ロドリゲスとらのこども・超克編

日本をはじめ、秩序を維持できそうな国は、どうなるだろうか？

本来は国家紙幣が不可欠だが、官僚やマスコミや政治家etcの旧勢力が認識転換できるとは考えにくい。従って、中央銀行の体制のまま、リセット後の経済運営にあたることになる。

リセット後は、農業や介護や新エネルギーに対する大型の助成が必要になり、直ちに財源が問題になる。しかし、中銀方式の場合、現状でも大赤字なわけで、新財源などある訳もなく、大量の赤字国債を発行する以外に手はない。その場合、中央銀行が銀行に新紙幣を供給して新国債を買い支えさせるので、新国債の価格を安定させることは可能である。しかし、旧国債と旧紙幣が紙くずになったばかりであり、新国債の価格など誰も信用しない。

新紙幣が信認されるかどうかは、食糧価格を沈静化できるかどうかにかかっている。しかし、またぞろ赤字国債を発行しているようでは、新紙幣も信認されず、従って物価は鎮静化しないだろう。

従って、米・中をはじめ、世界中の国々が次々と秩序崩壊し、国内の物価も高騰したままで、秩序崩壊の一歩手前というギリギリのところで『中央銀行廃止→国家紙幣』を掲げる新勢力が登場し、政権を握れるかどうかがカギとなる。この状況では、迷走を続ける旧勢力に代わって新勢力が一気に勢力を拡大して政権をとる可能性は充分あるが、秩序崩壊の一歩手前での際どい闘いとなるだろう。当然、リセット前に新勢力が登場し、事前にある程度の備えが出来ていた方が、秩序を維持したまま新勢力に移行できる可能性は高くなる。


しかし、金貸し勢と配下の試験エリートたちの誤算は、「中央銀行存続のまま」だけとは限らない。彼らは、HAARP（電磁波兵器）を使って人工災害を起こす計画であるが、実は、どれくらいの出力ならどの程度の災害を引き起こせるかという段階まで、その技術は確立していない。従って、一年間マイナス1℃のつもりが、三年に亙ってマイナス3℃という大災害を引き起こしてしまう可能性もある。従って、この最悪のケースも想定しておく必要がある。

その場合、米・麦の生産高は、２割以下（イモ類に切り換えてもカロリー換算５割以下）に食糧生産が激減する。

そうなると、食糧を求めて人口の半分は農村に移動するが、その農村でも、餓死者が出るのは不可避だろう。そのような状態では、大半の農村は、政府に食糧を供出しなくなる。したがって、中央政府は崩壊し、都市部は無政府状態と化して、略奪の果てに壊滅してゆく。おそらく農村では、自給自足的な共同体が建設されてゆくだろう。日本の場合、うまくいけば、人口の1／2は生き延びられるかもしれない。

当然この場合も、リセット前に共同体企業のネットワークが構築され、ある程度機能し始めていた方が、農村への移住と農村共同体の建設を実現できる可能性が高くなる。


もちろん、食糧生産高は、５割ではなく８割程度で収まる可能性の方が、高い。その場合は、新勢力による中央銀行の廃止と国家紙幣の発行が命綱となる。

従って、次に、リセット後の国家紙幣による経済運営はどのようなものになるのかを、考えておこう。しかし、そのためには、人々はどのような社会を目指しているのかを明らかにしておく必要があるので、まずは人々の意識潮流を見ておこう。