闘魂　サバイバル生活者のブログ

先生は見事だ。これをアップしてくれた方も素晴らしい。感動した。

（みなさんの便宜を図るため、動画の最後で引用されたマハトマ・ガンジーのウィキをリンク）

追記（6/3）：

中田安彦氏のブログ、ｼﾞｬﾊﾟﾝ･ﾊﾝﾄﾞﾗｰｽﾞと国際金融情報より「日本永久占領：さらば、小沢一郎」なる記事をリンク。一部引用。

（引用はじめ）

…私は今回の政局、始めから鳩山由紀夫がシナリオを描いていたと思う。これはすでに指摘したとおりに、鳩山由紀夫が欧州フリーメーソンのメンバーであり、日本土着政治勢力である小沢グループと一線を画するからだ。外来勢力は江戸末期のようにイギリスとフランスが双方を翻弄した。イギリスが薩長の倒幕派を応援、フランスが徳川家を応援した。しかし、列強が日本を開国させようとして世界秩序に組み込もうとした構図は同じだった…

（引用終わり）

個人的にはまだまだ小沢氏に拘泥しているところだが、ひとつの見立てとして頭にインプットしておく。

追記その２（6/4）：

副島隆彦の学問道場より氏の投稿を一部引用。菅首相に関する記述だ。同氏は放射線の影響を小さく見積もる論者だ。しかし、それは一旦置くとして、つぎのような暴露記事は、彼の真骨頂だ。

（印用はじめ）

…菅直人を操（あやつ）っているのは、奥さんの　伸子（のぶこ）夫人で、おそらく、この伸子の大学時代　（津田塾大学の英文科）で、ジェラルド・カーティスの奥さんの　みどり　さんと同級生で、それ以来の長い付き合いで、ジェラルド・カーティスが、菅直人のような、貧乏から出てきて何の後ろ盾のない　市民運動あがりを、２０年後には、日本の首相にするという教育プログラムで、育てたのです。

カーティスが、ときどき首相官邸に行き、遅くまで菅直人と話し込んでいる。　私、副島隆彦が、一番、調べていたのは、このカーティス（コロンビア大学名誉教授。日本あやつり対策班＝ジャパン・ハンドラーズの主要なひとり　）が、今も、首相官邸にひそかに、アメリカの核戦争・化学戦争の専門家の高官で、かつ　IAEA(国際原子力委員会）の公式の幹部である人間を、通訳とともに官邸の中にずっと置いていることだ。

このアメリカ政府高官かつ　IAEAの幹部が、原発・放射能問題の、最高意思決定をやっている。だから、この男がアメリカにすべてを報告しながら、日本管理をやっている。　IAEAの　日本の直接支配だ。　だから、欧米から、日本の原発事故からの復旧工事に文句が、一切出ないでしょう。

もうひとり、・・・ガトリング　という軍人が、どうも第一原発の管理棟の中にいて、そこからテレビ電話でホワイトハウスとも直通で報告している。

だから、アメリカが菅直人を後（あと）しばらくは使うと決めているのだから、だから、菅直人が負けるはずがないのだ。浜岡原発の運転を止めたのも、アメリカ高官たちの決断だ…

（引用終わり）

ちなみにIAEAのミッションは、ひとつは核不拡散の監視、もうひとつは核の平和利用の推進である。要するに、原発事故の原因は津波によるものと烙印を押し、今後も原発を作っていく道筋をつけるのが仕事だ。また、孫正義のバックグラウンドも暴露しているが、ここでは趣旨から外れるので、割愛した。

追記その３（6/4）：

見立てには悩む。角度が違うと見え方が違うという当然の道理。政局に絡むリンク（田中康夫ツイートより）。

１．菅退陣なら「仙谷復興・占拠管理内閣」のシナリオだった
２．新党日本＞菅首相退陣を迫る亀井代表・田中代表の動き


追記その４（6/5）：

ぼくは人工地震やＨＡＡＲＰなるものは一切関心が無い。しかし、６０兆円の金が米国に渡ったという話は別だ。朝日新聞による日銀がシンジケートに１００兆円ほど資金供給したというニュースは以前書いた。それから来る８月２日に米国の金融関係の臨時法案の期限が切れるという話をどこだったか目にした。米国がデフォルトの危機にあるらしいことはわかる。だが、日本にはもはや余裕がない。ゆすりやたかりはやめてもらいたい。以下、「dumontさんのﾌﾞﾛｸﾞ」、「るいネット」より引用。

アメリカへは震災後、６０兆円を渡したらしい。

…例えば１月１７日以降東北地震の震源地にて深海探査機地球号による「地震調査」、これは特殊原子爆弾の設置のためと言われている。


そして単なる偶然だとはとても考えにくい、４カ月前に福島県知事の反対を押し切って無理矢理に福島第３発電所に入れられたプルトニウム、それから地震の前日から東京大学やイタリアの専門家によって測定されたHAARPという電磁派兵器からの地震を起こす電磁波、この信号は地震が起きて直後に止まっている。他にも沢山の証拠がある。


おそらく今回の事件はＨＡＡＲＰと海底爆弾の両方による攻撃であった可能性が高い。また被害を受けた原発の放射能水放水情報も海底原子爆弾の放射能を説明するための話であると推測する。そして更に今回の事件でワシングトンD.C.に日本人の大切なお金が６０兆円も流れている…

追記その５(6/5)：

日銀供給規模は累計１００兆６００億円！！

…日銀は２３日、銀行などが資金を取引する短期金融市場に計８兆９００億円を供給する公開市場操作（オペ）を実施すると発表した。２４日以降に供給する。東日本大震災による金融市場の動揺を抑えるため、日銀は７営業日連続で大規模な資金供給を続けており、発表された供給規模は累計１００兆６０００億円に達した。一方、発表当日に資金供給する即日オペは６営業日連続で実施していたが、２３日は震災後初めて見送った。急激な円高・株安が日米欧の為替市場への協調介入などで一服し、市場の動揺が落ち着きつつあると判断した模様だ…


追記その６（6/5）：

日銀が震災直後から銀行に資金供給した１０２兆６千億円はどこに消えたのか？

…最大の問題は日銀が資金供給した金融機関は３大メガバンク（三菱UFJフィナンシャル・グループ、みずほフィナンシャルグループ、三井住友フィナンシャルグループ） と２大証券会社（野村証券、大和証券）であることです。

この資金の使い道は「大震災の救済復興」を担当する政府ではなく直接は関係しない３大メガバンクと２大証券が握っているいることなのです。

３大メガバンクと２大証券は融資の回収リスクがあったり融資リターンが低い案件には決して融資も投資もしませんから、１０２兆６千億の資金の大部分は「円のキャリートレード」として米国ユダヤ系投資銀行（ゴールドマン・サックス、シティグループ、モルガン・スタンレー、メリル・リンチ、JPモ ルガン）に低金利で貸し出されていると思われます。

米国ユダヤ系投資銀行はこれらの資金を投機資金としてBrics各国へ投資し現地経済をバブル化させ、先進国の株、債券、国債へ投機して国家財政を破綻させ、原油、金、食料への買占めで価格暴騰を引き起こしているのです。

３月１１日にマグニチュード９の大地震に見舞われた日本の株価を６３０円も暴落させ円を７６円代まで暴騰させたのは、人の不幸に乗じて金儲けをたくらむ強欲な米国ユダヤ系投資銀行の仕業でしょう。

巨額の財政赤字と貿易赤字をハイパーインフレで一気に解消しようとするオバマ政権とFRBは大量のドルを印刷して米国ユダヤ系投資銀行に流しています。

日本銀行は米国支配層の要請に応じて表向きは「大震災対応資金」と称して大量の円を印刷してゼロ金利で３大メガバンクと２大証券会社に流し、その大部分は米国ユダヤ系投資銀行に流れ莫大な投機資金として世界中で暴れまわっているのです…

追記その７（6/6）：

植草一秀の「知られざる真実」より「岡田幹事長を更迭し両院議員総会で新代表を選べ」。

追記その８（6/7）：

米国債が売れない理由がわかった。阿修羅より売れない米国債を購入したゆうちょ銀行　（世界の真実の姿を求めて！ ）…「敵国条項」の発動により日本の米国内資産を凍結する。