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日本では就職の際に雇用先が男性がほしいのに法律に触れないように合格させない前提で女性も面接したりするようですが、そういうことはアメリカでも普通にあります。アメリカの厄介なところは誰かを採用するときに（とくに大学など）マイノリティー（黒人・ヒスパニック・ネイティブアメリカンなど）何割か雇わなければいけないというきまりのもと、その仕事に一番適しているだろう白人男性がはぶかれてしまう、というものです。

今日話を聞いたのはその部署では女性を雇いたかったのですが、女性のみを募集すると法に触れるので一般的に公募したところ大勢の人が面接に来た、ということでした。どんなに経験をつんだ人でも、頭のいい人でも男性である限り受からないというしかけが裏側にあるにもかかわらず、です。逆に女性でヒスパニック・アジア人だったら受かりやすいということです。

アメリカでは男女雇用機会均等法のほかに積極的優遇[差別撤廃]措置というものがあるので誰かを雇ったりするときにすごくややこしいことがあります。白人だけでなく、職場や大学などの席を何割かはマイノリティーに譲ろう、というものです。

そのほかに候補者が規定の人数に達するまで締め切りをずーっと伸ばし続けたりすることなどもたまにあります。その間先に仕事に応募した人は返事をずっと待たされることになります。こうした数あわせみたいなことがあるので、最終的に雇われる予定がない人も海外から呼び寄せて面接、ということもあります。交通費は出してもらえるようです。こうしたトリックを知っていればただで海外やいろんな土地へいけるかもしれません。締め切りがずっと延び延びになっているポジションはチャンスです。

昔は女性もマイノリティに数えられていたらしいのですが、実際大学の教授の職をみると圧倒的に白人男性が多いです。大学にいたときインド人と中国人の先生とかかわったことはありますが黒人の教授は見たことがなかったです。

「それじゃ自分が修士号とか博士号をとってマイノリティの少ない北部の州に行ったら仕事を探しやすいの？」と聞いたら北部ではアジア人はマイノリティには数えられていないとのこと。