銀河はるかに

電磁波による健康被害が確実なものであることが解っているが、あまりに発生源も多く、市販されている電気器具や用品からの電磁波は多すぎて、全てを規制すると我々の文明生活は成り立たないほどなのだ・・・。

１９９６年にＷＨＯが電磁波による健康影響の研究を始めたが２００７年にようやく国際指針が発表されました。ＷＨＯの勧告はそれ自体は拘束力は無く、具体的な対策は各国の政府に委ねているので、日本では特に法律で定めて何かを規制したリ制限したりという動きはまだ始まってはいないのが現状だ。

この電磁波による健康への影響と言う問題は研究の歴史も浅いが、ＷＨＯの初回の勧告書は４００ページもあり、その中の大半は１０００件以上の専門論文の評価に当てています。多くは慎重な姿勢で断定的に危険の因果関係を指摘する所見はないが、唯一、「小児白血病と電磁波の因果関係があると断定できるほど科学的証拠が固まったわけではないが、何らかの対策を必要とするほどには十分な証拠とみなせる」と言う表現で影響があると述べている。《小児白血病と電磁波の関係へのリンク》

ＷＨＯの調査依頼を受けて国立環境研究所で２００３年に送電線付近の住民の調査した結果は４ミリガウス以上で小児リンパ性白血病は４．７３倍、小児脳腫瘍は１０．６倍という発生率の増加が認められたという調査結果が出たにも関わらず、厚生労働省は症例が少ないと言う理由で握りつぶしてしまったと言うことです。（残念なことに日本と言う国はそういう国です）スウェーデンでは同様な報告書が出たときに直ぐに対策を始めたそうです。

此処で考えなくてはならないことですが、この調査で解ったことは送電線の近くに住む住民はその強い送電エネルギーのために、送電線の真下や極近い周辺では４ミリガウス以上の電磁界に入ってしまうことがありますが、４ミリガウスという値は、電気カーペットの上に横になれば軽く越えてしまう被爆であり、その他の電気器具でも数センチの距離で使用することで、簡単に電磁被爆してしまう値だと言うことです。

つまり、４ミリガウスという電磁場は、モートルなどの電磁誘導回転機では全て発生するし、電子レンジやＩＨ調理器、蛍光灯、コピー機、掃除機、ヘアドライアー、電気床暖房、電気毛布、無線ＬＡＮルーターなども充分な対策が施された製品でなければ、その距離によっては皆４ミリガウスを越える電磁被爆を受けるのです。とりわけ妊婦と小児は充分な注意が求められるのです。

要するに殆どの電気器具にはそうした危険があるということになり、厳しく規制すれば今の電気器具の多くが販売できなくなる可能性もあるわけです。

日本の厚生労働省、経済産業省、文部科学省、環境省などがその規制に関係することになると考えられますが、日本の電気機器産業との板ばさみが生じて、充分な規制が検討されていないのが現状ではないでしょうか？

対策をする事が全く不可能なのではなく、コストアップで売りにくくなるだけでなく、そうした因果関係や危険があるという事実が広く知られることでさえ、電気製品の売れ行きが落ちるという危惧に繋がるから、極力そのことに触れて欲しくないのが企業の側の立場であり、危険を承知していても国が規制しない限りは自分達に責任は無いという具合で、ひとたび基準を設ければその基準がたとえ甘く不適切であっても、それ以下なら全く安全とばかりに企業に責任無しを決め込み利益を追求するのです。たとえ人体への健康危惧があろうとも・・・・。

近い将来、リニア新幹線が東京と大阪の間を行き来する時代が来るかもしれませんが、あのリニア新幹線の車体は強力な磁界によって浮き上がり、走行する仕組みがあります。

リニア新幹線の客室の電磁波についてＪＲ東海は、車内基準を２０ガウスと設定しているそうです・・・つまり２００００ミリガウスで安全です！と言うことらしいのですよ・・・・４ミリガウスで小児白血病のリスクが２倍～４倍高まると言うことが解っていて２万ミリガウスが何故安全なのでしょうね？どうも１９９６年の電磁波の影響調査開始以前にＷＨＯが言っていた数値基準を元にしているらしいのですから、巨大な利権構造に捕りつかれていて、もうどうにもならない間抜けなやつらです。巨額の建設費で東京大阪間を開通させた後、電磁波障害が世界的に叫ばれて客室の電磁場を１０ミリガウス以下にしなければならない・・・などとＷＨＯが勧告するようになったら、ＪＲや政府は如何するんでしょうね？原子力発電所は絶対安全と言うバカな神話を作った東電と原子力安全委員会の愚行を思い出さずには居られません。

携帯電話の電磁波も脳内のメラトニンを減らしてしまうと言われていて、メラトニンというホルモンは免疫系に効く、発ガンを抑える作用がある等、人体全体に関して大きな役割を果たしていることがわかっているのですが、その他の電磁場被爆でもメラトニンを分泌を大幅に減らすことが解っているから、電磁被爆は多くの健康被害が懸念されるわけです。しかし、日本の行政はそのことを国民に正しく伝えずに、知らぬ振りを何時まで続けるのでしょう？

皆さんの信じていたかもしれない日本の政府や役人、企業・・・・・決して質が高いとは言えないのです。自分達が儲かればいいというやつらが集まって推進しています。・・・・そのことは原発問題でイヤと言うほど解ったと思いますが、なにも被爆は放射能だけではないのです・・・・・皆さんは電磁波被爆の現実を知らされていないのです。