本当の事実を知りたい
私たちは森田理論学習によって、「かくあるべし」を減らして、「事実本位」の生き方が大切だと学びました。その方向で自助努力されている方が多いと思います。私は最近、詐欺を仕掛ける人、学者、言論人、マスコミ、国などが事実を捻じ曲げて、私たちを洗脳しているのではないかと思うようになりました。相手の発言や報道内容を、鵜呑みにしていると、間違った方法へ洗脳・誘導されてしまうのではないか。自助努力だけでは、自分たちの生活はとんでもないことになるのではないかと考えるようになりました。第三者が仕掛けてくる事実の隠蔽、ごまかしを無視できない時代に入っているのです。今日は、その一端を投稿してみます。昨今、なりすまし詐欺、オレオレ詐欺、ワンクリック詐欺などが増えてきました。私はアマゾンを語った偽メールにまんまと引っかかってしまいました。個人情報を語らせてその日のうちにクレジットカードから多額の引き落としがありました。幸い、クレジット会社の方から問い合わせがあり、なんとか難は逃れることができました。それ以降、ネットを通じた買い物は恐ろしくなりました。今でもフィッシングメールが毎日のようにたくさん届きます。それでクレジット決済は現在中止しております。これに対して騙された方が悪いという人がいます。自己責任の問題だといわれるのです。でもこれは明日は我が身の問題だと思います。騙されて、放り出されたら目も当てられません。何しろ救済措置はないのですから。この手の話はいくらでもあります。2,3紹介してみましょう。第2次世界大戦の時、日本軍はミッドゥェイ海戦で敗れて以降、敗退続きでしたが、ラジオを通じて事実は捻じ曲げられて連戦連勝と伝えられていました。その間違った放送を多くの国民は信じて疑いませんでした。いずれ日本はアメリカに勝つはずだと信じていたというのですから驚きです。事実が捻じ曲げられて伝えられていたので、疑いようがなかったのです。そして、最後は沖縄攻撃、続いて本土空襲を受け、広島と長崎には原爆が落とされました。間違った情報を信じて疑わなかった結果、最後は罪もない人たちが殺されたり、貧困に苦しめられることになったのです。シベリアで強制労働させられた人もいました。最近国の借金について経済通という有名な方がテレビで解説しています。池上彰さんは、国民一人当たり800万円以上の借金を背負っているというのです。国全体では1000兆円を超える借金があるというのです。この借金を先送りしてはならないといわれています。そうしないと子孫が不幸になるといわれるのです。こんな話を信じ込まされると、日本という国は自己破産してしまうのではないかと思うようになります。その結果、国の破綻を防ぐためには増税はやむなしという考え方になります。政府は、支出を減らしてプライマリーバランスの維持を達成する目標に向かって突っ走ることになります。その結果、デフレ対策は手付かずとなって、国民生活はますます悪化しています。それでなくても、日本を見捨てて中国に進出する企業が後を絶ちません。国内産業は空洞化して、国民の所得はどんどん下がり、少子化が加速しています。550兆円のGDPが350兆円台に落ちてくると、生活困難者が激増しますよ。その穴埋めとして、東南アジアなどからどんどん移民を受け入れていくのだそうです。人件費が安いのでその方がよいというのです。そうなれば、日本人の所得はますます下がってきますよ。今後防衛費、教育費、公共投資、インフラ整備、医療費、年金などはどんどん削減されるでしょう。竹中平蔵さんの提言によると、年金制度、生活保護、健康保険制度はすべて廃止して、新たに国民一人当たり月約7万円支給して、後は自己責任で対応してもらうといわれるのです。これをベーシックインカムというそうです。高額医療費も自己負担ですから、自己破産しかありません。そしてその利権は外資に門戸を開いていくのだそうです。アメリカの圧力で日本の国民が苦しめられるのはごめんです。国民皆保険制度や年金が廃止されると。私たちの生活は成り立たなくなるのではないですか。すべての国民を豊かにするために政治があるのではないですか。ほんの一部の人たちだけがとてつもなく豊かになり、その他大勢の人が苦しむ姿は見たくありません。私は最近、とり急いで経済や金融の仕組み、外交や政治、国際情勢などの学習をしています。その過程で、自由化、規制緩和、移民の推進などは、グローバル化を目指している人たちが、国民を騙して、自分たちの利益を無限に獲得するために洗脳しているのではないかと思うようになりました。現代貨幣理論によれば、自国通貨建ての国債発行は国の借金にはならない。ハイパーインフレにもならない。日本が破綻することにもならない。それどころが、積極的な財政出動は国民の生活を豊かにするものであると学びました。国の借金についてテレビで声高に発言している人たちは、この考え方は無視しています。どうして幅広く学習して、この理論が間違いならば反論しないのでしょうか。多分まともな理論なので反論できないのだと思います。反論すれば自分の学説が根底から崩されることになり、自分たちのアイデンティティはなくなります。悪いことに、こういう人たちが経済諮問会議や政府の中枢に入り、日本の政治、経済、外交、国防に大きな影響を及ぼしているのです。アメリカ大統領選挙は、数々の不正については明らかにされないままに、バイデン氏が正式に大統領に指名されました。これによって、トランプさんは、過去至上最高の7000万票から8000万票を獲得したにもかかわらず、落選してしまいました。果たしてバイデンさんがそれ以上の票を取っていたのでしょうか。ドミニオンの集計マシーンによる票の付け替え、郵便投票の不正、外国の選挙介入などの疑惑はどうして明らかにされないのでしょうか。これでは民主主義の破壊につながります。次の選挙でも同様の不正が行われると、アメリカという国は選挙しても意味がないということになります。このことはアメリカの国民の多くが気づいていると思われます。現代の社会では、事実の隠蔽、捻じ曲げるやり方は実に巧妙になされています。疑いを持たないで、なんでもすぐに鵜呑みにする人は簡単に騙されてしまいます。特にテレビの報道、新聞の論説を鵜呑みにしている人は大変危険です。革新的新聞といわれていた朝日新聞は、発行部数を減らして赤字に転落しています。もっとも朝日新聞の経営は、現在は不動産事業で成り立っていると言われています。真実は今のマスコミの報道にはないとみるべきです。今はかろうじて、インターネットを通じたチャンネルサイトが真実を伝えています。これもいずれアカウント停止に追い込まれる可能性があるといわれています。何を頼りにしてよいのか、ほんとうに途方に暮れてしまいます。あとで後悔するのは、騙され洗脳された私たち国民なのです。森田では事実は両面観で見ないと見たことにはならないといわれています。一方的な考え方や出来事は、反対のものの見方、考え方で検証していく必要があるのです。森田理論を学習した人が、事実にこだわる生き方を貫徹しようとすれば、この方面にも注意を払う必要があると思います。森田で症状を克服した人は、政治や経済の真実から目を離さないで、監視してゆきたいものです。森田先生は、太平洋戦争前に亡くなられましたが、戦争には反対されていました。その結果、特高に逮捕されそうになったこともあったのです。森田先生が現代に生きておられたら、政治や経済、日本国や日本人の自立の面から疑問を投げかけておられるはずだと思います。私はそれを支持したいと思います。