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闘魂 サバイバル生活者のブログ

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カネを生かす、ヒトを育てる


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ブログの原点 その1


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追悼、「反骨」忌野清志郎


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根無し草と寄生


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ニヒリズムの克服


ドル暴落後の日本


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労組再編


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就業規則の不利益変更


労働ビッグバン再考


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売国奴たちへ―日米の違い


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カテゴリ:タブー
阿修羅ブログより転載。リンク元はすでにリンク切れしていたので示せないが、まあ、ネット上で支配的な現状認識と歴史認識なんだろうなということで。

通説と少数説とは学界では格が違うんだろうが、少数説のほうが面白い。もちろん、少数説を唱える先生方は、ブランド大学で教鞭を取っているわけではなく、なんかなあ、もう一度、大学で勉強をし直したい気もする。けど、ブランド大学の先生だって、もはや現象として少数説がネット上で一定の勢力を保っている現実は無視できないよね。

国際金融資本と武器商人そして麻薬マフィア、金・銀・石油・レアメタルといった山師たちのうごめきを考慮に入れつつ近代史を通説の立場で俯瞰した書物は書かれているんだろうか。勉強不足なので、まったくそうした情報を持ち合わせていない。読める言語もせいぜい英語までだし、つらいものがある。

では、前置きはこれくらいにして、少々長いけど、以下引用。駄文だが、こういう認識が広く行き渡っているネットの隆盛を考えるべき。繰り返しになるけど。絶対に無視するのは間違った対処の仕方だと思う。なお、本文中に国際金融資本=ユダヤとあるが、これでは一般のユダヤ人が憎悪の対象になってしまうので、ここは絶対、分けて書かねばならない。


米ソ冷戦時代は、各国で米ソの工作員が潰し合いをしていた…

・テレビではFRBによるドル紙幣無料配布を報道せず

住専でたったの0.7兆円の新規印刷ではない税金を投入しただけで何ヶ月も何年もテレビやマスコミが政府批判を繰り返し、自己責任を唱えて日本の金融機関の破綻を促したくせに、既に1日1兆円、3カ月で総額92兆円のドル紙幣印刷不良債権買い取りをしている米国民間金融機関、ヘッジファンドについては全くテレビマスコミは報道していない。

1000兆円を超え、途方もなくどこまで増えるか、どこまでドル暴落インフレするか予想もつかない

テレビやマスコミは米国の工作員、エージェントだらけ

・英和辞典ではエージェントの意味に日本の対応単語があてられているだけなので、英英辞典の説明を載せておきます。

エージェント
特定勢力の利益のために働く、一般社会、ターゲットの組織に紛れ込んだ工作員
類義語・・・スパイ、手先、広告業者

広告業者を英語ではエージェント(手先、スパイ)という。これは広告業者(商業マスゴミ)が金しだいで誰の手先にでもなるという本質を表している。エージェントという言葉は売春婦のような「卑しい」意味を含んでいるのだ。

・日本に巣食うエージェントの一覧

田原、古館、一太・・・

古館とニューステーションは事態の変化を察知し、いまさらエージェントをやめようとしているようだが、もう手遅れだ。

FRBから印刷してもらったドル紙幣を米三大銀行が民間のヘッジファンドに配るための10兆円基金が設立された。FRBがドル紙幣印刷して民間のヘッジファンドに配る際の仲介役を銀行がしてるだけ。ヘッジファンドは投資の結果を自己責任で受け入れられず、米政府ドル紙幣印刷所に損失を尻拭いしてもらっている。

・ソ連とアメリカは帝政ロシア時代から激しい民族対立があった

ソ連の前身が帝政ロシアですが、帝政ロシアは「シオン賢者会合の議定書」の本を数千万部印刷して全戸配布するなど、世界最大の反ユダヤ主義国家でした。対して、アメリカはニューヨークのユダヤ人500万人に支配された、マスコミ金融国家です。

怒ったアメリカのユダヤが第一次大戦を陰謀で起こし、帝政ロシアを陰謀革命で葬ったが、ユダヤ人だったのはレーニンまでで、ロシア人のスターリンが掌握したソ連は反ユダヤ国家に先祖返りしていきました。

・米国とソ連が対立していた冷戦時代

世界各国に米国とソ連のエージェントが暗躍していた。米国が陰謀を起こすと、ソ連のエージェントがそれを妨害、ソ連が陰謀を起こすと米国のエージェントがそれを妨害していた。

四人打ち麻雀では自分がトップで上がるよりも特定の相手をトップにさせないようにする方がはるかに簡単です。第三者にサシコミして第三者をトップにすればいいだけだからです。その第三者が日本だったり、韓国など世界各国だった。

珍しくわかりやすい代表的な例:ベトナム戦争(米国の陰謀をソ連のエージェントが妨害)、アフガニスタン戦争(ソ連の陰謀を米国のエージェントが妨害)

日本では米国とソ連のエージェントが目立たなかったが、見えない所で死闘が行われていました。韓国やその他の諸国でもそういう場合の方が多かった。

・米国の陰謀が成功するようになったが、副作用で自発的な反米運動が激化した。

別に珍しくも無くなったわかりやすい例:ベネズエラ、イラン、イラク、ボリビア

これらの国々が自発的に米国包囲網を作り始めた。まさにアメリカにとっては完全に裏目となった。

米国のエージェントのやり方は、財界やマスコミを抱き込むことだ。ベネズエラではこのマスコミを打倒することが反米運動の出発点となった。ベネズエラではゼネストで全国のスーパーが何ヶ月も閉店し、全国民が飢餓に苦しんだのである。米国とその手先はそこまでやるのだ。最終的にはチャベス派ベネズエラ軍が食料を全国に輸送して乗り切った。

・日本でソ連のエージェントをやっていた奴らが、金目当てに米国のエージェントへ鞍替えした。これで妨害する者がいなくなった上、戦力が二倍になったのである。しかし、後に反米運動は全国民的なものとなり、数千人から数万人のエージェントの活動どころでは収拾のつかないものになっていくことになるようなのだ。 

・日本でも米国の金融陰謀(銀行持ち株強制底値投売り、そこを米国が日本株底値買占め)が成功するようになり、自発的な反米運動が起こり始めたが、マスコミは南米の時と同様に米国に有利な事だけを報道し、米国が不利になるような報道は一切しない。マスコミは反米を煽るような事実の報道をしなくなった。(反米を煽っているのはアメリカの無茶な対日要求である。)

・対日要求は、日米貿易戦争の時の世論の盛り上がり、反米感情の激しい盛り上がりを反省して、マスコミで米国からの対日要求の内容が報道されることは一切無くなった。おかしな話である。これは超常現象と言っていいほど奇怪だ。日本は言論の自由が憲法で保障されているはずだが、「米国の対日要求の内容」を週刊誌も含めて一切報道してはならない国になったのである。

米国の無茶な対日要求はかつて報道されていた。内容だけではなく、いかに日本に不利な不公平な要求、不平等条約であるかがかつては報道されていた。それが「日米貿易戦争」と呼ばれ、世論を激しい反米感情にしていたのだ。
 
これを防ぐために、米国は日本のマスコミに言論統制を敷いた。これのどこが自由の国のやることなのか?

米国が南米や中東など、全世界でこんな陰湿な陰謀を働くから全世界が反米一色となり、米国包囲網がすでに出来上がりつつあるのだ。


・明治維新で内戦を目論んだイギリスユダヤ人とその日本人の手先

竜馬暗殺の犯人と黒幕はアヘン戦争で大儲けしたグラバー商会と大規模内戦用武器弾薬借金買い、日本乗っ取りで返済計画、ユダヤと組んで大儲け目論んでいた薩長だった

幕末維新は教科書を読んでも疑問だらけです。戦前の日本はイギリスユダヤ人に支配されていたし、戦後はアメリカユダヤ人に支配されているので、とうとう教科書には「グラバー」の名が出てくることはありませんでした。

教科書には絶対に出てきませんが、坂本竜馬は他の木戸、大久保、高杉と同様に、アヘン戦争で大儲けしたマセソン商会(イギリスのユダヤ人)のグラバーの資金援助でイギリス留学したり、武器弾薬艦船を取引したり譲渡されたりしていました。

このグラバーの日本代理人(エージェント、手先)の中でも、坂本は剣道に精通しており、武士の魂があったので土壇場で日本の国益とは何かを考え、「大政奉還」を建白することになります。坂本の寝返りに激怒したグラバー、イギリスユダヤ人(アヘン貿易とアヘン戦争で中国を踏みにじり大儲け)と木戸、大久保、などの日本支配代理人エージェントは坂本を暗殺しました。裏切り者の口止めでもあります。

稚拙にも新撰組に擦り付けるために新撰組の使っている下駄や鞘を現場に置いてきた薩長エージェントはその後、新撰組でないことがわかり、擦り付け工作が破綻すると、今度は見廻り組に擦り付けますが、見回り組が新撰組の下駄や鞘を現場に残して新撰組に擦り付けてどうするんでしょう(失笑)

その後、西郷隆盛(グラバーの手引きでイギリス留学をしていない唯一の実力者?)と勝と慶喜の機転で江戸無血開城が成功すると、グラバー商会は長崎や上海に山積みして戊辰戦争の内戦激化による出荷を待っていた大量の不良武器弾薬艦船在庫を抱えて倒産してしまいました。
(幕府側の発注という需要予測で双方に売りつける武器弾薬を何年もかけて運び込んでいた。内戦が始まってからアメリカやヨーロッパから発注製造輸送していたんでは遅すぎるので(笑)。幕府の発注がきたら同時に即納できる体制を整えていた。)

薩摩藩も武器弾薬を使いきれなかったので、多額の負債を負ってしまいました…





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Last updated  April 19, 2008 01:04:31 PM
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