空間・計画研究所／An Architect

化石燃料資源とお金があっても、幸せが感ぜられない国カタールから帰国した。

自国民だけを優遇するために、他民族との共存を拒否する精神が蔓延している。

デラックスな施設を作っても、楽しみが偏っていて、

召使いの外国人との積極的な共存が感ぜられない。


こういう国から世界金融危機のまっただ中にいる日本に帰ると、

９月頃から考えていた、以下の仮定を思い出した。

すなわち、

「世界金融危機は、地球環境の近未来を憂う国際金融資本による人為的行為」

であり、

「国際金融資本による既存社会や既存環境方策に対する強い否定を示している」

と考えられ、一方、

「国際金融資本も、地球環境が崩壊してしまったのでは、資産やお金を儲ける意味がない」

ということが仮定できるであろう。


この仮定を信じるならば、世界金融危機（Global Financial Crisis）を切り抜けるには、

地球環境問題や温暖化問題（Global Warming Issues )の革新的な新技術の開発や

それらの問題に対する政治経済社会の真摯な対応努力を見せる事が必要である。

すなわち、世界共存主義（Global Coexistencism）の実現である。


これは、

1) 民族・宗教、国家間の対立の構図から共存、

2) 途上国と先進国間の南北問題の解消と共存、

3) 貧富格差の増大の解消と共存、

4) 世代間格差の減少と共存、

5) 地球環境問題における環境格差の解消と共存

などの多様な様相を有しているといえるであろう。


これを実現する日本の社会の理想型としては、

1) 高社会福祉を実現する自然な社会構成、

2) 年功序列・終身雇用の回復、

3) 売上税や消費税などの税制に頼らない自然な社会福祉構造の確立

4) 地球環境問題に対応する経済企業倫理の確立

などが考えられよう。


ちょっと考えてみると、前回バブル期を経験しているのに、

再び、バブル経済を体験した日本社会や、

それと同じくしてバブル経済を誘導した、国際的な表社会への

反省と対応が必要であるということになろう。


国際的な共存主義だけではなく、

国民レベルでの共存主義を生み出すのは、

かつて戦後の日本が生み出した様な、

国政に頼らない共存主義社会であったのではないかと考えられる。

共存主義社会でないと、

化石燃料社会大国カタールのように、つまらない国になってしまうのが関の山であるばかりか、

日本のみならず、地球システムが崩壊することになるのではないか

と憂う今日この頃である。