韓国　愛の劇場

昨年後半からウォンが急激に下がったり、アメリカ発の金融危機に端を発した不況の影響で、経済的に暗いニュースが目に付いた。

そんな中でも、概して韓国人は明るいな、と感じる。

昨年は人気女優チェジンシルさんの自殺とか、その連鎖自殺みたいな現象もあったけど、落ち込むときは限りなく落ち込み、明るいときは底抜けに明るい、そんな面があるようだ。

もっとも、個人差はあるが。

でも、国民性というのだろうか、厳しい現実の中で、恐れずに明るく生きるところは大いに学びたい。

ほんと、飲食店に入るとこの国の人達はよく飲み、よく食い、よくしゃべる。声もでかい。

これも、学びたい。

腹から声を出し、笑うと、精神衛生上、健康になれるだろうね。

最近の金融危機も韓国の方が日本の人たちより、早く回復できると思っている、という調査結果がある。（下の記事参照）

今年はこの国からもっと謙虚に学んでいく。

そして、この国の人達から、愛される人間に成長したいものだ。


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日本に「親しみを感じる」37％・「感じない」62％
朝鮮日報・毎日新聞共同世論調査
対米好感度は日本で63％、韓国の58％より高い

核問題への対応は、韓国「対話重視」、日本「圧力強化」

「日本に親密感を感じる」韓国国民は37％

韓流の影響で日本は50％が「韓国に好感」

　韓国の国民は、世界的な金融危機による経済の沈滞を早期に克服できるという自信が日本に比べ高いことが判明した。「自国が1-2年で世界的金融危機を脱出し経済が回復すると思うか」という質問に、韓国国民は半数近い48％が「そう思う」と答えたのに対し、日本では21％に過ぎなかった。韓国の場合、経済危機克服に対する自信を示したのは50代以上で63％、40代で51％、30代で36％、20代で33％となっており、高年齢層ほど比率が高かった。


　「米国のオバマ大統領が就任した後、自国と米国との関係が良くなると思うか」という質問にも、「良くなるだろう」という肯定的な見通しは韓国（63％）が日本（49％）を上回った。これに対し、「米国に対しどれくらい好感を抱いているか」という質問で測定された対米好感度は、韓国（58％）より日本（63％）の方がやや高かった。


　しかし最近になり、韓国国民の対米好感度は大きく高まった。盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権初期の2003年3月に行われたギャロップによる調査では、韓国国民の内、米国が「嫌い」と答えた人（54％）は「好き」と答えた人（37％）に比べかなり多かった。それから5年が経ち、「好き」と答えた人（58％）が「嫌い」と答えた人（40％）を上回り、逆転した。韓国の場合、30代（46％）を除き、20代（58％）・40代（54％）・50代以上（69％）の年齢層で過半数が米国に好感を抱いていた。「北朝鮮の核開発問題を解決するための自国の政府の態度」については、韓国は「対話重視」（75％）という回答が「圧力強化」（23％）という回答を上回ったのに対し、日本では「圧力強化」（46％）が「対話重視」（39％）より高かった。


　「韓日両国認識に対する世論調査」で、韓国においては、日本に親密感を「感じる」（37％）という回答より「感じない」（62％）という回答がはるかに多かった。反面日本では、韓国に親密感を「感じる」（50％）という回答が「感じない」（41％）という回答を上回った。


　2002年の韓日ワールドカップ直後に行われた調査と比較してみると、韓国国民の日本に対する親密感は42％から37％に低下し、日本でも77％から50％へと大きく落ち込んだ。専門家は、「独島（日本名：竹島）や教科書問題が両国いずれにも影響を及ぼした」と語った。国民大の李元徳（イ・ウォンドク）教授は、「韓国問題に対する関心が小さかった日本人も、メディアを通じここ1-2年こうした内容と何度も接する中で、良くない影響を受けた。しかし韓流の影響で、日本人の半数程度は依然として韓国に対し好感を抱いている」と語った。両国とも、相手国に対する親密感は20代・30代が50代以上に比べ10ポイント以上高かったことから、両国関係は今後好転する可能性が高い、と専門家は見込んでいる。


　「相手の国の国民の最大の長所」について尋ねた項目で、韓国国民が日本人の最も大きな長所として挙げたのは技術力（29％）で、次いで勤勉さ（15％）、遵法精神（13％）、親切（11％）と続いた。日本人は、韓国人の最も大きな長所として精神力（29％）を挙げ、チャレンジ精神（11％）、勤勉性（10％）、礼儀（9％）なども挙がった。なお、相手国の国民の長所について「分からない」と回答した割合は、韓国人が3％だったのに対し日本は28％とはるかに高かった。韓国の日本に対する関心に比べ、日本の韓国に対する関心が相対的に小さいためだと分析されている。

インターネット版『朝鮮日報』1月2日より