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2004年11月09日
カテゴリ：教育のこと。
OECD学力調査 日本トップから脱落 文部科学大臣の発言 「学力調査の結果」 と言うとき、多くの場合 「結果としての数値」 のみが我々の目に触れることになる。 しかし、そこで出された問題は適切であったのか という点に関して、検討の余地はあると考える。 ある県の学力調査の問題を検討したことがある。 その中に、正答率の極端に低い問題があった。 その結果から言われがちであるのは、 その問題の分野が十分に学習されていないということである。 しかし残念ながらその問題は出され方が適切だとは私には思えなかった。 今回のこの結果によって、現行の学習指導要領が再び叩かれるであろうことは容易に想像される。 現行の学習指導要領が公にされたとき、学力低下が強く懸念された。 そしてこれまで「標準」とされていた学習指導要領について 今回の学習指導要領は「基本」であるという姿勢が示された。 また、初めて「改訂版」学習指導要領も出された。 今回のOECDによる調査は他国との比較という点で 日本の子どもたちの学力が落ちたのか 他国の子どもたちの学力が上がったのか 内容を十分に検討しないとまだはっきりとは言えないと私は感じる。 １回前のOECDのテストでは、 日本の子どもたちはクリティカルシンキングができないという結果が出たが 論理的・批判的思考を研究していた私の友人は 本当に日本の子どもは批判的思考が出来ないのかという疑問を持っていた。 もっと詳しい内容を検討したいと考える。 ただ、冒頭のニュースを見て感じたことがある。 ＞文科相は「『僕は勉強したいから塾に行きたい』と子どもの方から親にお願いするぐらいでないといけない」と持論を展開した。 もしこの発言が本当なのだとしたら、日本の学校はそれでいいのかと思ってしまう。 理想論かもしれないが、塾に行かなくても学校で十分な学力をつけられるように努力していくべきではないのか。 公立学校と塾との提携が近年盛んになっているが 学校と塾とで学力上昇の相乗効果をねらうならまだしも 学習を塾に任せるような状態で、学校としては本末転倒になってしまうのではないか。 塾に通うことが勉強することの代名詞だと認識されているようなこの発言は、 文部科学大臣としての姿勢を疑ってしまう。 お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
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