輝き煌めくカオス

[自然の力で省力] カテゴリの記事

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• 昨日は紅葉狩りに日光へ

  いろは坂を登って紅葉狩り紅葉が終わったのか、これからなのかよく分からない状態だった。龍頭の滝は下から上ったが途中で引き返し上からのぞいてみたが吹き割りの滝のほうがと・・・戦場ヶ原で湯葉そばを食べて沼田インターから帰路に着こうと峠の茶屋を抜けて丸沼高原を通って沼田インターへ途中、の紅葉を車中でみながらオルゴールミュージュアムで休憩し関越の沼田インターへ無事に帰宅できた。くねくね坂道は神経を使って少々疲れたが夜はぐっすりと休めました。いろいろ書こうとしたが一日、忙しくすごしたらほとんど、忘れてしまった。

  2007年11月16日

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• 次世代型ディーゼルエンジン生産

  環境型ディーゼルエンジン生産の合弁会社トヨタ自動車といすゞ自動車は環境に配慮した次世代型ディーゼルエンジンを生産する合弁会社を設立する。５年後をめどに年２０万台程度を生産してトヨタの欧州向け小型車に搭載する。トヨタは今後いすゞがディーゼルを使ったハイブリッド・システムの開発技術を支援する検討もしている。生産工場の候補地として北海道、ポーランドなどが検討されている。ガソリンよりも二酸化炭素の排出量が少なく燃費をいいのでヨーロッパでは環境問題に対応したエンジンと見られている。

  2007年07月12日

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• 宇宙ステーション、只で貸します

  ２０１０年以降に米保有分の宇宙ステーション、使用量タダで貸します日本など１５カ国で協力して建設中の宇宙ステーションで米航空宇宙局は全体が完成する２０１０年以降に米国保有分の施設を民間企業、他省庁に開放する。米国では宇宙開発の方針を有人飛行に転換したため宇宙ステーションの米国設備の半分に余裕がでた。日本の実験棟は半分の使用権を米国が持っている。開放の対象になるかも。輸送手段を調達すれば使用料は払わないのですでに欧米のベンチャー企業が民間宇宙船を使った宇宙旅行の拠点に利用したいと申し出たり、データ配信の構想があったり民間企業の借り手の可能性が出ている。

  2007年06月27日

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• 東京大気汚染訴訟で高裁が和解勧告

  自動車メーカー７社に１２億円の解決金自動車の排ガスで健康被害を受けた東京都内の患者らが国、東京都、自動車メーカー７社などに損害賠償を求めた東京大気汚染訴訟の控訴審で東京高等裁判所はメーカー７社が１２億円の解決金を支払うなどを柱とした和解を勧告した。

  2007年06月23日

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• ペットボトルは再生の時代に

  ごみ循環の影に海外流出あり読売新聞環境ルネサンスより川崎市臨海部のリサイクル会社ペットリバースでは使用済みペットボトルが特殊な工法で科学分解されペットボトルの原料にリサイクルされる。隣接している昭和電工川崎製造所ではプラスチックのごみからアンモニアを製造するリサイクル工場がある。先進的なリサイクル産業が集まる川崎エコタウン。ここで世界に類のない環境産業革命が起きつつあるとＮＰＯ・環境文明２１の代表の加藤三郎さんは言っている。先進的な川崎エコタウンに２,３年前から異変が起きている。中国企業が廃プラなどを高値で買い付け海外流出が大量になっている。ペットリバースでは原料のペットボトルを市町村から引き受ける際に３年前には１キロ３８円の処理料を受け取っていたが今年は買い集めるため３８円支払っている。これ以上に値上がりすると経営に影響が出てせっかくの技術が生かされなくなる。昭和電工でも昨年から廃プラが集まらず製造ラインの稼働率が５０％台に落ちている。一方、海外に輸出される廃プラは２００６年度は１２９万トンで８年前の９倍に増え９２％は中国への輸出である。経済産業省では原料の不足は他のエコタウンと融通しあえば問題が無いとしていた。ここにも行政の甘さがみえる。ごみは排出した地域内で処理するとの自区内処理の原則が壁になり連携の多くが構想段階で頓挫している。廃プラなどはごみではなく資源だとはっきりさせればよい。行政は中途半端だ。ごみ置き場のごみをホームレスや回収業者が持ち去るとごみではなく資源だといい。資源なのにごみだ。自区内で処理しろという。という。

  2007年06月11日

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• ワシントン条約でウナギも規制か？

  海の幸も枯渇で食卓に絶滅の恐れがある野生動物の国際取引を規制するワシントン条約締約国会議が開かれた。今回は蒲焼の形で日本が輸入する欧州産ウナギやエビ、さめなど多くの水産物が規制の対象にあげられている。規制が始まれば輸入ウナギの値段は高騰して食卓に影響する。

  2007年06月04日

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• 電気自動車本格的普及２０３０年までに

  次世代自動車と燃料経済産業省は環境にやさしい次世代の自動車と燃料の導入に向け新戦略を発表した。２０１５年までに産学連携した技術革新で国産バイオ燃料の価格を現在の３分の１以下の１リットル４０円にひきさげる。２０３０年までに電気自動車を普及させる。二酸化炭素を排出しない電気自動車は製造コストの削減と走行距離の延長を目指す。現在１０００万円の価格を２０３０年までに３００万円に引き下げる。１回に充電して走行できるのは現在は１００キロメートルだがガソリン車並の５００キロメートルまで伸ばす。充電スタンドも制度の整備をして拡充する。植物から作るバイオ燃料は二酸化炭素排出の抑制にはなるが現在のサトウキビやトウモロコシを原料にするとコストが１リットルあたり１５０円と割高だ。経済産業省は産学官共同でバイオ技術革新協議会を設けて日本で大量に調達可能な稲わらなどを原料にした割安なバイオ燃料を製造する技術の開発に乗り出す。

  2007年05月29日

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• 地球温暖化対策、発展途上国に資金援助

  国際交流会議アジアの未来で安倍首相はアジアの未来、日本経済新聞社主催で講演した。日本政府の地球温暖化に対する基本方針は世界全体の温室効果ガスの排出量を２０５０年末までに半減することを世界の共通目標に掲げる。主要な排出国がすべて参加する枠組みをつくる。排出量を抑制する途上国を資金面で支援する。長期で相当規模の新たな資金メカニズムを創設する。排出量削減に対して現状に比して半減すると緩やかな表現にした。これでは途上国に不利になり実現は難しいのでは現在ある技術で温暖化対策がどこまで出来るのか、出来ない分はどの技術によれは実現できるのか、すぐに対策が出来る技術には二酸化炭素の削減には１トンあたり１００ドルかかるといわれている。削減できる技術で削減に挑戦する企業に１トン当り５０ドルを投資すれば半分の費用で削減化が実現でき雇用の創出にもつながる。

  2007年05月25日

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• ＣＯ2削減コスト1トン当たり100ドル

  2030年に300億トン削減可能国連の気候変動に関する政府間パネル(ＩＰＣＣ)の第3作業部会がバンコクで開く総会で採択する予定の報告書案が明らかになり地球温暖化を食い止めるための効果的な緩和策ををまとめた。各国が平均で二酸化炭素を１トン削減する費用を１００ドルかけると２０３０年には最大３００億トン削減できる。これは現在の年間総排出量２７０億トンを上回る削減ができる計算になる。当社とＡ社で、現在、進めているプロジェクトでは５年後年間１３００００トンの二酸化炭素排出を削減できコストは１トン当たり２５ドルである。後は資金が調達できるか、どうかにかかっている。３００億トンからみると、ほんのわずかな事業だが、小さな事業の積み重ねが大きな成果を生み出すこともある。日本ではすでに二酸化炭素削減の費用は１トンあたり１００ドルを必要としている。費用負担は世界平均よりもさらに重くなる。

  2007年04月25日

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• ２００８年サミットは北海道洞爺湖で開催決定

  ２００８年主要国首脳会議は自然が豊かな洞爺湖で２００８年日本で開かれるサミットを北海道洞爺湖町で開催することを決めた。安倍首相は大都市から離れ参加首脳の警備が容易である。洞爺湖や有珠山など自然環境に恵まれている。を開催場所選定の決め手とした。安倍首相は今年６月にドイツのハイリゲンダムで開催されるサミットで洞爺湖開催を表明する。洞爺湖のサミットでは地球温暖化などの環境問題を最重要課題とする考えがある。北海道は世界に誇る自然があり、環境問題を議論する場所として美しい国、美しい自然を世界にアピールするのにもふさわしい。さらに北海道をはじめとして地方を重視する意思も表明している。地方から世界に日本のすばらしさを発信する。

  2007年04月24日

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• やっと海洋戦略に動き出す

  首相統括で縦割り政策打破へ一歩前進海洋基本法が参院本会議で成立した。首相がリーダーシップをとり海洋政策の一元化へ国家戦略の観点から各省庁連携をして施策の実施を目指す。わが国の海洋政策は四海を囲まれているにもかかわらず諸外国から大きく遅れをとる海洋政策の取り組みで問題が山積している。主な海洋問題ロシアとの漁業問題・・・北方領土韓国の海洋調査・・・竹島周辺韓国との漁業問題・・・東シナ海ガス田・・中国警戒台湾との漁業問題・・などなど日本の貿易量の９９％は海上輸送であるが日本の海運業者の外航タンカー・コンテナ船１９００隻のうち日本船籍は９０隻だ。パナマなどの外国籍にしたほうが税金が安い。船員も１９７０年代に５７０００人居たが現在は２５００人に激減している。コストの問題だ。人件費が安いほうが企業は楽だ。

  2007年04月21日

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• バイオエタノール

  試験販売開始トウモロコシなどの植物を原料とするバイオエタノールを混合したガソリンの試験販売が首都圏５０箇所のガソリンスタンドで４月２７日から始まる。２０１０年までに全国で販売される見込みで日本でもバイオエタノールが本格的に利用される。バイオエタノールの混合方式をめぐっては石油元売業界と環境省は対立していて本格的な普及には課題がいろいろある。世界の国々のバイオエタノールの取り組みはアメリカでは直接混合で１０％混合、一部は８５％混合でガソリン代替燃料を２０１７年までに１５％に引き上げる。ブラジルでは直接混合で２０％～２５％混合を義務化している。一部地域では混合率１００％を達成している。ＥＵ諸国は３％～１０％を国によってＥＴＢＥ、直接混合方式で輸送用燃料のバイオ混合率を２０１０年までに５．７５％、２０２０年までに最低で１０％に。中国では直接方式で１０％を目標に２０１０年までにバイオエタノール生産を３倍にする。インドは５％目標で直接混合２００６年１１月から５％混合を義務化している。将来は１０％混合を目指している。日本では２０１０年までに５０万キロリットルバイオ燃料使用量を目指している。混合率３％を目標にＥＴＢＥ方式か、直接方式か業界と環境省で対立している。混合比率を高めるためには直接混合がいいようだ。

  2007年04月16日

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• 疾病ごとに延命中止基準

  尊厳死の法制化尊厳死の法制化を目指す日本尊厳死協会はがんなどの疾病ごとに延命治療・措置を中止する判断基準を独自の報告書にまとめた。手続きを重視した厚生労働省の終末医療の指針よりも踏み込んだ内容である。法制化をめぐる議論でたたき台になるが、患者団体からは死を誘導すると反論が出されている。死と向きあったときに法との整合性なんて考えられるだろうか。

  2007年04月15日

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• 中国、ＣＯ2削減に方針転換

  中国が方針転換をしてポスト京都議定書交渉に2013年以降の温室効果ガス削減の国際的枠組みを決めるポスト京都議定書交渉について、来週の日中首脳会談後に出される予定の共同声明の中で中国が積極的に参加する意向を表明する。中国は二酸化炭素など温室効果ガスの主要排出国であったが排出削減義務を負っていなかった。義務を課せられる同交渉への参加はこれまでは難色を示していた。中国の方針転換により時期枠組みは主要排出国も応分の責任を分担する。

  2007年04月07日

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• 能登半島地震から１週間

  能登半島地震、避難所に１１００人が暮らしているこのうち２０％にあたる１８２人の方が健康上や心理面での不安を訴えている。水道の断水も他の市町の作業員が応援に派遣されて順次復旧している。輪島市ではまだ７７３世帯で断水が続いている。現地調査も進んでいるが全壊戸数は前日の１２７戸から３０２戸に増加している。現在被災家屋の３割程度の調査が終わった段階である。調査が進めば全壊家屋はさらに増えそうだ。

  2007年04月01日

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• 能登で震度６強の地震発生

  Ｍ６．９多数の倒壊家屋と負傷者能登半島沖を震源とする地震が２５日９時４２分ごろ発生した。北陸地方を中心に東海、近畿地方など広い範囲で震度３以上の地震であった。余震も１４２回にも及び、死者も１名出ている。負傷者は１９０人以上で高速道路も２０箇所以上で土砂崩れや陥没が起きて能登有料道路は柳田ー穴水インター間、能越道の穴水ー能登空港インター間で通交止めがあった。一般道でも寸断されたために一時孤立した住民も１３０人ほどいました。家屋も多数倒壊したり被害が多く出ている。避難所もプライバシーやトイレの問題で混乱している模様である。

  2007年03月26日

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• １６年ぶり公示地価上昇する

  大都市は加熱状態、なんと４５％以上の上昇も国土交通省の発表によると住宅地、商業地、工業地など全用途がそろった１６年ぶりの上昇で土地デフレが終息した。３大都市圏は住宅地２．８％上昇、商業地は８．９％上昇地方圏は住宅地２．７％下落、商業地２．８％下落全国の調査地点で下落しているのは住宅地５４．８％商業地５１．０％とまだ半数以上の地点で下落が続いている。都市と地方は、土地の価格でも格差が広がっている。都市部でも交通の便の悪いところは地価が下がり続けている。ビジネスで東京と埼玉で大きな格差がある。最近、事業承継のビジネスに関わっている。お問い合わせ企業は本社が東京である。地方からの問い合わせは今までは無い。東京発が元気だ。当社も地元を離れて東京中心でビジネスを展開する方向で当初の地元中心からシフトしている。現在は週に１日くらいのペースで東京に行くが週に３日くらいに拡大しょうと思っている。今まで知らなかった世界が少し見えてきたようだ。都市一極化ではなく地方は独自の味を出さないと都市のコピーでは生き延びられない。

  2007年03月23日

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• 地震発生１２万人が救援部隊に出動か？

  東南海・南海地震同時発生で政府の中央防災会議は東南海地震と南海地震が同時に発生した場合に警察・消防・自衛隊などの関係機関が救援活動に１２万２０００人の実働が必要であると試算している。東海地震が起きた場合をしのぐ規模である。愛知県では避難者１３７万人が想定されるが現在の備蓄食料は１週間分の避難所生活には飲料水が２万７０００トン不足だ。食料は２３００万食不足する。８７万５０００人の避難者が予想される大阪府でも１１００万食の食料が不足する。災害医療派遣チームも２１７チーム１０８５人が必要とされるが現状では１０９チーム５４５人が限度だ。救助活動の充実も課題である。究極のところでは自分で自分を守ることになるのか。混乱が予想される。

  2007年03月21日

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• 前輪事故の全日空機はボルトがはずれていた

  原因はボルトの脱落全日空の大阪発高知行きボンバルディアDHC８－Q４００型機が高知空港で胴体着陸した事故で国土交通省航空・鉄道事故調査委員会では、前輪格納ドアを開閉する装置のボルトが脱落してドアが開閉しないために事故機の前輪が出なかったと発表した。ボルトがいつ脱落したか、なぜ脱落したか、わかっていない。原因をこれから詳しく調べる。普通はボルトは緩んで外れるように出来ている。外れて当たり前だが外れないボルトがあるのだろうか、外したい時には外れて、普段は絶対に外れないボルトがあったら需要はたくさんある。コストが問題になるだろうけど。

  2007年03月15日

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• 前輪ドアの故障、全日空機、胴体着陸

  同型機を緊急点検トラブルに対処するために二重に設けられた開閉装置が両方とも働なかった今回の事態は重大であると国土交通省航空局では耐空性改善通報をだして全日空グループと日航グループが保有する同型機２２機と同じ前輪機構を持つボンバルディア社製機１４機の３６機について３日以内で安全点検を行うように航空各社に指示した。安全が確認されるまでは運航が出来ない。

  2007年03月14日

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• 昆虫の価値を見直せ

  日本の得意技を生かすには昆虫の価値を見直す研究が進んでいる。

  2007年02月05日

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• 温泉熱発電所、群馬県草津温泉で事業化

  自然エネルギーを有効利用群馬県草津町は自然エネルギーの活用に１９７１年から取り組んでいる。これまでにも豊富で高温の温泉熱を道路融雪、施設暖房に利用してきた。発電事業は、この温泉源をさらに効率よく活用する。環境省、経済産業省が太陽光発電など自然にやさしいエネルギーの有効利用を全国規模で進める計画で群馬県草津町の温泉熱発電事業を全国で初めてモデル計画に認定した。温泉熱発電は、環境にやさしい。安全で安価なアンモニア水利用のカリーナサイクル方式の採用する。地元の万代温泉の９６度の温泉が通る蒸気発生機に沸点マイナス３３度のアンモニアを流し込み一気に過熱させる。アンモニアの蒸気が発生する。その蒸気でタービンを回して発電をする。気化したアンモニアは凝縮機で水と混ぜ再利用する。半永久的に安定した発電が出来る。利用した温泉源は旅館などに供給され使える。発生した電力は源泉を地下からくみ上げるポンプに利用したり旅館などの宿泊施設に供給され利用される。全国で温泉熱発電に利用できる４２度以上の温泉源は１３２０９箇所あるが自然エネルギーとしての利用は進んでいない。

  2007年01月17日

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• 地球環境を破壊するな！甦生させよう！

  地球環境を破壊から守り環境の再生に取り組もう森林伐採、地球温暖化で痛めつけられ破壊しつつある地球を次世代によい環境で残すために、いまこそ政府、研究機関、企業、家庭が相互理解と協力で取り組むときです。バイオエタノール地球温暖化の原因である。温室効果ガスの・・二酸化炭素、メタン、フロンなど・・排出量を削減することは世界中の課題になっている。京都議定書で日本は１９９０年を基準に６％削減することが義務付けられている。現実には２００４年度の日本の総排出量は目標を１４％上回り厳しいものがある。中でも大きく問題なひとつに車によるガソリン消費である。日本の部門別エネルギー消費比率の４分の１は運輸で実に２４．４％を占めている。石油の代替エネルギーが注目されることになる。サトウキビなどの植物の糖分を発酵させてつくるバイオエタノールに目がむいている。燃やせば二酸化炭素は排出するが原料が二酸化炭素を吸収して成長する植物なので燃やしても二酸化炭素の量は相殺されて増えることはない。腰の重い政府も２００６年に国産バイオ燃料の導入拡大を検討するバイオマス総合戦略推進会議を農水省で開いた。会議で現在のガソリン消費量の１割、年間６００万キロリットルを国内生産の目標に掲げた。沖縄県宮古島市は製糖工場で発生する糖蜜を原料にしてバイオエタノールを製造して３％混合のガソリンの走行試験を行っている。自動車燃料にアルコールを利用しているブラジルではガソリンに２５％混合したＥ２５が主流です。１００％使用の純粋エタノールＥ１00も自動車燃料の２５％に達している。日本ではガソリンすべてをＥ３に変えただけで二酸化炭素が２５０万トン削減される。運輸部門で削減したい目標の２３％になる。バイオエタノールの開発が地球環境を救うかも。

  2007年01月05日

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• 地球環境を守る新たな胎動

  新技術で風力発電所をつくろう森林伐採、地球温暖化で痛めつけられ破壊しつつある地球を次世代によい環境で残すために、いまこそ政府、研究機関、企業、家庭が相互理解と協力で取り組むときです。注目される海上風力発電所海上に巨大な風力発電所を造り地球環境にやさしいエネルギーとして利用する大きな構想を九州大学の研究チームが発表して反響を呼んでいる。現在、陸上の各地で風力発電が行われているが供給の不安定、コスト高、騒音問題など課題が多い。海上に造れば利用面積が広い。風力の条件もいい。耐震性もよく騒音問題も少なく期待されている。悪い面は防錆、建設コスト、漁業問題など課題があり、実用化は困難とされてきた。ここに九州大学の研究チームの発想の転換の発表があった。構造材に新材料、炭素繊維の構造材、高強度で錆に強い。接合や加工が容易の新開発を使用する。風車には従来の２倍以上の高出力の風レンズ風車を使用する。最新技術の水素貯蔵法などを駆使する。発電所は全体に６角形一辺３００ｍ、幅４０ｍのコンクリート枠を蜂の巣状に並べて海上に浮かべて設置する。その上に発電装置を載せる。送電線は使わない。得られた電力はその場で海水を電気分解して水素を大量に作り出す。水素は船で陸に運び、大規模な発電所のエネルギーとして使ったり、燃料電池で使う。原子力発電所１基分の１００万キロワットの発電を３分の１のコストで供給できる。浮体の内部はマグロの養殖や高級貝の養殖に利用することで漁業補償の問題も配慮できる。資金のめどがつけば７，８年で技術の確立も可能で期待が集まっている。

  2007年01月04日

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