カテゴリ未分類2258
再生可能エネルギー1662
水素社会の未来378
民泊151
カジノを含む統合型リゾート施設4
AI8
地方創生9
シェアリングエコノミー16
新事業プロジェクト13
環境219
デジタル通貨4
wev37
海底未来都市1
核融合エネルギー1
全378件 (378件中 201-250件目)
< 1 2 3 4 5 6 7 8 >
調査会社の富士経済が水素関連市場の調査レポートをまとめた。水素関連市場は「東 京オリンピック・パラリンピック」が開催される2020年度頃から本格化する見込み で、2030年度の市場規模は2015年度比で32.1倍の5903億円に拡大すると予測した。
2017.06.02
コメント(0)
大阪大学産業科学研究所の研究グループは、黒リンを用いた光触媒を開発し、この光 触媒を使用すると可視光・近赤外光の照射でも、水から水素生成が効率よく起こるこ とを見いだした。
川崎市川崎区に「世界初」の使用済みプラスチック由来の水素を活用するホテルが誕 生する。芙蓉総合リースが施主として建設し、東急ホテルズにリースする「東急REIホテル」だ。昭和電工の工場で発生する水素を活用し、燃料電池で発電してホテルの エネルギーとして利用する。2018年春に開業を予定している。
2017.05.24
トヨタ自動車、岩谷産業、日本政策投資銀行など11社は、燃料電池自動車（FCV）の普及拡大に向けて、戦略的な水素ステーションの本格整備に向けた協業の検討に関する覚書を締結したと発表した。
2017.05.23
三菱ふそうトラック・バスは2017年後半に予定している小型の電気トラック「eCante r」の販売開始に先駆けて、同社の川崎工場に急速充電インフラを整備した。日本で電気トラック用の急速充電インフラを整備するのは初。輸送部門のCO2削減に貢献で きる電気トラックの普及を後押しする。
2017.05.17
しょうゆ生産の技術を応用 山口大学などの共同研究体が、海水からの食塩製造や醤油の脱塩などに利用される「電気透析」という技術を応用したCO2フリー水素製造システムの開発を進めてい る。このほど国交省のB-DASHプロジェクトに採択され、実用化調査に着手する。海水と下水だけで水素を生み出すことが可能で、実用化できれば「世界初」の技術になる という。
2017.05.12
新しいアンモニアの分解手法を発見 大分大学の研究グループは、室温でアンモニアと酸素（空気）を触媒に供給するだけ で、瞬時に水素を取り出でる新しい触媒プロセスを開発したと発表した。従来アンモ ニアの分解を行うには触媒層を加熱するために常に外部から熱供給が必要だったが、こうしたプロセスを簡易化し、効率よく水素を取り出せるという。高効率かつ省エネ な小型の水素製造装置の実現に寄与するとしている。
2017.05.09
日本初の実証開始山口県周南市で苛性ソーダ工場の副生水素を活用した、水素サプライチェーンの構築実証が始まった。東芝の純水素燃料電池を2カ所の施設に導入し、施設や設備にCO2フリーの電力を供給する。
2017.05.01
燃料電池フォークリフトの普及を加速関西国際空港に大規模な水素供給インフラが完成した。空港内で水素で動く燃料電池フォークリフトを利用することが目的だ。
2017.04.21
JR東日本が災害対策に川崎市にあるJR南武線の武蔵溝ノ口駅に、東芝の自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が導入された。太陽光発電を利用して製造したCO2フリーな水素と燃料電池を活用し、非常時に駅の施設に電力を供給できる。
2017.04.19
太陽光を使う水素製造のブレイクスルーか神戸大学と大阪大学の研究グループは、光触媒作用により高効率に水素生成量が行え る光触媒の開発に成功したと発表した。材料にメソ結晶化というプロセスを加えるこ とで、従来1％に満たなかったエネルギー変換効率を7％まで高めることに成功した。 高効率な太陽光による水素製造の実現に向けたブレークスルーとなる成果という。
2017.04.14
神奈川県は、会社などの事業者が水素ステーションを整備する経費に対して補助を行う、「平成29年度神奈川県水素ステーション整備費補助金」の募集を開始した。
2017.04.13
岡山大学大学院の高口准教授らは、太陽光スペクトルの大部分を吸収可能なカーボン ナノチューブを光吸収材材料に用いたエネルギー変換技術により、水から水素を製造することに成功した。
2017.04.07
低コストな新製造方式を確立 岐阜大学と澤藤電機はアンモニアから高純度の水素を製造できるシステムを開発し た。プラズマを利用して製造するのが特徴で、貴金属を利用する必要がなく、低コス トな水素製造が可能だという。水素エネルギーの普及課題の1つが「貯留や輸送の低コスト化」だ。この課題の解決策として注目されている「アンモニアの水素キャリア としての利用」を実現するシステムとして、期待が掛かる。
2017.04.04
地産地消の好事例（実証）が山口県に環境省は、山口県周南市の苛性ソーダ工場から発生する未利用の副生水素を回収し、液化・圧縮等により輸送を行い、近隣や周辺地域で利用するモデルの構築事業の実証を行うことを発表した。
2017.03.30
新潟県、ビジョン策定業務を公募新潟県は3月24日、燃料電池自動車（FCV）の普及と水素ステーションの整備に向けたビジョン策定業務を実施する委託事業者の募集を開始した。
2017.03.29
東北電力が再生可能エネルギーの出力変動対策に水素製造技術を活用する実証システ ムの運用を開始した。長周期と短周期の出力変動に対し、蓄電池と水素製造を使い分けるのが特徴だ。出力変動対策は蓄電池を利用するのが一般的だが、水素製造技術の適用が可能かどうかを検証していく。
2017.03.28
東北電力は、太陽光発電による水素製造システムを宮城県仙台市にある同社の研究開発センターに設置し、再エネの出力変動対策を行う研究を開始したと発表した。
2017.03.27
太平洋岸に数多くの風力発電所が集まる茨城県・神栖市は「安全で持続可能なエコ・ シティ」を目指して水素エネルギーの導入に力を入れる。風力発電の電力で作る水素に加えて、臨海工業地帯の工場で発生する副生水素を活用する方針だ。国の戦略に合わせて「水素先進都市かみす」を目指す。
2017.03.23
福岡県は、トヨタ自動車九州宮田工場の太陽光発電で製造したCO2フリー水素をエネルギー源とする燃料電池フォークリフトを同工場で同21日より本格運用することを発表した。
2017.03.22
ガイドライン策定へ前進 国土交通省は2020年に向けて、水素で走る燃料電池船の実用化を目指している。その ガイドラインの策定に向けて、実際の燃料電池船を利用した実証実験を進めている。 新たに3月21日から広島県尾道市でも実証がスタートする予定だ。塩害や波による揺れなどの影響を調査し、ガイドラインの策定に役立てる。
2017.03.21
オランダのライデン大学で教授を務めるJo Hermans氏は、ポスト化石燃料時代におい て、輸送機関に用いる最適な燃料を検討した。その結果、飛行機については液体水素が適すると結論づけた。太陽光や自動車についても検討結果を公開している。
2017.03.15
2030年代のエネルギー源へ国の拡大戦略 政府は化石燃料に依存しないエネルギーの安定確保と温暖化対策の両面から、CO2排 出量を削減できる水素エネルギーを飛躍的に拡大させる。再生可能エネルギーの電力から水素を製造するほか、海外の油田などで発生するガスから水素を製造して輸入す る。製造コストの低減が最大の課題だ。
2017.03.14
経済産業省は、CO2フリー水素の利活用拡大に向け、現状の課題等を整理するとともに、産学官における今後の対応の方向性を記載した「CO2フリー水素ワーキンググループ報告書」を取りまとめ公表した。
2017.03.09
ブラザー工業は「FC EXPO 2017」に出展し、新規事業の一環として開発した燃料電池システムを披露した。水素燃料を搭載した従来より耐久性を高めるなど改良を加えて おり、インフラなどのバックアップ電源としての用途を見込む。大型のモデルを活用し、岐阜県で産学官の連携による水素エネルギーの地産地消も推進中だ。
2017.03.08
牛の飼育数が2万頭を超える北海道の鹿追町ではバイオガス事業が活発だ。大量の牛ふんから精製したバイオガスで日本初の水素ステーションが稼働、燃料電池で走る自 動車やフォークリフトに供給を開始した。バイオガスの余剰熱を生かしてマンゴーや チョウザメの育成にも取り組んでいる。
2017.03.02
東京都の交通局が水素社会の実現に向けて燃料電池バスの運行を3月21日に開始す る。トヨタ自動車が市販する燃料電池バス2台を導入して、東京オリンピック・パラ リンピックの会場周辺と東京駅を結ぶ。車体の上部に搭載した燃料電池2基と水素タ ンク10本で200キロメートルの走行が可能だ。
2017.03.01
米国向けに販売開始 神戸製鋼所は米国の定置式水素ステーション向けに高圧水素圧縮機、冷凍機、蓄圧器に加え、ディスペンサーをセットにした「HyAC mini-A」の販売を開始した。従来製 品より設置面積を10％削減し、FCVへの充填機であるディスペンサーもセットにして販売する。
2017.02.28
蓄電池の寿命が製品選択時の優先要求となる場合は多い。小規模な再生可能エネル ギーの蓄電や災害に備えた非常用電源として利用する場合だ。15年以上の寿命をうた い、容量30kWh以上の構成が可能なニッケル水素蓄電池が登場した。
2017.02.17
電力貯蔵と製鉄のCO2を削減ヨーロッパの電力会社や製鉄会社が共同で世界最大級の水素製造プラントの建設に乗り出す。オーストリアの製鉄所にプラントを建設する計画で、2019年の運転開始を見 込んでいる。再生可能エネルギーによる電力を使ってCO2フリーの水素を製造しなが ら、電力の貯蔵と製鉄に水素を活用する。
2017.02.13
福岡県では太陽光発電と水素エネルギーの導入が活発なうえに洋上風力発電の取り組みも進む。沖合で稼働中の洋上風力発電所の周辺に大型風車を展開して一大拠点を形 成する構想だ。陸上では農業用ため池に太陽光発電が広がり、自動車工場では太陽光から水素を製造するプロジェクトが始まる。
2017.02.01
産学官の連携で特許 水素を安価に製造する技術の開発が各方面で活発になってきた。新たに金属めっき技 術を応用して低コストで水素を製造できる「金属複合水素透過膜」の特許が成立し た。福島県で工場を運営する金属めっき会社が大学や国の研究機関と共同で開発を進めた。燃料電池や水素ステーションに生かせる。
2017.01.24
巨大企業13社が掲げる長期ビジョン世界の製造業とエネルギー産業をけん引する13社がCO2（二酸化炭素）の削減に向け て、水素エネルギーを推進する「水素協議会」を設立した。日本からトヨタ自動車、 本田技研工業、川崎重工業の3社が参画。水素を活用した余剰電力の貯蔵・利用や燃 料電池自動車の普及を世界各国で推進する。
2017.01.23
日本初の「水素ファーム」が稼働 酪農が盛んな北海道の鹿追町に日本初の「水素ファーム」が誕生する。牛ふんを発酵させたバイオガスで水素を製造して燃料電池車に供給するほか、定置型の燃料電池で電力と温水を作ってチョウザメの飼育にも利用できる。CO2フリーの水素エネルギー を生かして循環型の地域社会を目指す。
2017.01.20
工場の廃熱や廃液もエネルギー 愛媛県の西条市では8年前から水素エネルギーを農業に利用してきた。工場の排熱と地下水の温度差で水素を放出・吸収しながら、電力を使わずに冷水を製造していちごの栽培などに生かす。県内の沿岸部には風力発電と太陽光発電が広がり、製紙工場では廃液を利用したバイオマス発電が拡大中だ。
2017.01.19
輸送船を建造・運航へ日本とオーストラリア（豪州）の政府が共同でCO2フリー水素の製造・輸送事業を推 進する。オーストラリア国内で未利用の状態にある石炭から水素を製造して日本まで輸送する計画だ。2020年の東京オリンピック・パラリンピックで豪州産のCO2フリー水素を利用可能にする。
2017.01.18
空港にホテルに競馬場にも日本が世界をリードする水素エネルギーの導入プロジェクトが全国に拡大中だ。太陽 光や風力で作った電力からCO2フリーの水素を製造して燃料電池で利用する取り組み をはじめ、家畜のふん尿や下水から水素を製造して地産地消する試みも始まる。水素 社会が大都市と農山村の両方に広がっていく。
2017.01.12
水素で「エコ・エアポート」へ前進 成田国際空港は「エコ・エアポート」として、空港運用における環境負荷低減を目指した取り組みを進めている。この施策一環としてこのほど業務用車両に燃料電池車を導入すると発表した。採用したのはホンダの「CLARITY FUEL CELL」である。
2016.12.22
福岡市で実証開始 福岡市で新しい水素製造システムの実証が始まった。山口大学、正興電機製作所、日 本下水道事業団の3者が取り組む実証で、原料として利用するのは下水処理水と海水だ。下水処理場を活用した新しいCO2フリー水素製造システムとして期待が掛かる。
2016.12.13
北米364カ所にステーションも展開 米国のベンチャー企業がCO2フリーの水素で走る燃料電池トラックを初公開した。後 部にトレーラーを連結するセミトラックタイプで、大容量のリチウムイオンバッテ リーを搭載して1900キロメートルの走行が可能だ。太陽光発電所で作った水素を北米 各地に展開するステーションに運んで供給する。
2016.12.08
低温で可能な新しい触媒反応 早稲田大学は150度の低温度でメタンから水素を生成することに成功したと発表し た。一般にメタンの水蒸気改質で水素を生成する場合は、700度程度の高温環境が必 要になる。こうした反応を低温でも可能にすることで、生成コスト低減や簡易な水素 製造への実現が期待できるという。
2016.12.06
10億分の1メートル大の金の粒子が水と反応 燃料電池に利用する水素を安価に作る手法の開発が各方面で進んでいる。大阪大学の研究グループは10億分の1メートル大の金の粒子を使って、水と有機化合物から水素を発生させることに成功した。金の触媒を出し入れして水素の発生を制御でき、持ち運べる水素製造装置に応用することが可能だ。
2016.11.30
産官学の連携組織で実用へ化石燃料の使用量削減に寄与する新技術の開発を目指す産学連携組織が発足した。東 京大学生産技術研究所、産総研、日立造船、日揮、エックス都市研究所は「CCR研究 会」を設立。産業界が排出するCO2と、再エネ由来の水素を活用したメタン製造技術など、温暖化対策や再エネ普及につながる新技術の研究開発および社会的意義の周知に取り組む計画だ。
2016.11.22
ロールで電解質膜を連続生産SCREENホールディングスはNEDOプロジェクトの一環として、固体高分子形燃料電池の電解質膜に、電極触媒を直接塗工・乾燥させる技術の開発に成功。この技術を適用し た製造装置も開発した。触媒層付き電解質膜の連続生産が可能になり、燃料電池の製 造時間の短縮と生産コスト低減が期待できるという。
2016.11.21
再エネ水素製造の低コスト化に貢献 産業技術総合研究所の研究グループは水の電気分解で、従来より水素を大量に製造で きる酸化物ナノ複合化陽極材料を開発したと発表した。水素ステーション用の水素製 造装置の小型化や、再生可能エネルギーを用いた水素製造の低コスト化につながる成 果だという。
2016.11.15
実用化に残る課題はコストダウン千代田化工建設が水素を液化して貯蔵・輸送する技術の開発を進めている。気体の水 素を有機化合物と反応させて液化した後に、再び気体の水素を抽出する方法だ。実証プラントを使って100％に近い変換効率を達成した。大規模な設備の実用化に向け て、改良によるコストダウンの段階に入った。
2016.11.14
日立や北電など挑戦 日立製作所、北海道電力、エネルギー総合工学研究所は、水素を活用して再生可能エネルギーの出力変動や、余剰電力を吸収・制御するシステムの事業可能性調査を実施すると発表した。
2016.11.11
3地域で技術開発を加速 太陽光や風力など再生可能エネルギーの電力を使ってCO2フリーの水素を製造する取り組みが活発になってきた。山梨県ではメガソーラーの電力から水素を製造・輸送す るシステムを開発して2018年度から実証に入る予定だ。北海道や福島県でもCO2フ リー水素の技術開発プロジェクトが始まる。
2016.11.09
岐阜県など6者は、共同で提案した、地域資源を活用しエネルギー自給自足のまちづくりをめざすプロジェクトが、総務省の事業に採択されたことを発表した。
2016.10.31
三重県工業研究所は、「燃料電池、水素製造」をテーマに、最前線で活躍する講師が最新の取組みを紹介するセミナーを11月22日に開催する。
2016.10.28
出産・子育て
ファッション
美容・コスメ
健康・ダイエット
生活・インテリア
料理・食べ物
ドリンク・お酒
ペット
趣味・ゲーム
映画・ＴＶ
音楽
読書・コミック
旅行・海外情報
園芸
スポーツ
アウトドア・釣り
車・バイク
パソコン・家電
そのほか
すべてのジャンル
