英国

独仏

　　　が支持を表明　
・８日、中国外務省

「米軍のシリア攻撃」を非難

現在、各報道機関では、トランプ大統領の本気度(リアルトランプ砲)が北朝鮮にも向けられるか否かを論じている所もあります。

・中東情勢
　シリア内戦が泥沼化しイスラム教のスンニ派シーア派の対立まで至れば、原油価格が値上がり、日本の経済に悪影響を及ぼす。
・アジア情勢
　リアルトランプ砲が北朝鮮へ放たれれば、北朝鮮からの報復として、韓国と日本にも長距離ミサイルが撃ち込まれる可能性と在日による日本国内でのテロ行為を行なう可能性。北朝鮮が崩壊した場合、日本にも難民が押し寄せて、経済・治安に大きな障害となる。
・終末思想的発想
　露中国と事態の収拾が治さまらず、大国間同士の戦争へ発展、第三次大戦へ。

大ざっぱに、上記のような内容が語られているのではないでしょうか。
　しかし、私、喜四郎は、今回の先進国(英独仏)と対応の異常性の方が心配です。日本が米国支持をするのは、日米同盟並びに対中国の面から言っても当然です。英独仏は、数年前、オバマ大統領のシリア攻撃に反対し、直前で中止させる事態が起こり、平成２７(2015)年、米国オバマ大統領の忠告を無視して中国主導のAIIBに加わった事実があります。

　時系列を遡れば
８日に中国が米国を非難。
７日に英独仏が米国支持を表明。
今回、経済的な魅力がある中国の声明を待たずに、空爆した即日に米国支持を表明。つまり、英独仏は２年足らずの間に、中国を見限り米国を支持する側に戻ったかのように見えます。

トランプ大統領は「アメリカファースト」
自国の利益が優先のナショナリスト

シリア情勢が混乱すればするほど、EUには難民が押し寄せて対策の負担がかかります。EUを離脱した英国、EUの主要国独仏が即日「支持」を表明する魅力、又は代償は何なのでしょうか?
　さらに時系列を遡ると
６、７日の米中首脳会談が開催される直前の
４日にシリアで偶然、化学兵器使用の空爆が発生

ロシアには、米軍空爆の事前通告があり、不測の事態を避けたとされています。　　
　結果的には、絶妙なタイミングで事態が発生し今回の出来事に至りましたが、逆算してみれば、空爆という戦争行為を実行するには、作戦立案、戦闘地域の情報収集、戦闘部隊の配置、政治的決断など、何日も日数を要するはずなのに、あまりにも出来過ぎた事象だと、私、喜四郎は思います。米トランプ大統領と欧州を連携される唯一の存在、それは

国々の　経済界を　掻き乱し　猶太の邪神は　北叟(ほくそ)笑みつつ

国といふ　国は悉く　マッソンの　経済戦に　艱まされ居り

出口王仁三郎