闘魂　サバイバル生活者のブログ

オルタナティブ通信は非常に面白いブログだが、そこにひっそりとリンクされているブログがあった。大企業が妨害し公表させなかった情報と題するブログなのだが、なかにメディアが絶対に報道しない、ありえないでしょうみたいな記事があったので引用する。これはほんとうなんだろうか。ブログ主は侮辱して書いている感じではないし、ましてや冗談めかして書いているわけではない。基底にあるのは「怒り」であり、感じからいって告発に近い。ロンドンの公文書館でだれもが確認できるファイル番号まで記してある。まさか、ロンドンまで行くわけにはいかないけれども…。こういう話はこの国においては過去まったくのタブーだった。だが、もし事実なら財政問題解決に資する話ではある。まったくのウソ・出鱈目なのか、はたまたあまりにも核心を突いていて、誰も手がつけられないのか、これはブロガーとしては挑戦していくべきテーマではないだろうか。大企業…ブログのブログ主は、なぜか今年１月以降記事を更新していない。ぜひ、続けてもらいたいと思う。スイス銀行の赤十字社の口座にはいったいいくら残高があるのか、財政再建との絡みで、はっきりさせてもらいたい。ほんとスイス銀行って、不思議な銀行である。それから渡辺武って誰？ハリマン＝カーライル＝ディロンってなに。こういう話はどこまで本当で、どこまでウソかまったくわからない。タブーがだれも触れない話だとしたら、ネット時代にあっては、従来と比べるとちょっとタブーの位置がずれてしまう。つまり、みんな知ってるのに誰もいわない裸の王様状態が常態として出てくる。このブログ主の問題提起にだれが応えるのか、メディアはこういう問題をどう取り扱っていくのか。いずれにせよ、ネットの出現によって、メディア関係者と一般国民の情報格差が縮まる。これは確かであるが、タブーの扱いをどうすべきなのか、そもそもタブーの存在がネット時代にありえるのか、識者の意見を聞きたいところだ。


…天皇は、第２次世界大戦中、日本軍が使用する武器、燃料を、敵国の米国から、密輸し、物資の欠乏する日本軍に高額で「売り付け」、利益をスイス銀行に隠し、蓄積していた。スイス銀行には、明治時代以降、天皇一族が日本人女性を誘拐し、売春婦として海外に「売却」した５０万人の女性の「売却代金」も蓄積されている。

　「天皇は、米国の軍事産業と一体化」し、日本と米国に戦争を起こし、米国軍事産業は米国政府に武器を売り、武器密輸商人＝天皇は日本政府に武器を売り付け、利益を上げ、日本人を戦争で大量虐殺した。天皇こそ、日本人大量虐殺の犯人であり、最も悪質な売国奴であり、戦争犯罪人である。天皇こそ、日本民族の敵である。


　共同通信、２００１年８月１３日、ジュネーブ発、藤井靖・伝、は、伝える。

　１９４５年８月、日本の天皇は、スイス赤十字社に１０００万スイス・フラン＝現在の時価で３３億円を手数料として支払い、数兆円の天皇の隠し資金を、赤十字社名義に「書き換える」要請を行った。これは、天皇が人身売春、武器密輸で蓄積した貯金を、米軍に没収される事を恐れ、赤十字社名義に書き換え、不正な資産「隠し」を行うためであった。要請は、紆余曲折の末、受理された。

　戦争で日本国民全体が１日３度の食事さえ不可能になり、広島、長崎に原爆が落とされ、その治療のために少しでも資金が必要な１９４５年８月に、数兆円もの資金を天皇はスイス銀行に持ち、預金の名義書き換えのため「だけ」に、３３億円もの「手数料」を支払い、自分の財産隠しを行っていた。日本人が多数、餓死している最中に、である。

　その預金の名義書き換えは受理され、戦後６０年、利息が利息を生み、巨大化し、現在も、不正に蓄積され続けている。武器密売と、天皇一族に誘拐された日本人女性の人身売買の「利益」である。これは、戦争で天皇に殺害された、膨大な数の日本人の「命そのもの」である。

　天皇が、この不正蓄財を隠すために、赤十字社と必死で交渉しているアサマシイ姿は、天皇のアサマシイ要請の扱いに困惑した戦勝国・英国の外務省と赤十字社との間で交わされた、正式な外交文書としてロンドンの公文書館で、誰でも閲覧する事が出来る
(ファイルNO.FO369/3969,及びFO369/3970)。


…１９４５年、第２次世界大戦に敗北した日本に米軍が上陸して来る。今後の日本をどうするか、米軍の指揮官ダグラス・マッカーサーとの交渉を担当したのが、当時の大蔵省事務次官、池田勇人（後に首相）の部下、渡辺武であった。渡辺の自伝である「渡辺武日記　対占領軍交渉秘録」東洋経済新報社によると、渡辺と米軍の最初の「大きな交渉テーマ」は、米国の銀行ディロン・リードに対する日本と天皇一族の借金返済問題であった。

　明治憲法第１１条により、日本の陸海空軍、全ての指揮権は天皇にあり、政治・軍事の全責任は天皇にあった。米軍が天皇の戦争責任を問題にせず、真っ先に銀行ディロンの代理人として借金の取り立てを行った事は、戦争の目的が金であった事、そして米軍が、米国政府の代理人などでなく、銀行ディロンという私的機関の「代理人」である事を良く示している。

　しかも奇妙な事に、日本は戦争のための兵器購入資金を、敵国の米国ディロンから「借り入れ」ていたのだ。さらに、貸し付けた側の銀行ディロンの社長が、米国の戦争省長官ウィリアム・ドレーパーであった。米軍の陸海空軍、全ての指揮権を持つ戦争省長官ドレーパー本人が、敵国・日本の陸海空軍、全ての指揮権を持つ天皇に戦争資金を貸し付けていた。

　ディロンの親会社が、現在のブッシュ大統領一族の経営する軍事産業専門投資会社カーライルであり、そのブッシュの経営する、ハリマン銀行の取締役ロバート・ラヴェットが、戦争省次官として、自分の経営する兵器会社から米軍に武器を納入していた。

　米軍の兵器と、日本軍の兵器購入資金は、同一のハリマン＝カーライル＝ディロンから出ていた。日本軍と米軍が「殺し合えば殺し合う程」、この銀行が儲かる「仕組み」になっていた。この銀行の私的利益のために、日本と米国の軍人は「殺し合い」をした。

　この金儲けシステムの米国側にドレーパーが居り、日本側に天皇が居た。ドレーパーの銀行ディロンは、戦争で莫大な利益を得た。天皇も日本軍の兵器購入資金の一部を私物化し、スイス銀行に莫大な財産を蓄積した（マーク・ゲイン「ニッポン日記」筑摩書房、アダム・レボー「ヒトラーの秘密銀行」ベストセラーズ）。

　天皇が戦争責任を問われなかったのは当然である。日本人と米国人に「殺し合い」を行わせ、金儲けする、ディロン＝ハリマン銀行の日本支店長が天皇であった。最初から天皇は「日本と日本人の命」を「敵国に売り渡して」いた。

　なお天皇はスイスに莫大な蓄財が出来た感謝の印に「敵国の戦争指揮官」ドレーパーに勲一等瑞宝章（くんいっとうずいほうしょう）を与え、表彰している。