値上げに負けないための節約生活

ヤフーニュースの雑誌記事カテゴリーにて、「働く女性のがんへの不安　今これだけはしておきたい」という記事を読みました。

主な内容はといいますと・・

がん経験者の就労支援や復職に向けたコンサルティングを行うキャンサー・ソリューションズを立ち上げた桜井なおみさんによると・・

乳がんであることを明かした、フリーアナウンサーの小林麻央さん（33歳）。闘病中の日々をつづったブログが日本中の関心を集めるなか「若くても乳がん検診を受けたほうがいい？」と感じている人も多いだろう。一方、自治体の乳がん検診は40歳以上が対象。40歳未満の人はどうすればいいのだろうか。

「不安になるのは分かります。しかし、一度検診を受けて『異常なし』と判断されたら安心し、その後はケアしない。それでは逆効果です」
自治体の検診対象が40歳以上なのは、40歳未満は乳腺が発達しているため、マンモグラフィーによる検診では乳がんが見つかりにくいこと、40歳未満の乳がん発症率は全体の6％未満と低いことなどが理由だ。

ただし、乳がんには遺伝性のものもある。50歳以下で乳がんを発症した近親者が複数いるなど、一定条件を満たした場合は、近くの乳腺外科医がいる病院へ相談するのがいいとされる。
桜井さんもこの条件に当てはまったこと、職場の検診が当時は35歳からだったことから、35歳で初めて検診を受け、37歳で乳がんが見つかった。自身の経験から「大切なのは継続的に検診を受けること」と感じている。


「働く女性のがんへの不安　今これだけはしておきたい」

“お金の準備”も必要です。「一般的にがんの治療は10年スパンで考える必要があります」
桜井さんの場合、乳がんが見つかった1カ月後に手術を受け、抗がん剤治療やホルモン療法と続き、トータルで7年かかった。
診断から手術までの期間で、たまっていた有給休暇40日分を使いきり、その後、傷病手当金制度を利用して7カ月間の休職を経て、復職したものの、以前と同様に仕事を続けるのが難しく離職。無職となったときもあった。
「高額療養費制度を使っても、治療の自己負担は月8万円強。働かないとすぐに貯金はなくなります」

がんを経験した人の未婚率は一般平均と比べ2～3倍高い。
「働き続け、収入を得ることが重要なのです」。桜井さんは別の企業へ再就職。その経験から、がん経験と就労との両立を支援するキャンサー・ソリューションズを開始した。「治療を続けながら仕事を辞めない方法がいくらでもある社会にしたい」
まず会社の就業規則や国の社会保障制度を調べておくこと。もしがんに罹患し、治療にめどが立ったら「病状だけでなく、どんな仕事をどれだけできるかを伝えて。仕事をして社会とつながる価値は大きいから」とアドバイスしてくれた。


「もしもの“がん”に備えるためのポイント」

その一、「検診は会社や自治体のものを継続的に受ける」
日本乳癌学会のガイドラインに沿った検診ができる専門医や認定施設で継続的に受けましょう。

その二、「就業規則を知る」
病気の際の休暇制度を調べる。「治療後、復職するためにもきちんと制度を理解しておきましょう

その三、「がん保険などで、お金を準備する」
手術や治療に必要なお金は、がん保険の保険金額がひとつの目安。保険加入も有効だと思います

その四、「治療方針を即断・即決しない」
がんと診断されたら、誰でもすぐに冷静な判断はできない。落ち着いて調べる時間をつくりましょう


「働く女性のがんへの不安　今これだけはしておきたい」という記事の感想です。
節約系の記事も読んでいるのですが、最近、がん保険や医療保険についての記事もよく読むようになりました。
フリーアナウンサーの小林麻央さんの影響もあります。
自治体の乳がん検診、うけました。
でも、知人が知人の中で自治体の乳がん検診をうけなかったという人がいたという話を聞きました。
私は自治体の乳がん検診はこれからもしっかりうけておこうと思いました。

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