

　＊　＊　＊
■中国で“塩ショック”勃発「海が放射能汚染された！」……新華社通信（中国）
　中国では「海水が放射能で汚染され、塩が被害を受ける」との情報が流れ、国民が塩の買い占めに走り、行列ができた。その模様を新華社通信ほか複数のマスコミも取り上げ騒動になったが、政府がデマだと否定し、現在は鎮静。
　
■縁起でもない“沈没”を引用し、大顰蹙……ソウル新聞（韓国）
　1973年に小説と映画が発表され大ヒットした『日本沈没』。このタイトルをそのまま引用したのが3月12日付のソウル新聞。あまりの配慮のなさに、韓国内でも非難、抗議が殺到したという。

■放射能への恐怖はカルフォルニア＞日本……DAILY NEWS（アメリカ）
　西海岸で微量の放射線が検出されたことに触れ、カリフォルニア州などでは放射能予防薬が売り切れだという。むしろアメリカ人のほうが“パニック”に陥っている様子がうかがえる。

■英語教師の「暴走脱出劇」をデカデカ詳報……news.com（オーストラリア）
　福島で英語教師をしている豪州男性が、いかに苦労して日本を脱出したかの経緯を掲載。「友人を殴って車を奪ってでも、逃げようと思った」と赤裸々に告白しているが、読んでいて気分のいいものではない。

※週刊ポスト2011年4月8日号

私はこうやって世界が放射能の恐ろしさを世界の人達が身近に感じるのはある意味いい事ではないかと思っています。
特に核保有国の人間はもし核兵器を使ったとしたら自分達だって今回の原発事故とは比べ物にならないくらいの放射能による被害を自分達も被る事をしっかりと認識して欲しいです。

■1960年代の日本　自然放射線による被曝は今より高いとの報告 (NEWSポストセブン)
　自然界にはもともと多くの放射性物質と放射線が存在する。これを自然放射線と呼ぶ。

　日本の自然放射線による被曝は年間1.5ミリシーベルトと述べたが、1960年代の平均的な被曝量は、これよりはるかに多かった。米ソ冷戦時代で、両国が核実験を繰り返していたからである。

　当時、北半球全域にわたり、空気中のセシウム137やストロンチウム90の濃度は現在の数百～数千倍に及んでいた（UNSCEAR　2000年報告書）。

　もちろんこれは自然放射線ではないが、核実験により、世界中が高い放射線を浴び続けた時代もあったわけで、日々の生活で受ける放射線量は、この程度の幅では健康被害は起こさないと考えられている。
※週刊ポスト2011年4月8日号

自然放射線だって結構存在していてそうでない地域と比べてもはっきりとした被害は出ていないという記事もありました。

■自然放射線の多いブラジル・ガラパリ　日本の6倍以上ある
2011.04.01 07:00

　さすがに報道でも指摘されるようになったが、自然界にはもともと多くの放射性物質と放射線が存在する。これを自然放射線と呼ぶ。

　主なものは、放射性物質を含む大地からの放射線、宇宙から注ぐ宇宙線、前章で触れた食品に含まれる放射線や体内物質からの放射線、さらに放射性の気体であるラドンを呼吸することで受ける放射線などだ。

　世界平均で、年間2.4ミリシーベルトの被曝量があるとされる。

　特に自然放射線の多い地域として知られるのは、ブラジル南東岸のモナザイト岩石地帯である。ウランやトリウムを多く含む岩石のため、年間10ミリシーベルトもの被曝量がある。世界平均の4倍以上だ。

　1970年代から80年代にかけ、この地域では盛んに健康調査が行なわれたが、その結果は、リンパ球細胞などで染色体異常の起きる確率が他の地域より高いことは確認されたものの、生まれる子供の性比、先天性異常、流産、死産、乳児死亡、受胎率、出産率などは他の地域と差がなかった。

　同じようにモナザイト岩石地帯にあるインドのケララ州でも、年間10ミリシーベルトを超える自然放射線被曝をしている地域がある。しかし、ここでも大規模な健康調査の結果、他の地域との差はなかった。

　その他、ラジウム泉の影響を受けるイランのラムサールでも、がん発生率に差がないことが確認された。中国の陽江では、がんなどの発生率が変わらないことに加え、なぜか結核の死亡率が明らかに低いことが注目された。結核菌が放射線で死ぬのだろうか。真相は今後の調査が待たれる。

●世界の平均自然放射線被曝量

ブラジル（ガラパリ）：10
インド（ケララ）：5～10
中国（陽江）：6
アメリカ（デンバー）：4
イタリア（ローマ）：2.2
イギリス：2.2
日本：1.5

（単位はミリシーベルト／年。原子力安全年報など各種資料から本誌が作成）
※週刊ポスト2011年4月8日号

こういった記事を読むと必要以上に恐れる必要は無いような気もします。