テーマ:情報・通信(900)
カテゴリ:情報・通信
東邦システムサイエンス(4333.システム開発)を見ておきます。 関連日記 まずは、メモ書きです。 ・保有銘柄。 ・29年3月期の1株当たり純資産は、前期比が110.7%、3期前比が147.6%、5期前比が175.2%。 ・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が106.5%、3期前比が133.7%、5期前比が172.0%。 ・31年3月期の1株当たり純資産は、前期比が106.4%、3期前比が125.4%、5期前比が167.2%。 ・2020年3月期の1株当たり純資産は、前期比が103.7%、3期前比が117.5%、5期前比が147.5%。 次に、経常利益を見てみる。 2013年(平成25年)3月期 752 2014年(平成26年)3月期 882 2015年(平成27年)3月期 1,162 2016年(平成28年)3月期 1,330 2017年(平成29年)3月期 1,183 2018年(平成30年)3月期 903 2019年(平成31年)3月期 1,038 2020年(令和02年)3月期 923 次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。 24年3月期 8.5円・115百万円・70.3%・3.0% 25年3月期 10円・135百万円・31.1%・3.4% 26年3月期 12.5円・151百万円・32.9%・3.9% 27年3月期 15円・181百万円・27.4%・4.1% 28年3月期 20円・242百万円・29.1%・4.7% 29年3月期 20円・242百万円・30.1%・4.2% 2018年3月期 20円・242百万円・39.7%・3.9% 2019年3月期 25円・303百万円・46.6%・4.6% 2020年3月期 25円・302百万円・48.0%・4.4% 2021年3月期 25円 次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。 ・5,475名<16.3>・1.9%・51.2% ・5,541名<17.3>・2.4%・51.3% ・4,899名<18.3>・4.1%・53.8% ・4,226名<19.3>・1.8%・61.3% ・3,999名<20.3>・1.6%・61.1% 次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。 2013年12月発売号 44.7億円・49.8億円・0億円 2014年06月発売号 55.3億円・45.1億円・0億円 2016年06月発売号 83.4億円・61.5億円・0億円 2017年06月発売号 90.1億円・64.7億円・0億円 2018年06月発売号 120億円・68億円・0億円 2019年09月発売号 126億円・74億円・0億円 2020年06月発売号 128億円・74億円・0億円 次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業CFを見てみる。 24年3月期 53.2%・567.64円・106,279千円・647 25年3月期 55.7%・616.01円・53,139千円・794 26年3月期 55.2%・673.93円・0円・154 27年3月期 57.6%・396.17円・0円・980 28年3月期 61.1%・449.31円・0円・1,015 29年3月期 65.3%・497.35円・0円・586 30年3月期 65.2%・529.82円・0円・587 31年3月期 65.6%・563.48円・0円・914 2020年3月期 68.7%・584.44円・0円・533 次に、期末発行済株式数(自己株式を含む)・期末自己株式数を見てみる。 24年3月期末 6,932,996・145,733 25年3月期末 6,932,996・145,928 26年3月期末 6,932,996・866,673 27年3月期末 13,865,992・1,733,726 (分1→2) 28年3月期末 13,865,992・1,733,726 29年3月期末 13,865,992・1,733,726 31年3月期末 13,865,992・1,733,730 2020年3月期末 13,865,992・1,750,111 次に、株価と指標等を見てみる。 7月17日の終値は、922円 予想PERは、18.66倍 実績PBRは、1.58倍 予想利回りは、2.71% GMOクリック証券によると、 ・理論株価は、1,202円。(事業価値586円+財産価値615円-有利子負債0円) ・理論株価比は、76.7%。(現在値÷理論株価) 最後に、四季報6月号の記事を見てみる。 【決算】3月 【設立】1971.6 【上場】2001.12 【特色】旧東邦生命系から独立したソフト開発中堅。NRI、日ユニシス、富士通等と連携。金融系が得意 【単独事業】ソフトウェア開発97、情報システムサービス他3 <20・3> 【回復難】既存の開発や保守業務はテレワーク対応等でこなすが、損保の次期大型案件が受注ずれ込むなど新型コロナの影響出る。情報通信基盤関連開発も後半持ち直すが、案件小型化避けられず営業益続落。 【新事業強化】地方自治体向けに高齢者見守りなど課金型のサービス提供事業展開。今後成長が見込めるデジタル変革(DX)関連事業を見据え人材育成、技術習得急ぐ。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
Last updated
2020/07/21 05:10:06 AM
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