[原油問題ABC] カテゴリの記事

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• 原油問題ABCーいったい石油いつまで持つの？その６

  　「石油はいつまで持つの？」が思わず長く続いてしまった。前にも書いたが、私のHPの冒頭で問題として掲げていることなので、それに免じてお許し願いたい。　石油の起源には有機説と無機説があり、前者なら寿命があるが後者ならないと書いたが、多少分かり難かったのではないかと反省している。　有機説とは、一般に言われている、石油は恐竜などの生物が死に、それが堆積されたところに熱による化学変化が起きたものあるいはプランクトンなど海中の生物が堆積されたものに熱による化学変化が起きたものということだ。後者については堆積する時の様子を誌的に「マリーン・スノー」などと表現したものもいた。　そうとすれば、確かに有限だ。これは分かり易い。　無機説とは、地球の奥深く、地殻に存在するマグマの熱により水素、炭素など無機の物質が石油ガスになり、それが染み出して来たとするものだ。　従って、厳密に言えば、無機説も無限ではなく有限だが、仮にマグマが無くなる時は地球も存在しないだろうから、その意味では無限と考えても良いかもしれない。　更に言えば、どうも油田によると必ずしも有機説では説明出来ないものもあるようで、その点が無機説に注目する人々を徐々に多くして行っているようだ。　また、石油はともかく、ガスは無機説、というかガスは無機だから無機・無機だが(笑い)、マグマ由来とする人が多くなってきた。　まあ、ガスから石油を作ろうというGTLが既に実用段階にあり、その意味では液体燃料自体の資源量は膨大と言えるのではないだろうか。

  2008年09月27日

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• 原油問題ABCーいったい石油いつまでもつの？その５

  　私のHPで最初に書いた「本当に石油は無くなってしまうのだろうか」という問いについて遅ればせながら触れてきた。曖昧な答えかもしれないが、それなりに分かりやすく書いたので正しく理解してもらえたものと思う。http://www.ne.jp/asahi/kappa/kawataro/index.htm　石油は有限な資源と言われており、その限りにおいては使い続ければ「必ず無くなるもの」であることは間違いがない。しかし、その無くなる日はそんな近いものではない。今日明日なくなると怯えなければならないものではない。　石油は有限な資源と言われておりという表現はおかしいのではないか、有限な資源ではないかと言う人もいることだろう。しかし、それは石油の起源が無機か有機かということで変わってくる。今のところ、有機説が主流なのでそのような表現をとらせてもらったのだ。　それもあり、今すぐに必要以上にその対価を支払わなければならないというほどのものではないし、決して投機家がそれを利して巨利を得てよいものではない。その結果として、この使い易い、福祉に貢献できるエネルギーを放棄して良い筈もない。　しかし、それは、浪費してよいというものでもない。環境対策、特に地球環境対策とも相まって無駄を省き、大事に末永く使用しなければならないことは言うまでもない。それとこれとは別問題だ。　産油国も短期的な利益に捉われず、より長期的視点に立って政策を講じるべきだろうと思う。消費国もそのような政策が実現可能なように協力すべきだろうし、そのように認識しなければならない。　産油国は原油価格が安い時に消費国が何もしてくれなかったから原油価格が高くなっても何もしないと言う国もある。これは強硬派だけではない。穏健派と言われる国の中にもそのような発言をするものもある。そのような攻撃合戦は止めたいものだ。　変な話を書いてしまった。それと石油がいつまでもつのかという問いとは関係ないじゃないかと言う人もいるかもしれない。しかし、実は、そのようなことも大きく関連してくるのだ。産油国が意図的に減産すれば、「石油は市場から無くなってしまう」のだ。

  2008年09月24日

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• 原油価格ABCーいったい石油いつまでもつの？その４

  　石油がいったいいつまで持つのだろうかという問いとピークオイル論とを分けて考えなければならないということは分かってもらったものと思う。　因みにピークオイル論には早く来るものから遅いものまで結構なばらつきがある。大雑把に言えば、既に、その時期は通り越したとするもの、2010年頃に訪れるとするもの、それに2030年程度とするものとがある。しかし、いずれもそこで原油が無くなってしまうという訳ではない。また、通り越してしまったという点では、その事実はないと言っておこう。それは原油についての議論であって、より広い石油、あるいは液体燃料というものではないことも付け加えておこう。　その議論の中で、いったいどれほどの原油が地中に眠っているのだろうかということが問題となる。これも大雑把に言えば、約2兆バレル～約3兆バレルまでと結構その幅は広い。そこから取り出せるものということで、これまでに触れた原油確認埋蔵量が目安となる。普通OGJ誌の数字が良く使われている。そこにはカナダのオイルサンドの一部が含まれていると考えて良い。　

  2008年09月22日

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• 原油問題ABC２０－いったい石油いつまでもつの？その３

  　NYMEXは日本時間の日曜日にはさすがに全く動きがない。安息日は必要だ。絶え間なく市場が動くのは、市場関係者の夢だろうが、２４時間テレビ同様、年中歓迎というわけにはゆかない。　とはいえ年中無休で社会奉仕をしてくれている方々、社会を支えてくれている方々には頭を下げざるを得ない。そんな方々には不届きな発言であったことだろう。お許し願いたい。　さて、年中無休により近い電子取引中心のロンドンの抜け穴ICEを覗いてみると、時点は定かではないが、バレル当り102.64ドルとなっている。104ドル台に上げた勢いは失速したようだ。大変結構なことだ。　そんなこともあり、今回は「いったい石油いつまでもつの」を続けてみたい。　2004年に遡ってみれば、いわゆるピークオイル論が新たな論議を呼び、それも今回の原油高騰劇の一因となった。意図的だったかどうかは不明だが、この議論が誤解され、人々の間、特に投機家達の間では「石油はすぐにでもなくなる」といった印象が高まってしまったことは事実だ。　そもそもピークオイル論というのは、「石油がなくなる」ということを議論したものではない。「石油生産がいつピークを迎えるか」という議論だ。そこはまず確認しなければならない点だ。それに、その際、原油と石油を混同している点も大問題だった。　厳密には原油と言っても広うござんすとなる。西アフリカで生産されるもののようにシャブシャブのものから、ベネズエラやクウェートで生産されるどろどろ、場合により、かちかちに固い石炭のようなものまである。かちかちは極端でこれは原油の範疇ではないと言う人もいる。　普通、原油といえば少なくとも流動するものと言いたいが、中国の大慶原油のように常温では流動しないものもあるので、簡単にそういうわけにもいかない。そこも議論の内だ。　ピークオイル論ではその当りを明確にしないで議論してはいけないのだろうが、極めて曖昧だったところが問題である。最も狭い定義で論じれば当然のことながらピークは早めになる。　専門的にならないように心がけるが、ここで伝統的あるいは在来(コンベンショナル)原油と非在来的(アンコンベンショナル)原油とに分けると多少、この点がわかりやすくなる。しかし、やはり、軽い原油と最も重い原油とわける場合に、これをどう位置づけるかが問題となってくる。　それはさておき、以上は原油について触れたのだが、最初に石油と原油と区別しなければならないと言った。勿論、石油は原油よりより範疇が広い。ということは単純に考えて、石油は原油より多いということだ。原油を地中から取り出す技術が進歩すれば埋蔵量は増えると以前に述べたが、天然ガス、石炭を液化した場合の油も含むわけだから、普通に考えるよりさらに多くなると考えた方が良い。　その辺りはまたまた曖昧になるので、ここで石油という言葉ではなく液体燃料という表現を使う人もいる。　これだけでも大分話がややこしくなってきた。次の機会にはもっとシンプルに話を進めたい。

  2008年09月21日

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• 原油問題ABC１９－いったい石油いつまでもつの？その２

  　石油がいつまでもつのだろうかという大変シリアスな問いに対してあまりに気軽にコメントしてはいけないのだろう。世界中の専門家が懸命にその真実に迫ろうと一生懸命努力していることを考えると申し訳ないような気になる。　しかし、本当にその真実に迫るのは並大抵のことではない。この件については世界中に良質な報告書、統計もあるが、いずれも完璧ということはない。それは、前に書いた通り、究極的には穴の中を覗き、正確に測ることが不可能だからだ。それに、資源国有化の波で、油田に近づくことも容易ではなくなった。それは独裁政権下ではトップシークレットだ。生産量だってそうだったが、これはやがて市場に出るのでそこで推定は出来る。埋蔵量は闇の中だ。　とはいえ、埋蔵量については幾つかの良く使われている統計などがある。一つは、OGJ誌という石油天然ガス専門の週刊誌だ。毎年年末号にその年の末の確認埋蔵量(正確には翌年1月1日時点)を推定している。これはその歴史的長さからしても最も権威を持っていると言ってよい。ただ、なんのことはない世界各国から提出されるデータを紹介しているだけだが、それはそれで一つの見識だろう。その信憑性は提出元にかかっている。そんなものだ。だから、それを見る方でその限界、定義を把握しておく必要がある。無料でいつでも気楽に覗ける資料としては、あのスーパーメジャーの一つBP統計、それに米エネルギー省エネルギー情報局の資料がお勧めだ。これらの資料には齟齬というか差異がある。例えば、OGJ誌がカナダ政府の提出に従い、超重質原油を埋蔵量に加えた時にBPではそれを加えなかった。これは相当な量であるから大問題となった。その後、原油価格の高騰もあり、カナダの資源量を上方修正する方向にある。まあそんなものだ。　OGJ誌では2007年末時点での世界の原油確認埋蔵量を1兆3316.98億バレルと紹介している。これに対しBP統計では年末時点を1兆2379億バレルと紹介している。因みに上記で問題にしたカナダについてはOGJ誌が1785.92億バレル、BP統計が277億バレルと紹介しており相変わらずその差が大きい。米エネルギー省エネルギー情報局は1兆3316.98億バレルとOGJ誌と同じだ。カナダも1785.92億バレルとOGJ誌と同じになっている。　BP統計によれば、2001年1兆1330億バレル、2002年1兆1800億バレル、2003年1兆2063億バレル、2004年1兆2113億バレル、2005年1兆2204億バレル、2006年1兆2395億バレルとなっている。米エネルギー省エネルギー情報局によれば、2001年1兆319.54億バレル、2002年1兆2131.12億バレル、2003年1兆2650.26億バレル、2004年1兆2772.28億バレル、2005年1兆2929.36億バレル、2006年1兆3166.62億バレルだ。2002年に急増しているのはカナダが超重質油を加えたからだ。それにしてもこうならべてみると、毎年300億バレル程度の石油を消費しているにも係わらず、同じような水準を維持出来ているものだと感心する。　世界では、この原油確認埋蔵量の変化に注目している。なお、この原油確認埋蔵量というのは油田の中にある原油全体ではなく、そのうち地上に取り出せるものを意味している。可採埋蔵量だ。従って、原油価格が高くなれば、それまで採算に合わずに取り出せないと思っていたものも埋蔵量として追加されることになる。今のところ、地上に取り出せるものの比率は3割程度とされている。これが4割、5割になれば一挙に確認埋蔵量が増えることになるが、それはかなり困難な作業のようだ。　そういえば、9月18日に面白いニュースが流れた。ベネズエラがその確認埋蔵量に新たに74.3億バレル追加して合計1423.1億バレルとしたというのだ。8月初めには55.5億バレルの追加で合計1350億バレルとしたばかりであり、矢継ぎ早である。なお、上記を計算する人のために念のために申し添えれば、8月発表時と今回発表時の差と今回発表の追加分との間には、1.2億バレルの差がある。両者の時点の差が明確ではないのでなんともいえないが、仮に日量200万バレルの生産で1ヶ月とすれば数字は合わない。日量250万バレルで45日間生産したとすればほぼ数字が合うことになる。いずれにしてもその辺りの説明はない。数字は間違えたわけではない。あるいはニュースソースの誤りかもしれないが大した問題ではない。今後も更に1726.1億バレルの追加があるとされており、その意気軒昂ぶりには驚かされるが,これも超重質油でいずれカナダ同様の論議を呼ぶことになろう。　　今回もこの辺りで話を止めておこう。それでは、また。

  2008年09月19日

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• 原油問題ABC１８ーいったい石油いつまでもつの？その１

  　原油問題ABCというか、石油問題ABCとしてもおかしくない定番かつ重要な問いは、「いったい石油はいつまでもつのか」というものだ。ほぼ、どこに行っても聞かれる。　応えから先に言えば「少なくともあなたが生きているうちはもちますね」というものだ。いや、たった今生まれた人が死ぬまででももつだろう。それは、何十年という単位ではない。100年という単位である。具体的には100年以上もちますということだ。もちろん、このもつという表現は大変微妙なものだ。　ちょっと専門的になるが、あといくら石油が残っているかというのを「残存石油埋蔵量」などという。埋蔵などというと埋蔵金など少しミステリアスになる。冒険と活劇のイメージだ。わくわくする。石油についても同じだ。これをさらに究極埋蔵量、究極可採埋蔵量、確認埋蔵量などと定義したりする。そう言うと、段々と何が何だか分からなくなってくる。それにいろいろな数字が出てきて夜空のきらきら星のようにどれがどれやら皆目見当が付かなくなる。ただ、美しいものだなどとぼんやり見つめている他はない。まあ、しかし、そんなものかもしれない。だって、誰も油田の奥深く入ったことはないのだから。　ここのポイントだけ言えば、幾つかの定義があるが、結局、「あとどれくらい残っているのか」というのと「そのうち、地上に取り出せるのはどれくらいなのか」という区別があることだ。より重要なものは後者だ。取り出せなければ使えない。当たり前のことを言ってしまった(笑い)。やっかいなのは、これだけと思っていたのが増えたり技術が進んで、この取り出せる量が増えるということだ。やっかいではなく良いことだろうといわれればそのとおりだ。やっかいと言ったのは、定まらないということだ。また、ここでも誰も中に入ったことがないということが効いてくる。油田の中は、地上に人間が作るタンクとは違う。複雑で凹凸もいくらもあるだろう。それに、それは油田によってかなり違うだろう。それを同じに考えるわけにはゆかない。また、全部くみ出すことはとても不可能なことは分かってもらえるだろうと思う。　今日のところはそんなところでお話を終えさせてもらおう。また、いずれこの続きを話そう。

  2008年09月13日

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• 原油問題ABCその１７ー価格情報集

  　原油価格は、金曜日のNYMEX立会い終了後、主としてハリケーン懸念のため若干値上がりした。昨日も書いたように米国は最後の夏休みモードに入っており、月曜日も取引は薄いだろう。立会いが無い時には、参考程度に価格情報をチェックしているが、定評がある価格関連HPは下記URLで整理して紹介しているので、関心のある方は是非覗いてもらいたい。http://www.ne.jp/asahi/kappa/kawataro/oilprice.html　夏休み後に米議会が投機の行き過ぎにどのような対応を示すか注目されるが、今の内に適正な価格水準に対する定見を見出して欲しいと思う。そうでなければ、また、2004年以降の不当、不公正が繰り返されることになる。いや嵩じることになってしまうかもしれない。もとより、価格誘導などするべきではないし、出来るものではないが、2004年以降の状況を見て、少しは適正と言う言葉を思い出して欲しいものだ。　価格メカニズムの解明も是非とも必要だが、その行き着く先としてのあるべき姿を描いて置くべきだろう。その姿とは、世界経済、国民福祉、維持可能な成長を支えるためのエネルギーのあり方を反映したものでなければならない。　学術的、技術的解明には、その裏づけとなる、哲学、柱が存在しないと、解明自体が意味の無いものとなる。簡単に言えば、一体、どうしたいのかということだ。解明も国民が分かりやすいものを目指すべきだろう。隠蔽体質は改めなければならない。具合の悪いことも曝け出す勇気も必要だ。投機の行き過ぎとはどういいうことか、欲に目がくらみ全体が見えなくなってはいなかったか、「儲けて何が悪い」などという捨て台詞に感心などしていなかったか、投機の結果が世界の福祉に反してはいなかったかなどなど考えなければいけないことも多々あるだろう。　例えば、市場で適正な価格水準が達成されるためには、適正な競争が必要となる。安く売ろうとするものがいればそれに対抗して安くするというのは分かりやすい。今は、国際的に、国内的にそのような状況にあるのか、それを明らかにするためにはOPEC、国際石油会社をどう捉えたらよいのだろうかということなどがすぐ思いつく。そんなことにも分かりやすい結論を提供する必要がある。

  2008年08月31日

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• 原油問題ＡＢＣその１６－ドル表示

  　原油価格はドルで表示される。原油は、バレル当り何ドルということで国際的に取引されているからである。あなたの会社が産油国から原油を買おうとすれば、ドルを買ってそれで支払わなければならないのである。関係者、専門家の間では原油価格を話す時バレル当り何ドルで話が通じてしまう。NYMEXは米国にあるからそれで良いが、何で欧州の指標原油であるブレントまでドルで表示されなければならないのかと考える人が出てもおかしくはないが、それが決まりなのであるから仕方が無い。　これは、ドル価値の変動に悩まされてきたOPECが長年取り組んできた問題でもあった。OPECは、幾つかの通貨をバスケットにして決めようとか、ＳＤＲを使おうとか、随分議論されてきたが、結局、未だにドルから離れることは出来ていない。ここのところの、ユーロの強さに鑑み、ユーロ建てでという意見も有力になってきてはいるが、それを思い切るまでには至っていない。その一つの理由には、大産油国であるサウジアラビアがドルペッグであり、他通貨への切り替えに積極的ではなかったこともあげられるかもしれない。　6月15日には、ドルが対ユーロ最安値である1.6038を付けたとのことで、今後、議論が活発化するのではないかと思われる。それでは、ドル安の影響というのはどの程度のものなのであろうか。ユーロで考えてみよう。昨年9月末はドルが高く1.4150ドル程度だった。計算しやすく、それぞれ1.4ドルと1.6ドルとすれば、約14.3％の価値上昇ということになる。これも分かりやすく仮に1.4ドルの時に100ドル原油だったとしたら、現在価値は114.30ドルということになる。実際は昨年9月末には80ドル程度にしか過ぎなかったのでユーロから見た現在価値は91ドル強ということになる。ドル減価と言っても短期間で対比すればその程度のものに過ぎない。確かにドル安をヘッジするために原油に資金が流入したのであろうが、ドル減価を上回る収益を上げたことになるのではないだろうか。とても、ドル減価だけで150ドル原油を正当化することは出来ない。

  2008年07月25日

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• 原油問題ＡＢＣその１５－原油価格と天然ガス価格

  　NYMEXの開場までにはまだ時間がかなりある。太陽がまだ日本の上空にあり、やがて西に去ると米国の空が朝焼けとなってくる。それでも、ニワトリが鳴くくらいで活動が本格的に始まるのには時間を要する。ましてや、終値となると明日の朝にカバーとならざるを得ない。　そんなことで、今度は、原油価格と天然ガス価格の関係について触れてみよう。異なるエネルギーの価格を正確に比較するには、様々な要因を勘案しなければならない。例えば、暖房についてみれば、その部屋の密閉度、使用機器のエネルギー効率等詳細に比較する必要があるだろう。ここでは、そのようなことをするつもりは無い。　皆が、関心を持ってみつめているNYMEXのWTIと天然ガス価格を簡単に比較してみよう。18日の両者の終値は、WTIがバレル当り128.88ドル、天然ガス価格が100万Btu当り10.570ドルであった。これを比較してみよう。　ここでバレルについては既によくご存知の筈であるから天然ガスの単位であるBtuについて説明しておこう。BtuとはBritish Thermal Unitの略で発熱量である。従って、WTIのバレル当り発熱量が分かれば、容易に同じ発熱量での価格が算出できることになる。WTIの発熱量は性状表を見れば詳細に判るであろうが、取り敢えず米エネルギー省エネルギー情報局が米国産原油の平均発熱量を5.8百万Btuとしているのでこれを引き合いに出すことにする。頭の良い、あるいはインド人のように二桁の暗算が出来る人はそうしても良いが、普通の人は、5.8ではなくバレル当り発熱量を6百万Btuと考えた方が計算易しくなる。そのようなアバウトなことでは嫌だという人もいるであろうが、6百万Btuとすれば、天然ガス価格を6倍すれば良いので、至って簡単である。私の暗算では63ドル強ということになる。天然ガス価格も計算しやすいように10.500ドルと丸めてしまったからである。否、四捨五入なら10.600ドルではないかという方はそれでも結構だ。そもそもWTIの場合米国の平均より発熱量が高いかもしれないし、まあ、どうでも良いことかもしれない。要は、圧倒的に現在の原油価格が天然ガス価格を上回っているということが分かればそれで良いと思う。因みに、より正確には天然ガスと競合しているのは一般家庭で天然ガスと暖房油を同時に使えるバーナー(デュアルバーナー)を有している家庭であり、それぞれを発熱量で厳密に比較する必要がある。まあ、しかし、その結果を見るまでもないだろう。天然ガスの競争力は圧倒的に高まっている。それでも天然ガス価格の推移に詳しい人に言わせれば今は高くなったと感じていることであろう。これまでのところ、ハリケーン被害のあった2005年夏から2006年初めにかけての異常事態を除き、天然ガスが8ドルというと高いなという感覚であった。その意味では、この水準でも原油価格暴騰の影響を受けていると言える。8ドルとすれば、これは原油価格では一体何ドルになるのだろうか。簡易計算をマスターした貴方は即座に48ドルと応えるはずである。そうなのだ。50ドル以下なのだ。　天然ガス市場はかってBPのトレーダーによる市場操作があったし、あのエンロン問題もあった。その後、石油よりは投機の影響が減じられている。それが全てではないとは思うが、今は、投機の影響を石油に比べれば受けていないと言えるのではないかと思われる。

  2008年07月21日

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• 原油問題ＡＢＣその１４－１０００バレルとは

  　NYMEXで行なわれている取引をイメージするのはなかなか難しい。そこで、少々分かり難くしているその独特の単位、バレルから復習しておこう。１バレルは159リットルである。159リットルというのはちょっとした量である。まずは、それをしっかりとイメージしてみよう。　ミネラルウオーターのペットボトルの大きな方は1.5リットルである。角ばった2リットル入りのものもあるが、外国製のものを中心として1.5リットルが多い。１バレルというのは、このミネラルウオーターで106本ということになる。1.5リットルの場合には１ダース入りのダンボール箱があるが、それが8箱と後10本ということである。また、都会ではあまり灯油を使わなくなったからポリ容器を見る機会はあまりないかもしれないが、使っている人は、このポリ容器で考えてみるとピンとくることであろう。灯油のポリ容器は18リットルのものが多いから、159リットルを入れるには9個用意しなければならない。これが１バレルである。　NYMEXの最小取引単位は、1000バレルでこれを一枚という。以上の通り１バレルでさえ、多いのにその1000倍である。仮に実際自分の家で使おうと思ったら、大変である。気が遠くなるほど多い。まあ、腐るものではないのでとっておけるが保管場所の確保に悩むことになる。個人投資家はそれをイメージした方が良いと思われる。ミネラルウオーターが10万6000本、う～ん、買ってしまったら、夢でうなされそうだ。　ガソリンでイメージするとどうなるか。まず１バレルをイメージしてみよう。普通乗用車で大きなタンクが大体60リットルであろう。空にすることはないだろうから、ＳＳに三回程度行くことを考えれば良い。個人の場合には、せいぜい月２回だろうから一月半分である。それの1000倍。1500ヶ月ということは、125年間か。孫の代まで使える量だ。その時にはそれこそ石油があることやらと普通は考えてしまう。　更に、NYMEXでは、凄い量の取引が行われている。例えば、18日の出来高を見てみると、期近ものだけで約38万枚であった。これは3億8000万バレルであるから、一日の世界の消費量の約4.4倍である。米国では国会議員が先物市場の取引を実際使用するものに限定しようなどと言い出すのはこのような現実があるからである。因みに全米の石油消費量は約2000万バレルだから、19倍の出来高ということになる。米国の一流経済誌のジャーナリストの中には先物市場の暴走について投機とはそのようなものだ、やがて市場がすべて解決してくれるなどと言っているものもいるが、本当にそんな感覚で放置して良いものだろうかと訝しく思われて仕方が無いのだが・・・

  2008年07月20日

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• 原油問題ABCその１３ー原油先物市場とは

  　NYMEXという言葉が世界的に著名となった。原油が150ドル近くなり、世界中がその動向に関心を持つようになったからである。既に、NYMEX/WTIがそのように注目される理由については述べた。ここでは、NYMEXとは何かそしてそれに連れて引き合いに出されるICEとは何かについてその歴史的経緯などを簡単に触れてみよう。　NYMEXは、今を去る135年前の1872年に設立された歴史と伝統のある先物取引所である。最初は、当時混乱していた乳製品の販売に秩序と標準化を齎すために乳製品の取引業者が集まってバター、チーズ取引所として発足した。その後、取引商品の拡大に連れ、10年後の1882年に現在の名称へと変更された。そのような長い歴史を持った取引所ではあるが、これに先立つ1730年(享保15年)には大阪堂島の米取引所が幕府により公認され、先物取引を開始している。世界的にはこの堂島の米取引所が先物取引の発祥とされている。ちょっと話が横道にそれてしまった(笑い)が、NYMEXに戻ると、NYMEXと石油との係わりは比較的新しい。　1973年に暖房油が上場されたのが嚆矢である。当時米国では石油産業が全般的に規制されていたため、現物の受渡しは価格規制の及ばないロッテルダムで行われていた。1978年に暖房油の規制が撤廃されると暖房油先物の受渡場所がニューヨークに移り、取引高も次第に増加して行った(NYMEXのサイトで、この1978年に石油取引が開始されたと紹介されているのはこの時点を指したものと思われる)。1981年には有鉛ガソリン先物、1984年には無鉛ガソリンが上場された。WTIは1983年に上場され、1985年頃から世界の原油取引の価格指標として幅広く採用されるようになった。WTI先物はその価格指標性が高まるにつれて取引高も急増して行き今日に至ったわけである。　ICEの前身はIPE(国際石油取引所)であるが、ロンドンにあったことからロンドン国際石油取引と言われることもあった。より長い歴史を持つロッテルダム市場(OTC＝相対取引中心のスポット市場)とともに欧州における石油取引の中心の一つであった。IPEには1981年に軽油先物がまず上場された。1983年11月にはブレント先物が上場されたが取引は停滞気味であった。それが、取引条件の変更(現物受渡physical deliveryから現金決済cash settlementへの変更)が行なわれた1988年6月以降、急成長を遂げた。このIPEは2001年4月30日、米国のインターネットを使用した石油取引の会社であるIntercontinental Exchange(ICE; 2000年5月設立)の買収を受け入れると発表した。これを受け、ICE側は、最新のインターネット取引環境を使用してIPEの流動性を高めるべく検討し、2000年6月にはICEを傘下に入れ、名称もICE futureと改めた。2005年4月には伝統的な立会い取引を閉鎖して完全にインターネットを利用した取引のみに限定している。その取引端末は米国内にもあり、これが米国の規制を受けないことからロンドンの抜け穴(エンロンの抜け穴をもじったもの)として先般米議会で問題にされたわけである。　今日、その圧倒的な取引数量、取引高から世界に君臨するようになった両取引所も、その発展過程は順風満帆というわけでもなかった。NYMEXにおいては、2000年5月から中東高硫黄原油(オマーン、ドバイ)も上場されたが、その後上場が廃止された。2001年4月からはブレント原油先物が上場されたが取引量は一向に増えなかった。その後、eNYMEXで、ドバイ原油を上場したが、これも結局失敗に終わった。ただし、これは、現在のDME(ドバイ商業取引所)への参加という形で実を結ぶことになる。米国ではこのDMEにおける規制も監視しようとの動きにあることは既に述べた。IPEではもっと失敗が多かった。1990年9月ドバイ原油先物、1991年4月ナフサ先物、1992年1月ガソリン先物が上場されたが、1992年5月にはナフサ先物、同年11月にはドバイ原油先物の上場が廃止された。1996年10月には重油先物が上場されたが、1991年10月には上場が廃止された。　この簡単な歴史からも今日の論点が浮き彫りになる。先物取引所の光と影、prosとconsである。また、それは哲学的には資本主義の是非とも一致する。簡単に言えば、自由は必須であるものの、行過ぎた自由は問題であり全体の福祉に逆行することもあるということである。特に、上記現物決済という制約を取り去ったために取引量が急速に増えたという点は、注目すべきところである。これは、必ず買った商品を引き取るという条件を付した場合には投機が完全に抑制される傍ら取引所の活性を殺ぐことになるのである。簡単に言えば、石油を実際使用するものに取引が限定されることになるわけで、一大論点になる。結局、石油は他の商品とどう異なるのか、世界の経済、福祉を考えた場合に石油を先物として取扱うのが良いのか悪いのかという議論にも繋がってくる。やはり、最後は、自由とは、適度な規制とは何かに議論が集中することになるのではないか。

  2008年07月13日

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• 原油問題ＡＢＣその１２－ＯＰＥＣ５

  　「石油はアラーの賜物」とアラブの人はよく言う。本当に不思議なほど石油資源はアラブ地域に眠っている。6月11日に発表されたスーパーメジャー・ＢＰの世界エネルギー統計(通常ＢＰ統計と呼ばれている)によれば、中東の世界に対するシェアは61％である。http://www.bp.com/sectiongenericarticle.do?categoryId=9023769&contentId=7044915　その中でもサウジアラビアがダントツで世界の21.3％を占める。イランがその次で11.2％である。その次が混乱の続くイラクで9.3％となっている。以下、クウェート、ＵＡＥ、カタールと続く。因みにイランはイラクの後塵を拝してきたが、2002年にイラクを追い抜いた。イラクの埋蔵量は2001年以来成長が止まっているからである。その理由は言うまでもなく政情不安にある。やがてそれが沈静化して開発が始まれば、近い将来イランを追い返す可能性が高い。カタールの埋蔵量は相対的に少ないが、その人口は85万人と少なく(http://www.opec.org/aboutus/Member%20Countries/Qatar.htm)、一人当りＧＤＰは約6万2000ドルと高い。ＵＡＥ、クウェートも約3万5000ドルと高い。サウジアラビアは人口が2350万人と多いので、約1万5000ドルに止まっている。それでも、日本が約3万5000ドル、西欧諸国が概ね3万～4万ドル台であるから、まさにアラーの恩恵は大きい。　ＯＰＥＣ強硬派の面々はこれらの国よりは少ない。ベネズエラは中東ではないが世界の原油埋蔵量の約7％を占めるものの、一人当りのＧＤＰは6700ドル強に過ぎない。リビアが8000ドル台ではあるが、イラン、アルジェリアは3000ドル台と低い。いずれもＯＰＥＣ統計2006年(http://www.opec.org/library/Annual%20Statistical%20Bulletin/ASB2006.htm)からのものであり、現在は、大きく改善されている筈であるが、その格差には大きな差はないであろう。　ＯＰＥＣ内強硬派と穏健派の姿勢の違いもこの辺りから窺うことも出来る。

  2008年06月29日

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• 原油問題ＡＢＣその１１ーＯＰＥＣ４

  　ベネズエラのことを紹介する場合、そのタイトルをジオポリティックス要因とするか、ＯＰＥＣとするかは迷った。ナイジェリア、イラン、イラクもそうである。原油価格の決定要因として話を進めるわけであるから、当然と言えば、当然ではあるが、なんともこの両者の間の近い関係には驚かされる。結局、最近の原油価格に与えているその強い影響を考えてＯＰＥＣとしてみた。　ベネズエラはチャベス大統領が誕生してから大きく変化した。ベネズエラ落下傘部隊の出身であるチャベスは、貧困層の圧倒的多数の支持を受けて1999年に大統領に就任した。ベネズエラはＯＰＥＣの生産割当を遵守しない中間派的位置を占めていたが、就任後、即、減産志向、生産割当を遵守する超強硬派となった。チャベス大統領は同国の経済を支える石油産業の改革に乗り出し、PDVSA(ベネズエラ国営石油会社)幹部とことごとく対立した。ベネズエラ国営石油会社PDVSAは、メキシコのメキシコ国営石油会社ぺメックスと同様、当時は同国最高のエリート集団であり、どちらかというと高度な教育を受け親米的な自由主義者が多かった。反米で貧困層を代弁する大統領とそりが合うはずもなかった。その対立が高まり反チャベス・ストライキにより一時ベネズエラの原油生産量が極度に低下したことがあった。結局、チャベス大統領が勝ち、徹底的な粛清が行なわれ優秀な技術者は大量に解雇された。それが生産能力に影響を与えたと思われるが、資源ナショナリズムを進める大統領にしてみれば、それはあまり懸念すべきことではなかった。折りしも原油価格の上昇があり、結局、生産量が低下しても石油収入は大幅に増加した。その強硬策、資源ナショナリズムは、貧困層の圧倒的支持を得ている。ただ、憲法を改正し大統領の三選を可能にしようとしたが、これはさすがに成功しなかった。

  2008年06月24日

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• 原油問題ＡＢＣその１０ーＯＰＥＣ３

  　ＯＰＥＣは全会一致の決議が原則となっていると書いたが、だからと言ってＯＰＥＣ加盟国の政策が金太郎飴のように同じということにはならない。加盟各国の原油埋蔵量、人口、その他に相当の開きがある。埋蔵量の大きい国は出来るだけ長く石油を使ってもらいたいために穏当な価格水準を望むが、埋蔵量の小さい国は生産が続く内により多くの収入を得たいと考えより高い価格水準を望む。勿論、資源ナショナリズムの度合い、民族、国民性などの相違も影響を与える。　歴史的には、ＯＰＥＣ内のポジションを主にその価格政策を基にして穏健派と強硬派に分けてきた。穏健派の雄がサウジアラビアでクウェート、ＵＡＥ、カタールのアラブ湾岸諸国が概ね同じ考えである。他方、シャーの時代も含めてイランは強硬派であり、リビア、アルジェリアが同じ考えであった。イラクもフセイン時代には強硬派と見做されていた。インドネシア、ナイジェリア、ベネズエラは中間派であった。　このような捉え方が90年代を通じた原油価格の低迷(概ね20ドル水準)で変化した。特に、1988年における10ドル台への大暴落で大きく変わることになった。まず、ベネズエラがチャベス大統領の登場で強硬派に転じ、イラン、ベネズエラの反米、超強硬派同盟が成立した。サウジアラビアもイランと蜜月となり、加盟国総強硬派状態となった。これで、減産して原油価格を高水準で維持するという体制が整ったことになる。そして、これが2006年の減産決議につながり、2007年の需給タイトを招来させた。それが、2004年以降の原油価格上昇下でＯＰＥＣが何もしない、消極的高価格の支持という事態を招くことになったのである。　このように振り返ってみることにより、今回のサウジアラビアの一方的増産表明、イラン、ベネズエラ、リビアのサウジ増産反対の意味が良く理解出来たものと思う。

  2008年06月19日

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• 原油問題ＡＢＣその９ーＯＰＥＣ２

  　今日は、運良く、またＰＣに向かうことが出来た。午前中は原稿の締切が迫っていたため、いつもの早さで書き込みをすることが出来なかったが、こればかりは仕方が無い。　ＯＰＥＣの続きを書いてみよう。　そういえば、ＯＰＥＣとは何かという時には、普通、その略語の意味から始めなければならない。ご存知の人もいるかもしれないが、ＯＰＥＣとは「石油輸出国機構」のことである。フルスペルは「The Organization of the Petroleum Exporting Countries」である。ＯＰＥＣは、消費国の組織であるＩＥＡ(国際エネルギー機関＝The International Energy Agency )と並び、エネルギー関係国際機関の双璧をなしている。　その歴史を含めた概要は、OPECホームページの次のURLにあるので、関心のある方は覗いて見て欲しい。http://www.opec.org/aboutus/history/history.htm　ＯＰＥＣ13ヶ国というのが最盛期の姿だったが、その内、エクアドル、ガボンが抜け、計11ヶ国となった時代が続くが、昨年、エクアドルが復帰し、さらにアンゴラが加入して、また13ヶ国体制に復帰した。最近、産油量が低下し純輸入国となったインドネシアが、この数年間のＯＰＥＣ価格政策に失望して脱退の意向を表明する一方、ブラジルが加入の意向を示して話題を呼んでいる。　ＯＰＥＣは協定を守らない構成メンバーに罰則を課す分けではないので、厳密な意味でのカルテルではないが、過去のセブンシスターズに倣い、最初は、価格カルテル、そして1980年代には生産カルテルも導入し、完全な価格・生産カルテルとなった。米議会ではＯＰＥＣをカルテルとして非難し、独占禁止法により処罰すべきであるとの主張が繰り返されてきたが、主張する方も国内法が国際機関を罰せ無いことは承知の上での行動であった。最近では、クリントン候補が選挙キャンペーン中にこの主張を行い世界の耳目を集めた。　ＯＰＥＣは結成以来48年目に入っており、世界最長のカルテルとなった。その決議は全会一致が原則であり、運営が硬直的になりやすいが、何度があった危機的状況をクリアして生き延びてきた。それには上記に書いた通り完全なカルテルとは異なることも効いているかもしれない。いわば、ソフトなカルテルだったことが良かったのであろう。その意味では極めて柔軟で強靭な組織と言える。　また、基準原油価格方式を放棄したと思ったら、価格帯方式を採用したり、決議は総会開催が前提と思ったら、閣僚間の電話で決議を行なうという電話協議方式を採用したり、世界を唖然とさせるようなことを平然とやってのける。人はそのような行動を「ＯＰＥＣマジック」などと形容した。　実効性はともかく、市場にインパクトを与えるような発表を行なうことは平気である。減産協定を遵守しないで実質増産しておいて、その上回った分を削減する時に減産と表現したり、いつの間にか減産基準量が実際の生産水準に置き換わっていて増産したようには見せないなどのテクニックを駆使したりする。ＯＰＥＣの動きを正確に追うには、そのような彼等の戦略を熟知している必要がある。

  2008年06月19日

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  原油問題ＡＢＣその８－ＯＰＥＣ

  　ＯＰＥＣという言葉を聞くだけで感慨深いものがある。長年、その動向を追い求め、そして何回もウィーンのＯＰＥＣ本部を訪ねた。　自分なりにＯＰＥＣ像を描くことが出来たが、それは定まったものではない。組織は全て同じだろうが、指導者、構成員などにより大きく変わるし、組織を取り巻く環境の変化により大きく変貌する。ＯＰＥＣについてもそうだった。特に、ＯＰＥＣの目的が加盟各国の石油収入を極大化することにあるので、原油価格の高い時、低い時、その価格・生産政策は変わる。そうではあるが、「ＯＰＥＣとは」に応えるべき基本的回答は持っている。　ＯＰＥＣは、資源ナショナリズムの高揚を受け、原油価格防衛のために1960年に設立された。当時、原油価格はセブンメジャーを中心とする国際石油資本により決定されていた。彼等は生産コストの低下、需給などを勘案して原油価格引き下げに踏み切っていたが、それは産油国の石油収入を低下させることになったので、産油国は引き下げに抵抗し、自分達の取分を引き上げるためにＯＰＥＣを設立したのである。当初はあまり成果を上げることが出来なかったが、それから13年後に発生した石油ショックを機に、ついに価格決定権をメジャーから取り上げ自分達の手の中に入れることに成功するのである。それから逆オイルショックを経験する1980年代初頭までは、世界に君臨し、石油関係者はその一挙一動を追うことになった。　逆オイルショック後は、非ＯＰＥＣ産油国の台頭、市場シェア低下などにより、価格決定権を喪失して行き、スポット取引の拡大を背景にした先物市場の開設などにより、1988年には市場の動きに従わざるを得なくなった。その後、暫くは低迷が続くが、石油需要の増大、非ＯＰＥＣ産油国の低迷を背景として勢いを取り戻した。ＯＰＥＣは復活したのである。　ＰＣに向かい合うだけで、このようなことが頭に浮かぶ、ここでは整理するということではなく、思いつくままにＯＰＥＣ論を展開してみたい。

  2008年06月19日

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• 原油問題ＡＢＣその７ー油種間価格差

  　今日の日記の中で、「・・・ブレントがWTIより高くなるという逆転現象・・・」と記したが、多少専門的過ぎたので補足説明をしたい。　「原油価格の水準」と一言で言っても実はそれを正確に捉えるのは容易なことではない。世界には多数の原油が存在し、それぞれ価格が異なっているからである。それらの数量と価格を調べ加重平均すれば良いではないかという人もいるであろうが、それは困難、というよりも不可能なことである。世界の原油価格はWTIの動きにほぼ連動しているのでWTIの価格動向を見ればそれで可とこのブログでも説明したし、それはそれで正しい。しかし、それは絶対的な「原油価格の水準」とは異なる。　WTIの価格に対してある特定の原油の価格が決まるという明確な基準はない。とはいえ、目下、原油の価格は主にその比重と硫黄分の含有量で決定されている。軽い油からは通常ガソリンがより多く生産されるので価格が高くなるのである。普通、原油の比重を表すにはAPI(アメリカ石油協会)の定めた比重、即ちAPI度が用いられる。その数字が大きくなればなるほど軽くなる。ただ、これも絶対的に正しく価格に反映されてきたわけではない。一昔前にはOPECが原油価格を決定した時代があったが、その時の最大の問題がこれであった。当時はサウジアラビアの原油・アラビアンライトが基準原油(マーカー原油)とされ、これを基にして加盟各国の原油価格が決定されていたが、常にその価格付けを巡って紛糾した。ある原油とある原油の間の価格差を通常油種間価格差と称するが、この油種間価格が完全に科学的基準の基に客観的に決定されたことは一度も無かった。　そうではあるが、これを踏まえて今回のWTIとブレントの話に戻れば、WTIの方がブレントより比重は軽いためWTIの価格がブレントの価格を上回るのが正常な状態となる。確かに、その価格差の大小を別にすれば、ブレントの価格に強い影響を与えるナイジェリア原油の供給に極端な問題が生じた時、冬場、欧州で暖房用として使用されえる軽油(ブレントは軽油ベース)の価格が異常な値上がりを示した時などを例外としてWTIがブレントを上回ってきた。ところが、原油価格が異常な値上がりを示した間、この逆転現象が長期にわたり継続したことがあったのである。そこに、投機マネーが規制の緩いICEのブレント原油を購入した疑いが見出せるのではないかというわけである。

  2008年06月18日

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• 原油問題ＡＢＣその６ージオポリティックス要因

  　私は、原油価格は透明性の高い石油市場において石油需給などの市場のファンダメンタルズで決まるべきであると未だに考えている。今は、私のような考え方をする人がファンダメンタリストなどと呼ばれることになってしまった。昔はオイルアナリストを中心にごく普通の見方であったが、2004年以降投機マネーが石油市場に流れこみドル減価問題などより金融、投機的な側面から市場の動きを見る人が多くなった。市場の拡大、発展を考えれば悪いことではないが、過ぎたるは及ばざるが如しで過度の投機により市場が加熱するようでは問題である。いずれそのようなことについて書いて見たいと思っているが、ここではまず石油市場の動向を見る際にしばしば引用されるジオポリティクス要因に触れることとする。　ジオポリティクスとは何だろうか。語学が好きな人ならば、ジオロジー(地理学)とポリティックス(政治学)との合成語ではないかと見当をつけることだろう。まさに、それが正解で、地政学と訳される。因みにウィキペディアには「地政学とは地理的な環境が国家に与える政治的、軍事的、経済的な影響を巨視的な視点で研究するものである」とある。こう書くと学問的に確立されているような印象を受けてしまうが実はそうではないようだ。その理論がナチスドイツに利用されたと見られていることがマイナス面だったようだ。　私は、この言葉に因縁を感じている。大学時代、友人と私的に原書の勉強会をしたが、その時に使用した本が、エラスムス大学のピーター・オーデルという経済学者の著書だった。オーデルは石油関係の著名な学者で国際エネルギー学会、ＯＰＥＣなどから幾多の賞を貰っている。昔から地政学的アプローチを採用した草分け的存在であり、私達が使用した本でも随所にそのアプローチが見られた。当時は進路を石油関係としていた分けではなく、全くの偶然であった。　2004年以降の原油価格の動向を分析する際には、このジオポリティックス要因が大きな位置を占める。具体的には、中東和平問題、イラク、イラン、ナイジェリア、ベネズエラ、ロシア問題などである。ジオポリティックス要因にはナイジェリア問題のように武装勢力がパイプラインを爆破して供給が停止して、即ファンダメンタルズに影響を与えるものもあれば、中東和平問題のように、同地域に大油田があるわけで無く、即ファンダメンタルズに影響を与えないものの二種類がある。　オイルアナリストは需給のファンダメンタルズで決定されるべき水準を超えて価格が上昇した場合、その部分をプレミアムと称することがあるが、上記ノンファンダメンタルなジオポリティックス要因はそのプレミアムを招く典型的な事例である。イラク戦争に対する懸念のような場合には、特にこれをウオープレミアムと称することがある。

  2008年06月17日

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• 原油問題ABCその５ー原油価格の決定メカニズム

  　原油価格はどのようにして決まっているのだろうか？普通の商品であればそんな問いは不必要である。経済学では一物一価の法則などもあるが、普通はバラバラであり消費者はＰＣなど最安値を探しネット検索などして商品を入手している。原油の場合はその価格決定メカニズムの歴史が特異であり、簡単にそれに触れておく必要がある。　石油産業の歴史はカルテル問題から始まっている。つまり米国においてエクソンモービルなどの前身であるスタンダード石油が独占的に価格を決定したことから始まったのである。独占禁止法により同社は解体されたが、解体後のエクソン、モービル、シェブロン、テキサコそれにガルフ、英国系のＢＰ、シェルのいわゆるセブンメジャーズが国際的に原油価格の決定を行なった。それに挑戦したイタリアＥＮＩのような会社もあったが、力及ばずこれらの会社に追随する他はなかった。フランストタールは、現在セブンシスターズの後継スーパーメジャーの一角を占めるに至ったが当時は後塵を拝していただけであった。その体制を揺さぶったのが資源ナショナリズムに目覚めた産油国であった。第一次石油危機を機に一気にメジャーズから価格決定力を奪回した。しかしそのやり方はほとんどメジャー時代のコピーであり、完全に成功したことはなかったが、需給調整により価格を決定しようという態度は同じであった。　これを簡単に言えば、「原油価格は最初にメジャーにより決定されていたが、第一次石油危機を機に産油国に移った」と言うことである。その後、非ＯＰＥＣの原油生産の伸張、その結果としてのスポット市場の発展により原油売買は長期契約体制(長契)が崩壊し、アジアには依然として長契が残ったものの、その価格決定メカニズムは市場に依存することになった。　これを簡単に言えば「原油価格は市場で決定されるようになった」ということである。そして、先物市場が発展するとそこで原油価格が決定されるようになった。その雄がＮＹＭＥＸ(ニューヨーク商業取引所)で、今や世界の原油価格はその動きを反映することとなった。世界のメディアがＮＹＭＥＸの終値を報じる所以である。

  2008年06月09日

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• 原油問題ABCその４ーアジアの影響が及ばない石油先物市場

  　NYMEXは26日がメモリアルホリデーのためお休みで、日本では今日、明日と世界の指標原油であるWTIの動きが止まることになる。原発停止の影響などごく特殊な例を除き、アジアが世界市場をリードすることは稀だからである。このような状況は、今後、世界石油需要をリードすることになるアジアとしては好ましいものではない。　NYMEX、ICEに次ぐ影響力を有するものとしてドバイに原油先物市場(DME－ドバイ商業取引所)が開設され、2007年6月1日に、先細りのドバイ原油に代わりオマーン原油を対象として取引が開始されたが、DMEは、ドバイ、NYMEX、オマーン(政府の投資関係機関＝SWFソブリン・ウェルス・ファンド)の合弁事業で、取り分けその成立の経緯、これまでの実績からしてNYMEXの影響力が強いと思われるので、純粋にアジアがリードする市場といえるかどうかは疑問である。　開場もNYMEXに合わせており、米国の祝祭日はお休みとなっている。例えば、26日もメモリアルデーでお休みである。取引時間もニューヨーク時間に合わせている(ドバイとニューヨークの時差は９時間)が、終値だけはシンガポール時間(シンガポールとニューヨークとの時差は13時間)の午後4時30分を採用している。これは、アジア原油のOTC(相対取引)がシンガポールで行われていることを意識したものと思われる。ただし、このシンガポール市場もロンドン市場におけるブレント(欧州の標準油種)の開場の様子を見ながらドバイの終値を決めている。　DMEにおけるオマーンの取組高(Open Interest)は、ここのところのNYMEX、ICEにおける大幅増加を受け幾分増加傾向にあるが、出来高(Contract Volume)には大きな変化が見られない。

  2008年05月26日

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• 原油価格暴騰－北海の油漏れ事故：原油問題ABCその３ーNYMEXの開場時間

  北海油漏れ事故　NYMEX(ニューヨーク商業取引所)も、基本的には週休二日制である。従って、24日、25日はお休みであるが、さらに今回は26日が祭日(メモリアルデー)のため三連休となる。強気一辺倒の市場で波に乗っていた投機家、投資家達が地団太を踏んでいたことであろうが、これだけは致し方が無い。　おりしも北海油田では24日(土)の早朝に油漏れ事故が発生して、開場していれば、何でも強気要因とする投機筋のより正当な格好の強気材料となったと思われる。一時は最悪爆発の恐れがあるということで217人の従業員の内、156人がヘリコプターで作業所から離れる一幕もあり肝を冷やしたが、幸い、午後には収拾が付き従業員も作業所に復帰した。原油問題ABCその３：NYMEXの開場時間　以前、この日記の中でニューヨークに本拠を置くNYMEX(ニューヨーク商業取引所)とロンドンに本拠を置くICE(インターコンチネンタルエクスチェンジ)との差の一つとして立会いがあるかないかをあげた。繰り返せば次の通りである。　株式取引所の象徴的風景として立会い取引が報道されることが多いが、NYMEX、ICEの前身IPE(国際石油取引所)の先物取引でも当初はともにこの立会いが行われていた。それが電子取引を専門とする米国アトランタに本拠を置くICEがIPEを買収したのに伴いロンドンからはこの立会いが消えた。NYMEXも電子取引を導入しほぼ24時間体制で取引が行われるようになったものの、NYMEXは立会いを残している。　NYMEXの立会い、電子取引の取引時間は次の通りである。１．立ち会い：毎週、祭日を除く月曜日～金曜日、午前9時～午後2時30分２．電子取引：ほぼ24時間取引であるが、正確には毎週月曜～木曜日の午後5時15分～午後6時の間は取引停止。また、日曜日の午後6時には取引が始まり、金曜日の午後5時15分に終了。http://www.nymex.com/tradin_hours.aspx　日本からニューヨーク市場の動きを見るには、ニューヨークの所属する時間帯・米国東部標準時(EST)が日本時間より14時間遅れているため一日遅れとならざるを得ない。現在はサマータイムにあるため13時間遅れである。http://wwp.eastern-standard-time.com/　なお、今年のサマータイムは3月9日(日)から始まったが、11月2日(日)まで続く。　サマータイムの場合、日本時間から1時間引き午前、午後を逆転させれば、ニューヨーク時間となる。例えば、日本が午後2時の場合、ニューヨークは午前１時となる。こちらに太陽が来ていればニューヨークには無い。当たり前のことを言ってしまった。陳謝(笑い)。

  2008年05月25日

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• 原油価格暴騰－23日の終値：原油問題ABCその２ーバレル、ガロンとは

  23日の終値　23日のNYMEX/WTIは、22日より1.38ドル/バレル高の132.19ドルで終了した。22日を安値と捉え投機筋が買い進んだようだ。他方、暖房油先物は、22日の史上最高値より8.87セント安の3.8656/ガロンで終了した。　本日は、原油相場の異常振りについての興味ある発言を二つ書き留めておきたい。１．スーパーメジャー・シェルCEO(最高経営責任者)　エネルギー価格は供給不足というよりも市場の先行見通しにより上昇を続けている。中東でタンカーが行列をなしているわけではないし、ガソリンスタンドでガソリン在庫が無くなり車が行列をなしているわけではない。現在の石油高騰は市場心理に根ざしたものと考えざるを得ない。心理(psychology)については見通しを述べることは出来ない。２．チャベス・ベネズエラ大統領　取り巻く環境からすれば、石油価格は100ドル/バレルで落ち着くであろう。OPECは目標価格帯(筆者注：22～28ドル)を定め石油価格をこの範囲に維持しようとしていたが、この価格帯はブッシュ(米大統領)により破壊された。もし米が(イラクから)撤退すれば、イラクの石油生産量増加に貢献することになろう。イラクは大産油国の一つであるが、イラクは目下侵略に抵抗している。　筆者のコメント　シェルの発言は世界の石油産業をリードするものとして至言である。現在の石油市場が当業者(実際に石油を使うために購入するもの)の手をいかに離れたものであるかを如実に表している。チェベス大統領の発言は、これまでの反米、資源ナショナリズムのリーダーとしてのものとしては十分に理解出来るものではあるが、100ドルという表現には産油国の、世界経済、消費者を配慮しない貪欲さが如実に表れているもので到底理解出来るものではない。ただ、現在の価格暴騰の出発点としてイラク戦争を挙げた点は政治家としての閃きを示したものとして評価出来る。因みにそのイラク戦争の主因は2001年9月11日(９．１１)に米国で発生した同時多発テロ事件である。民間航空機が世界貿易センタービルに突入した瞬間のテレビ映像は未だに生々しい。原油問題ABCその２：バレル、ガロンとは　原油価格は国際的にバレルという単位で表される。その由来は、石油産業草創期の米国において原油が樽(バレル)で運ばれていたこととされている。国際的な石油統計では世界的にメートル法が使用されるようになってからトンで表されることが多くなったが、国際石油専門家、米国を中心としてバレル/日が多用されている。因みに日本はキロリットルで表示されている。なお、エネルギー統計ではカロリー表示からジュールが主流になってきている。一バレルは159リットルである。英語の略語でbblが使用されることがあるが、どうしてバレル(barrel)がbblと略されているのかは未だに謎である。米国の石油製品はガロン単位で表示されるが、一ガロンは3.785リットルである。

  2008年05月24日

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• 原油問題ABCその１ーWTIが原油価格の動きとして注目される理由

  　原油とはガソリン、軽油、灯油などの原料油である。原油には数多くの種類があるが、メディアで報じているWTIとはその内の一つで米国テキサス州で産出されている。フルネームはウエスト・テキサス・インターミーディエイト(West Texas Intermediate)である。その生産量は日量30万バレルとも60万バレルとも言われているが、世界の石油需要量日量約8500万バレルからすればいずれにしても１％にも満たない。しかし、それが何故注目されているかと言えば世界の原油価格の動きをリードしているからである。世界の石油市場は概ね米国、欧州、アジアの三つに大別されるが、この順番に影響が及ぶ。各市場の特徴としては、米国はほぼNYMEX(ニューヨーク商業取引所)におけるWTI(米国産軽質原油)の先物取引で原油価格が決まり、欧州はロンドンベースのICE(インターコンチネンタルエクスチェンジ：IntercontinentalExchange)の北海原油のブレント先物取引とブレント現物取引で原油価格が決定される。アジア市場では、ブレントの動きを斟酌してドバイ原油のスポット価格が決められ、その１ヶ月間の動きとオマーン原油の動きを参考にメインストリームの原油価格が決定されている。　米国は世界の石油需要の約４分の１を占める世界最大の石油消費国であり、世界有数の産油国でもある。また、世界中の資金が集まる金融センターであることも世界をリードしている一因である。　従って、世界の耳目はNYMEXで取引されるWTIの動きに注がれることになる。NYMEXは未だ立会い取引を中心にしており、その終値が原油価格の動きとして最も注目されている。史上最高値という場合には、通常、これを用い、立会い取引の間の最高値は日中最高値、夜間も行われる電子取引で付いた最高値は、電子取引の最高値と注記され報じられる。因みにICEはIPE時代の立会いを廃止し電子取引のみである。

  2008年05月22日

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