医療報道を斬る

　今回のタイトルは、竹内まりあの歌とは何の関係もありません。竹内まりあファンで期待した人がいたとしたら、ゴメンね。毎日新聞が特別酷いという内容でもありません。毎日が非常時という意味です。

　たまに起きる人質事件。何よりも人命救助が優先されるので、道理を引っ込めても無理を通すこともあります。超法規的な対応もするでしょうし、警察官の安全や疲労を無視することもあるでしょう。滅多にない非常事態なので、無理だと分かっていても対応せざるを得ませんし、対応します。それはあくまで滅多にないその時だけのことだからです。それが毎日だったら、絶対に対応できないでしょう。

　医療では、人命がかかっていることは日常です。患者の命を人質に取られれば、蓄積した疲労など無視するほかありません。もうすでに極限まで疲労が溜まっていたとしても、がんばり続ける医師はいるでしょう。誰かひとりの医師が頑張らなくても、患者の命が人質に取られないようなシステムが必要です。

　トラック業界であれば、仕事がたくさんあるのだからと、事故や過労死の危険性があるまで運転手を働かせれば、経営者が罰を受けます。医師だって同じように労働基準法で守られているはずですが、実際には医師に対する過重労働は野放しにされています。ここをきっちりとすれば、現行法のままでも医師の労働環境は改善されるはずです。

　「あなたを診る医師がいなくなる-過重労働の医師を病院は守れるのか-」と言うシンポジウムが６月２８日に行われたことは以前書きました。その内容をJapan Medicine　が７月４日に伝えています。その一部を引用します。

　 フロアも含めた質疑応答では、「医師を強制的に休ませる環境が必要ではないか」との問題提起があった。前半の講演で、自治体病院は医師が集まる病院とそうではない病院に二極化していることを報告した城西大経営学部准教授の伊関友伸氏は、「誰がそうするのかが問題」と指摘した。伊関氏は、事務職員が実質的な権限を持っており、2-3年で異動してしまう自治体病院では労働環境の改善が難しいのではないかとの見方を提示。その上で、「自治体病院には住民の意識が反映されているべき」と述べ、勤務医の労働環境の実情を地域住民に理解してもらい、現状を変えていく働き掛けをする必要があるとの考えを示した。

　この問題提起は質疑応答の最初に披露されました。その意図は、疲労した医師を働かせられない全国的なシステムの構築の必要性であり、それぞれの病院の対応に関するものではなかったのですが、言葉足らずだったせいか、伊関氏には伝わらなかったようです。問題提起した当人としては残念な結果となりました。

　何で今更こんな日記を書いたかというと、この記事を今日発見したからです。当日も「言いたいことが伝わらなかった」と言う思いがあったのですが、記事として読んでみると、またあのときの残念な思いがよみがえってきて、ブログに書こうと思った次第。