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リクルートHD(6098.求人情報・人材紹介サービス)を見ておきます。
関連日記 まずは、メモ書きです。 ・買付候補銘柄。 ・2020年3月期の1株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が103.7%、3期前比が135.8%、5期前比が135.5%。 ・2021年3月期の1株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が111.4%、3期前比が133.5%、5期前比が146.9%。 ・2022年3月期の1株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が126.9%、3期前比が146.6%、5期前比が191.9%。 次に、税前利益を見てみる。 2016年(平成28年)3月期 119,336 2017年(平成29年)3月期 131,718 2018年(平成30年)3月期 199,228 2019年(平成31年)3月期 239,814 2020年(令和02年)3月期 226,149 2021年(令和03年)3月期 168,502 2022年(令和04年)3月期 382,749 次に、1株配・配当金総額・配当性向・親会社所有者帰属持分配当率を見てみる。 2019年3月期 28円・46,820百万円・26.8%・5.2% 2020年3月期 30円・49,811百万円・27.7%・5.1% 2021年3月期 20円・32,855百万円・25.1%・3.2% 2022年3月期 21円・34,341百万円・11.6%・2.8% 2023年3月期 22円 次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。 ・‥名<20.9>・‥%・‥% ・44,125名<21.3>・38.8%・34.9% ・44,683名<21.9>・39.3%・37.4% ・66,691名<22.3>・39.0%・41.2% ・80,380名<22.9>・39.4%・43.0% 次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。 2020年12月発売号 78,014億円・4,212億円・1,232億円 2021年06月発売号 94,210億円・5,010億円・1,127億円 2022年03月発売号 81,728億円・5,010億円・1,016億円 2022年09月発売号 74,571億円・6,695億円・636億円 2023年03月発売号 62,326億円・6,695億円・489億円 次に、親会社所有者帰属持分比率・1株当たり親会社所有者帰属持分・のれん・営業CFを見てみる。 27年3月期 68.1%・1,327.49円・216,394・137,497 28年3月期 66.9%・1,363.96円・213,051・162,511 2017年3月期 50.4%・441.51円・303,273・154,373 2018年3月期 53.1%・500.20円・312,944・194,117 2019年3月期 55.2%・578.04円・410,651・276,960 2020年3月期 49.4%・599.65円・383,163・303,325 2021年3月期 49.7%・667.96円・399,361・286,597 2022年3月期 56.3%・847.45円・436,017・439,610 次に、期末発行済株式数(自己株式を含む)・期末自己株式数を見てみる。 27年3月期末 565,320,010・626,000 28年3月期末 565,320,010・584,200 2017年3月期末 1,695,960,030・25,375,680(分1→3) 2018年3月期末 1,695,960,030・25,412,567 2019年3月期末 1,695,960,030・25,176,070 2020年3月期末 1,695,960,030・47,574,459 2021年3月期末 1,695,960,030・61,763,564 2022年3月期末 1,695,960,030・86,686,390 次に、株価と指標等を見てみる。 4月28日の終値は、3,824円 予想PERは、22.32倍 実績PBRは、3.58倍 予想利回りは、0.58% GMOクリック証券によると、 ・理論株価は、1,448円。(事業価値1,192円+財産価値430円-有利子負債175円) ・理論株価比は、264.1%。(現在値÷理論株価) 最後に、四季報3月号の記事を見てみる。 【決算】3月 【設立】1963.8 【上場】2014.10 【特色】求人情報検索エンジン『インディード』、生活情報分野の販促・人材メディア、人材派遣の3本柱 【連結事業】HRテクノロジー30(34)、メディア&ソリューション23(16)、人材派遣47(7) 【海外】56 <22・3> 【最高益】インディードは欧米の採用競争落ち着くも、円安カサ上げ大。人材派遣も各国で順調。24年3月期はインディードの特需落ち着き前年割れ。が、販促関連の戻りで補う。宣伝費膨張でも営業益高水準。 【攻 守】人材需給の平常化にらみインディードは採用に加えマーケ費も抑制、コスト管理徹底。一方、飲食店系など販促領域は日本での需要回復に合わせ宣伝積極投下。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
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