投資逍遥

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ＴＯＫＡＩＨＤ（3167.ＬＰガス販売）を見ておきます。

​関連日記 ​



まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・2020年度には、売上高3,393億円、営業利益225億円、ROE13％が目標 。
・29年3月期の1株当たり純資産は、前期比が121.0％、3期前比が134.8％、5期前比が167.0％。
・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が104.9％、3期前比が125.1％、5期前比が159.2％。



次に、経常利益を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　8,065
2014年（平成26年）3月期　7,013
2015年（平成27年）3月期　8,549
2016年（平成28年）3月期　8,150
2017年（平成29年）3月期　12,775
2018年（平成30年）3月期　11,191



次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

24年3月期　12円・1,199百万円・44.2％・5.1％
25年3月期　12円・1,292百万円・40.2％・4.3％
26年3月期　12円・1,387百万円・52.9％・3.9％
27年3月期　12円・1,390百万円・35.1％・3.5％
28年3月期　14円・1,601百万円・46.7％・3.8％
29年3月期　28円・3,416百万円・43.4％・7.0％
30年3月期　28円・3,678百万円・54.7％・6.2％
31年3月期　28円　　



次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・43,244名<14.3>・3.8％
・47,975名<15.3>・7.4％・49.0％
・56,941名<16.3>・6.7％・48.2％
・60,650名<17.3>・10.1％・42.0％
・68,465名<17.9>・13.6％・38.5％



次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2013年12月発売号　544億円・41億円・897億円
2014年06月発売号　560億円・31億円・853億円
2015年06月発売号　800億円・28億円・730億円
2016年09月発売号　864億円・40億円・670億円
2017年09月発売号　1,180億円・31億円・549億円
2018年03月発売号　1,621億円・31億円・575億円



次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

24年3月期　14.3％・262.92円・15,540百万円・28,584
25年3月期　18.6％・289.34円・12,632百万円・25,713
26年3月期　21.6％・325.75円・10,241百万円・22,516
27年3月期　25.7％・368.15円・8,270百万円・27,265
28年3月期　25.6％・362.77円・6,589百万円・21,395
29年3月期　34.5％・439.04円・5,861百万円・26,692
30年3月期　36.3％・460.66円・5,430百万円・20,909



次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

24年3月期末　155,199,977・55,264,502
25年3月期末　155,199,977・40,791,572
26年3月期末　155,199,977・40,321,476
27年3月期末　155,199,977・39,637,942
28年3月期末　139,679,977・26,488,216
29年3月期末　139,679,977・12,915,785
30年3月期末　139,679,977・8,736,412



次に、株価と指標等を見てみる。

6月5日の終値は、1,142円
予想PERは、20.18倍
実績PBRは、2.48倍
予想利回りは、2.45％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、366円。（事業価値799円+財産価値65円-有利子負債498円）
・理論株価比は、312.0％。（現在値÷理論株価）



最後に、四季報3月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】2011.4
【上場】2011.4

【特色】東海地盤。ＬＰガスのザ・トーカイとＣＡＴＶ等のビック東海が１１年４月経営統合。水宅配等も

【連結事業】ガス及び石油41(9)、建築及び不動産11(2)、CATV14(9)、情報及び通信サービス28(6)、アクア3(2)、他3(2) <17・3>

【好　転】ＣＡＴＶは相次ぐ買収で顧客増。だが、ＬＰガスで競争激化。値引きなど顧客維持費用かさむ。19年３月期は情報通信、ＣＡＴＶ中心に顧客基盤拡大。格安スマホの販促費など軽減。営業益反転増。

【積極投資】４年間に200億円投じＣＡＴＶを光ファイバー化。情報通信と融合へ。21年３月期売上高、営業益倍増狙う中計達成は1000億円のＭ＆Ａ成就が前提。