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2020.11.17
カテゴリ：アメリカ社会 生活
今月11日大統領令として軍事、政治の情報を漏洩している中国企業との取引を禁止にしてしまった。全てではないが疑わしい企業、個人に適応される。この延長線にひかえている特令こそテロリスト認定である。
アメリカ大統領の鶴の一声で企業、団体、個人がテロリスト認定されたら世界中どこにいても追われる身分となってしまうね... 日本の中国寄りの会社、団体、政治家も心配する事であろう。 とにかく、このまま大統領選挙が１月までねじれたら議会によって大統領が決まるから共和党議員が多いから勝者は花札大統領になってしまうのよ。 ２０２１年、ここから反撃が表面化して行くらしい。ここからは個人のただの妄想の独り言だから。 花札大統領が勝利をした後アメリカの左翼団体は中国の資本でデモと言う名目で暴動行為を促す。それらの殆どは青い州の大都市周辺で起きる。赤い州モンタナのような人口が少ないところではデモが起きない。 アメリカにはカウボーイ魂、開拓者ヤンキーアメリカンが銃を片手に人、野生動物から家族、友人、家畜を守る誇り高いアメリカ人もアメリカの正義をかかげている。 移民アメリカンとして自由を手にしたアメリカ人が作るアメリカもやはりアメリカの正義を掲げている。 どちらも正しいから厄介なんだよね。 まあ、いいや。ここは面倒な話しだから、ここまで。 大統領が再選された後の世の中は複数の国と共産国家で戦争が起きる。そして、その戦時中にJFKに類似した出来事が起こり、ここで初のアメリカ女性大統領が生まれる予定だった。しかし、我慢出来なくなった民主党はかけに出た。マスコミをふんだんに利用してバイデン候補当確を報道させ事実上の大統領と言う催眠術をかけようとしているんですね多分。でも本命はハリス副大統領候補って事ですね。どうしても民主党は直ぐにでもハリス氏を看板にしたい訳だ。もっと資金を女性団体からも吸い上げる為に。２１世紀は女性がビジネスを引っ張って行く時代だ。女性首相、大統領、知事、市長にぜーんぶの分野で稼いでもらい上級女性ビジネスウーマンに貢ぐのよ。 エリザベスが証明したし。次は誰？って話し 地下10Ｋｍ以内の震源地震って人工地震M7級は可能。M8は10ｋｍより深ければ... 結論から言うと人工地震は普通に発明されているのです。基本的に人工雪崩れを起こす方法と同じですって。起爆力が違うけど。 地震気をつけて。 お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
最終更新日
2020.11.17 12:54:42
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