♪ 長生きは国のシロアリ駆除すべしそんな密議があるとも知らず
４時半にトイレに行ってそれからはもう寝られず、５時半に起きてしまった。朝のうちは曇りだが日中は晴れる予報。キジバトがしきりに鳴いている。
日の出は5：49
知多市の週間天気（tenki.jp）
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以前、こんな記事が話題になった。「養豚業者がコンビニの残渣を食べさせていたら、頭が二つあるのとか、尻尾が３本生えたのだとか、死産になったりとかで、異常な子供が次々に生まれた。怖くなってその後、コンビニの残渣を食べさせるのを止めたら、そういうことは無くなった。
で、結局その人は養豚業を廃業してしまった。」
なぜ日本の規制が、世界と比較しても分かる通り、こんなにも遅れているのか？ すべてにおいてこうなのだ。この国の特異な状況が如実に表れているのに、国民はそれに黙って従っている。一体何がこの国をそうさせているのか。
＜世界の食品添加物認可数の比＞（EUは加工助剤、栄養素や香料を食品添加物に含めていない。）
・アメリカ：133種類
・ドイツ ：64種類
・フランス：32種類
・イギリス：21種類
・日本 ：約1500種類
日本人が1年間で摂取している食品添加物の量は約８kgと言われる。
＜日本で認可されている食品添加物の種類＞
・指定添加物 約４００種類
・既存添加物 約４００種類
・天然香料 約６００種類
・一般飲料物添加物 約１００種類
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Organic News Clip
 農薬の使用量は、アメリカは日本の5分の1。ヨーロッパ諸国はかなり少なく、イギリス・ドイツは日本の3分の1、スウェーデンに至っては20分の1だ。
農薬は、中国と比較しても日本の基準は甘い。10年位前でも、日本から中国に輸出した果物や野菜が、中国の残留農薬基準をクリアできず、輸入できなかったという話が結構あったようだ。日本は残留農薬の基準が他国の10倍100倍であることもざらだという。
世界で売上No1の除草剤「グリホサート」に発がん性の疑いが強まり、使用禁止や規制強化に踏み切る動きが欧米やアジアで広がっている。
「売上No1除草剤に発がん疑惑、禁止国増える中、日本は緩和」を参照
海外のグリホサートの扱い
ところが、農林水産省は、グリホサートを有効成分とする農薬の新商品を淡々と登録している。
そして厚生労働省は、2017年12月、一部の農産物の残留基準値を引き上げるという暴挙にでた。
特に目立つのがパンやパスタ、シリアルなどの原料となる穀類で、小麦 5.0ppm ⇒ ６倍の30ppm、ライ麦 0.2ppm ⇒ 150倍の30ppm、とうもろこし 1.0ppm ⇒ ５倍の５ppmへ、そば 0.2ppm ⇒ 150倍の30ppm に緩和された。
EUの旅行会社では、「日本へ旅行する皆さんへ」と題したパンフレットが渡される。そこに書いてあることは、『日本は農薬の使用量が極めて多いので、旅行した際にはできるだけ野菜を食べないようにしてください。あなたの健康を害する恐れがあります。』nokonote
日本は残留農薬の基準が、最大で他国の100倍ほどゆるい。その結果としてそれだけたくさん農薬を使うことができ、農薬の消費量も多くなる。農薬の使用量は農家の善意で決まるのではなく、国の施策をもとにJAが農家を指導するシステムだ。
農家は、勝手に農薬の使用量を減らし経済的リスクを高める冒険などはしない。大手小売店に売るレベルの農産物に関しては、農協が指導する通りにやっているので、美麗な野菜や果物が買えるというわけだ。
その消費者の過度に均質を好む性質も、大いに問題になる。
日本の農薬の使用量が多いのは、お上（農林水産省、農協や農薬会社）が決めたから農民も従っているというだけのこと。しっかり農薬使ってないと出荷させてもらえず、農民は従うしかないのだ。
近年は農薬の使用量を半分に減らしても、米などの重要作物の栽培が可能であることがわかってきて、環境問題に熱心な地方自治体は減農薬の取り組みをし始めてはいるが・・・。
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これらのことを思うと、どうやら政府は、高齢化が進んで財政の足を引っ張るのを避けたいので、こんなことをしてるんじゃないかという気がしてくる。
先にも書いたように、複合汚染の問題もほったらかしにしているのは、皆が100歳以上になってしまっては困るという事だ。自己責任で、ジワジワと自分の寿命を縮めてくれるのが一番いいということ。
「未必の故意による・・・」で、本来は犯罪に値することを国がやっている。国家とはそういうものだ。国民は自己防衛するしかない。
自分の哲学を持って、自己をコントロールし、自分の一生を自分のやり方で生き通すこと。
「ぽつんと一軒家」の住人は、それを実践している偉大なる先達だと思えて来る。
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＊ ウクライナ応援の思いを込めて、背景を国旗の色にしています。
