投資逍遥

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関連日記



まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・29年3月期の1株当たり純資産は、前期比が114.5％、3期前比が138.1％、5期前比が150.4％。
・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が113.4％、3期前比が144.1％、5期前比が166.2％。
・31年3月期の1株当たり純資産は、前期比が110.8％、3期前比が143.8％、5期前比が173.5％。
・2020年3月期の1株当たり純資産は、前期比が105.6％、3期前比が132.6％、5期前比が168.6％。



次に、経常利益を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　750
2014年（平成26年）3月期　819
2015年（平成27年）3月期　1,153
2016年（平成28年）3月期　1,305
2017年（平成29年）3月期　1,690
2018年（平成30年）3月期　1,906
2019年（平成31年）3月期　2,248
2020年（令和02年）3月期　2,265



次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

27年3月期　7.0円・168百万円
28年3月期　10.0円・240百万円・30.8％・6.0％
29年3月期　16.0円・385百万円・33.1％・4.5％
30年3月期　17.5円・428百万円・34.1％・4.4％
31年3月期　22.0円・538百万円・36.1％・4.9％
2020年3月期　24.0円・587百万円・38.5％・4.9％



次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・2,354名<16.3>・1.6％・45.5％
・2,174名<17.9>・4.5％・43.9％
・2,814名<18.3>・4.1％・44.3％
・3,441名<19.3>・4.7％・44.0％
・3,578名<20.3>・4.8％・45.9％



次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2016年06月発売号　87.8億円・52.8億円・4.1億円
2018年03月発売号　148億円・55億円・8億円
2018年06月発売号　183億円・66億円・3億円
2019年09月発売号　177億円・78億円・11億円
2020年06月発売号　234億円・83億円・4億円



次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

24年3月期　70.2％・1,007.78円・0円・661
25年3月期　66.2％・1,033.84円・0円・652
26年3月期　66.3％・1,096.95円・0円・△14
27年3月期　65.8％・1,192.13円・0円・1,960
28年3月期　67.0％・661.87円・0円・834
29年3月期　67.0％・757.68円・0円・939
30年3月期　68.6％・858.98円・0円・1,438
31年3月期　70.1％・475.93円・0円・1,576
2020年3月期　72.7％・502.43円・0円・1,299



次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

24年3月期末　6,278,400・295,800
25年3月期末　6,278,400・175,289
26年3月期末　6,278,400・175,529
27年3月期末　12,556,800・511,378（分1→2）
28年3月期末　12,556,800・511,578
29年3月期末　12,556,800・511,732
30年3月期末　12,556,800・511,832
31年3月期末　25,113,600・1,021,434 （分1→2）
2020年3月期末　25,113,600・1,015,071



次に、株価と指標等を見てみる。

7月17日の終値は、872円
予想PERは、15.57倍
実績PBRは、1.74倍
予想利回りは、2.75％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、1,050円。（事業価値655円+財産価値412円-有利子負債17円）
・理論株価比は、83.0％。（現在値÷理論株価）



最後に、四季報6月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】1963.12
【上場】1997.10

【特色】金融関連ソフトの開発に強み持つ独立系ＳＩ。クラウドに対応した自社製品の育成に注力中

【連結事業】アプリ開発・金融55、同・法人23、ソリューション・インフラ及びネットワーク13、同・パッケージ等9 <20・3>

【反　落】受注残消化でしのぐが、受注は新型コロナ禍直撃の製造業中心に減退。金融、公共、サービス、物流など製造系以外は比較的堅調で下期回復。採用費、交通費等も削減するが及ばず。営業益反落。

【転換期】デジタル革命（ＤＸ）に対応、高効率のアジャイル型開発など先端技術導入し次世代型ＳＩへの転換促進。テレワーク等普及で急増するクラウド事業強化。