ちずらぼのちずらぶ

[地図・位置情報サービス] カテゴリの記事

全834件 (834件中 151-200件目)

< 1 2 3 4 5 6 7 8 9 ... 17 >

• 

  ゲームを楽しみながら方向音痴を克服――ナビタイムの「迷わニャいと！」

  ナビタイムジャパンは、10月27日にAndroid向けに方向感覚育成ゲーム「迷わニャいと！」の提供を開始した。利用料金は無料。迷わニャいと！は、歩きながらゲーム感覚で方向感覚を養えるアプリ。目的地を設定し、そこまで地図を見ながら進んでいく……と紹介すると、通常の歩行者ナビゲーションアプリと変わらないが、このアプリではナビ（道案内）は行わず、地図上に表示されたキャラクター（にゃびたいむ）と、自分が向いている方角を示す「にゃしんばん」を頼りに目的地へ向かう。目的地までの移動は「にんむ」と呼ばれ、外へ出る「にんむ本番」のほか、外に出る前に目的地を確認できる「おうちでシミュレーション」が用意されている。無事に目的地に到着すると、モンスター（というか、かわいい敵キャラ）が現れバトルが始まる。バトルに勝利すると種が手に入り、その種の花を植えると、地図上に表示される。これで「にんむ」成功だ。ちなみに、ほかのユーザーが植えた花も地図で確認できるので、ここに誰か来たんだな～ということが分かる。「にんむ」をこなすほどに「だん」が上がり、新たな武器や防具も入手できる。……という感じに、ゲームを楽しみながら、地図を読む力を養えるというわけだ。「だん」「花植え（本数）」「距離（キロメートル）」はランキングが表示される。ナビタイムジャパンによると、このアプリは社内のハッカソン（制限時間内に行うコンテスト）で生まれたそうで、「自分が向いている方向が分からない」「周囲の景色がなかなか覚えられない」という人に、方向音痴を克服してもらうために開発した。絵柄や世界観がかわいらしいので、地図が苦手な人はもちろん、子供が親と一緒に楽しむこともできそうだ。武器や防具のアイテムが出てくる……となると、アプリ内課金があるのかと思われるが、「社会貢献のために開発した」（ナビタイム担当者）ので、課金は行わず、アプリのコンテンツはすべて無料。iOSアプリの登場も期待されるが、今回のAndroidアプリはトライアルでの提供となるため、現時点では未定。迷わニャいと！は、10月30日から11月8日まで東京ビッグサイトで開催される「東京モーターショー2015」のナビタイムジャパンブースで試すことができる。（ITmedia Mobileより）------------------------------ナビタイムの最大の強みは経路探索技術にあるわけだが、それを一切使わないアプリの提供とは驚いた。といいながらも、社内ハッカソンにより生まれたあたりに、常に技術開発を模索するナビタイムらしさも垣間見えたりする。方向感覚育成ゲームにどれだけの需要があるのかは分からないが、方向感覚に悩む人が多いのは確かであり、そうした層をターゲットに至れり尽くせりのサービスを展開してきたのがナビタイムでもある。このゲームにより日本中の方向音痴が解消されてしまうようなことがあれば、ナビタイムのユーザー自体が減ってしまうのでは？などと余計な心配をしてみたり。実際のところこのゲームでどれほどの人の方向感覚が育成されるのかは未知数だが、地図を見る機会が増えることは確かで、「地図に慣れる」「地図への苦手意識を克服する」意味ではそれなりの効果が期待できそう。ただし目的地に到着するとモンスターが現れて戦うことや、勝つことでアイテムが増えることなど、強引といえなくもない。方向音痴自体がモンスター的な存在という設定なら理解しやすいのだが。

  2015.10.29

  コメント(0)

• 

  マピオン、地図情報へのアクセス解析ツール「loghouse」開発

  マピオンは26日、位置情報とWebアクセスのログ解析ツール「loghouse」を開発したことを発表した。法人向けに、同ツールを利用したマーケティング支援サービスの提供を開始する。「loghouse」は、直感的なグラフィックとシンプルなユーザーインターフェイスで、ユーザーの位置情報・Webアクセスのログを可視化・分析できるツール。地域特性を導き出したり、仮説検証・効果測定を行ったりすることができる。マーケティング支援サービスでは、同社の法人向け店舗検索ASPサービスなどを使い、ユーザーの行動ログ（位置、Webアクセス）を収集し「loghouse」による解析を行う。解析結果をもとにしたユーザーインサイト（深層心理）の検証、マーケティング施策の検討までサポートする。なお「loghouse」は、マピオン親会社の凸版印刷のマーケティングソリューションでも活用される予定。（RBB TODAYより）------------------------------位置情報をキーにしたアクセス解析。法人向けサービスということだが、これは一定の需要がありそう。Webのアクセス解析は一般向けも含めてさまざまな利用がされているが、位置情報という視点を加えることで新たな発見も生まれるのでは。こうしたデータは使い方次第という面が強いだけに、どれだけ有効性があるのかは「loghouse」の具体的な機能を見てみないことには何ともいえないが、切り口としては今後へ向けて色々な可能性を含んでいる。マピオンはこれまでも他の地図ポータルとは違う独自のアプローチでサービスを展開してきているだけに今回も期待。

  2015.10.27

  コメント(0)

• 

  現地の美味しい格安屋台を便利に検索--タイ外務省の公式アプリ「Street Food Bangkok」

  エスニック料理として20年近く前に紹介され、近年の「トムヤムクン味カップヌードル」などの人気で日本にすっかり定着した感のある「タイ料理」。ハーブの香りで食欲がそそられ、ピリッとした刺激の中にも甘味を感じられるのがその特長だ。代表的な料理としては、手軽なランチとしても食べられる「ガパオライス」や「チキンライス」が知られる。一方で、野菜や果物へ彫り物を施す「カービング」など宮廷料理から育ったものもある。王制や宮廷という悠久の歴史があるからこそ発展した食文化が庶民の生活にも大きな影響を与え、世界でも指折りの格安で美味しい食文化が発達した。そんな現地の食文化を海外により発信するための取り組みとして、タイの外務省がスマートフォンアプリ「Street Food Bangkok」（iOS版/Android版）を配信している。このアプリは、タイ国内に数ある屋台の中でも、外務省選りすぐりの有名屋台を検索できるというもの。屋台をノスタルジックかつタイらしい風景として紹介し、外国人観光客にタイ料理を現地価格で気軽に楽しんでもらおう、迷わずお目当ての屋台を訪れてもらおう、という狙いがあるようだ。タイを訪れたことのある読者なら身に覚えがあると思うが、タイのGoogleマップは英語対応が十分でないため、多くの地名がタイ語で表示されてしまう。かといって、英語の通じにくい街中では思うように道を尋ねられない。また初めて訪れた観光客なら特に、降りるべき駅をうっかり乗り過ごしたり、裏の近道からタクシーが入ったので方向感覚が混乱した、ということもあるだろう。その点、従来の紙の旅行ガイドブックと比べて利点は大きいだろう。 アプリの対象エリアは現在バンコク市内のみで、登録店舗の数は約120。中華街や王宮周辺といった観光客の多いエリアの情報が特に充実している。屋台は、メニュー、店名、場所で検索できる。タイを初めて訪れた観光客にとって特に使い勝手がよいのが「メニュー」で、料理の写真でタイ料理のメニューを選ぶと、それを提供する屋台がずらりと表示される。現在は約25のメニューから選ぶことができる。店舗名はアルファベットとタイ語で表記され、エリアや最寄り駅の名称が表示される。試しに、日本にも「ピンクのカオマンガイ」として進出を果たした、鶏ベーススープで炊いたご飯に蒸し鶏を乗せた「カオマンガイ」の店舗「ガイトン・プラトゥーナム」を探してみよう。店舗をタップするとオススメのメニューや店舗の特長、営業時間や支払い方法、電話番号、住所などが英語で表示される。画面の一番下には「タクシーの運転手に見えせるためのタイ語での行き方の説明」「Googleマップを開く」などの機能がある。迷子になってもタイ語しか通じないので身振り手振りでやり取りして現地の人が助けてくれるといった、いい意味での“タイの洗礼”が失われていくと考えるとそれはそれで寂しいが、やはり便利だ。地図情報には現在地から屋台までの所要時間および距離が表示される。難点は方向指示にある通りの名称がタイ語のままであること。Googleマップと連携させているからだろうが、今後改善してほしいところだ。「屋台」という混沌としたアジアのアイコン的大衆文化とは対照的なITを結びつけるこのアプリ。技術的に不安定なのか、よく強制終了になってしまったり、店舗のウェブサイトやFacebookページに遷移させる機能がないなど、脇の甘さは見られるが、外務省という官公庁が配信している点は評価すべきだろう。タイも日本と同じく民間に比べて官公庁の腰が重いのは否めない。しかし、日本が2020年に訪日外国人2000万人を目指すより先に、2014年に2500万人を達成している観光立国である同国が取り組むインバウンドサービスとして、十分注目に値するだろう。（CNET Japanより）------------------------------日本でこうして海外の位置情報サービスが紹介されるのは珍しいが、Googleマップという共通のプラットフォームがあるからこそ外国人でもそれなりに使い勝手がいいというのはあるだろう。ただし、記事でも指摘があるように、タイのGoogleマップの英語対応の問題で、多くの地名がタイ語で表示されてしまうことや、道案内の通り名も連動しているためやはりタイ語になってしまうのは海外からの観光客には難点。それでも特筆すべきはこのサービスをタイ外務省自らが行っているということ。日本もインバウンド政策を進めているが、このような形で外務省が直接サービスを展開するのは珍しい。何しろ紹介された店は外務省の肝煎りという印象を与える。方法論はともかくとしても、タイのインバウンド政策の本気度は日本も見習う部分がありそうだ。

  2015.10.26

  コメント(0)

• グーグルマップで狙い定め窃盗容疑…３人逮捕

  民家に忍び込み現金などを盗んだとして、警視庁は２１日、ともに神奈川県愛川町の無職の男（２０）ら３人を窃盗容疑などで逮捕したと発表した。同庁は、３人が米グーグルの地図サービス「グーグルマップ」で新興住宅街に狙いを定め、上下スライド式の窓がある勝手口の網戸を破る手口で盗みを繰り返したとみている。同庁幹部によると、３人は９日未明、埼玉県小川町の会社員男性（５２）宅の勝手口の窓の網戸をライターで焼き破って侵入し、室内から現金や商品券など約７万７０００円相当を盗んだ疑い。男性や家族は就寝中で気づかなかったという。調べに対し、３人とも容疑を認め、男の一人は「１００件以上やった」と供述している。（読売新聞より）------------------------------多くの情報が流通することで利便性が増す一方で、その情報を悪用する例は必ず現れる。記事の事例はおそらくストリートビューで入りやすい窓を物色したというものだろう。容疑者が「100件以上やった」と供述していることは、彼らの「仕事」にとってストリートビューが有効であったということ。しかしストリートビューが有効なのは窃盗の仕事に限らない。便利なものは誰にでも便利ということで、今回の件もGoogle（あるいはGoogleが出す情報）が悪いとはいえない。ただし、こういう犯罪があり得るということはきちんと共有して対策を考えるべきだろう。

  2015.10.23

  コメント(0)

• 「アップルやグーグルにカーナビの主導権を渡さない」、NNGが新プラットフォーム発表

  ハンガリーのナビコアソフトベンダー・NNGは2015年10月19日、車載情報機器向けに特化したプラットフォーム「NavFusion Platform」を発表した。スマートフォンを通信の起点に、クラウドと自動車をつなぐ“三位一体”型の仕組みで、円滑な地図更新や音声認識などが可能になったという。NNG Japan 代表取締役の池田平輔氏は、「ユーザーがクルマに乗るたびに利用するカーナビゲーションシステム（以下、カーナビ）は、メーカーの印象を大きく左右する“コア・ドライビング・エクスペリエンス”を担う製品である」と説明。近年のトレンドとなっているIoT（モノのインターネット）の流れに押し流され、Apple（アップル）やGoogle（グーグル）にカーナビの浸食を許せば「自動車メーカーがカーナビをブランディングする余地を失ってしまう。それは防ぎたい」と現状を解説した。こうした現状を踏まえ、発表されたのがNavFusion Platformだ。スマートフォンを通信の起点としたプラットフォームで、メーカーごとに機能をカスタマイズして開発することができる。池田氏がまず特徴としてあげたのは円滑な地図更新だ。従来は地図データ全てに対し更新をかけていたものを、ユーザーが使う分だけの「部分更新」に変更、更新スピードを早めることに成功した。さらに地図のダウンロードも、通信起点となるスマートフォンがWi-Fiなどの携帯電話通信以外の方法で接続している際に行われるため、通信費用の負担も少ないという。加えてカーナビ上では「どの会社の地図情報を表示するか」を選択することができ、「TomTom」「Here」など好みの会社の地図情報を選択することができる。NavFusion Platformでは、2社との協業による機能強化も行われている。1つは音声対話型HMI（Human Machine Interface）技術を持つiNAGO（イナゴ）との提携で、カーナビを音声認識で操作する機能を実装した。もう1つは、車載データとスマートフォンをつなぐシステムを持つAbalta Technologies（アバルタ）との提携で、同社の「WEBLINKプラットフォーム」を採用。これにより、タイヤの回転数などの車載データをスマートフォンのアプリ上で活用することができるという。これらに加え、トヨタ自動車やVolkswagen（フォルクスワーゲン）、Ford Motor（フォード）、BMW、Daimler（ダイムラー）などが参画するADASIS（先端運転支援システムインタフェース）フォーラムが策定するインタフェースを導入するなど、カーナビに特化していないアップルやグーグルのマップ機能との違いを強調した機能強化となった。NavFusion Platformについて、池田氏は現時点でメーカーに提供しているわけではなく、各メーカーの評価を進めるため、市場リリースは2年後をめどに考えているという。しかし、ひな型はほぼ出来上がっているとし、「いまこの瞬間のパーキングエリアの空き情報なども閲覧できる状態」と説明した。池田氏は、日本における音声認識機能の普及の難しさや、IoTトレンドにおけるカーナビの立ち位置の難しさに触れつつも、「最終的に、クルマは『ナイトライダー』という海外TVドラマに出てきたドリームカーがゴールだと考えている」とカーナビが目指す方向性を述べる。そのためには、車載システムから送られてくるビッグデータや、カーナビのブランディングの主導権を自動車メーカーが握ることが重要だと説明した。NNG 取締役会長のヤコブ・ハルベリン氏は、「日本市場は弊社にとって非常に重要なマーケット。2014年には東京と名古屋にオフィスも開設した。人員増強も進め、各メーカーの要望に応える製品作りに努めたい」と日本市場に対する意気込みを語った。（MONOistより）------------------------------NNGはハンガリー発のナビソフトメーカーで、今年3月に東京と名古屋に日本国内の拠点を開設している。車載型カーナビのプラットフォームでシェア拡大を狙っており、カスタマイズの拡張性・柔軟性で自動車メーカーを巻き込む方向性を示す。一方で地図による自動運転支援が進んでいることを考えれば、現状では自動車を動かすための地図の役割と人が見るためのカーナビをどう棲み分けていくのかが地図業界・ナビ業界の大きなテーマだ。いわば人と車の間のインターフェイス的な位置づけが今後のナビには求められることになる。記事中で池田氏が話している「自動車メーカーがカーナビをブランディングする余地を失ってしまう。それは防ぎたい」というのはまさに危機感の表れでもある。ただし、今後のカーナビのブランディングを自動車メーカーが担うべきなのかどうかは未知数であり、それを決めるのはユーザーの動向にも依存する。さらにデバイスの多様化で「車＝車載型」「人＝他デバイス」という棲み分けもあり得る。その中で同社のプラットフォームをどう位置づけていくのかはひとつの課題だろう。「クルマは『ナイトライダー』を目指す」というのはゼンリンデータコムの林秀美会長がよく口にしていた言葉だが、NNGも同じ映画を引用したというのは、「人」に対するソリューションに主眼を置いていることを示すことになる。人にとってのカーナビがどう変わっていくのか、これも自動運転を前提に考えていかなければならないのだろうが、まだ決着はついていない。

  2015.10.22

  コメント(0)

• 

  立山ライチョウ見守りネット　運用２カ月 利用５９００件

  北アルプス立山・室堂地区などでのライチョウの目撃情報を投稿・公開する「立山室堂ライチョウ見守りネット」が、八月の運用開始から二カ月で約五千九百件のアクセスがあり、二百十四件の投稿が集まった。「本物を見た感動が保護活動につながる」として、自然解説員が登山者の案内に使うなど活用が広がっている。ネットは、登山者がスマートフォンや携帯電話で寄せた目撃情報を地図上で表示。雌雄やひななどの種別、写真、コメントも見られる。立山自然保護センターでは解説員がモニターで地図を表示して紹介するほか、ネットのパンフレットを同地区のターミナルに置いてＰＲ。投稿者には県外観光客も多いという。「まさか出合えるとは」「子どもたちが大喜び」と感動のコメントも寄せられている。今月初旬に開かれた富山県環境審議会の野生生物専門部会では、委員から評価の声が上がる一方、「ライチョウを追い掛けることになるのでは」という懸念の声もあった。ただ、同地区で調査経験のある委員たちは「人が散策する場所の方が天敵が少なく、ひなが多い」「保護柵で守られている」と指摘し、ライチョウと観光客が共生している理由を説明。同地区の解説員は、本物を見ることで保護意識を向上させようと観光客を目撃場所に案内しているという。同部会の湯浅純孝部会長は「ありがたい関係がきずけている。ネットは保護意識の普及啓発になる」と期待する。（中日新聞より）------------------------------ライチョウの目撃情報を共有しようという取組。写真投稿による植物や昆虫の生息確認情報はあったと思うが、ライチョウに特化している点や一般観光・登山客を巻き込める点では異色の仕組みかも知れない。特に「目撃地に案内する」（ことで目撃チャンスが増える）という使い方は面白い。生のライチョウが見られるのは訪れた人にとって大きな感動になるし、訪れた一人一人がライチョウの見守りにゆるやかに関わることができるのも案外理想的なあり方なのではないだろうか。ライチョウとの共生は難しいが、「見守る」ことが保護意識の啓発になるのであれば一番いい。2か月でこれだけの投稿（目撃情報プラスアルファだろうか）が集まったのもなかなかのものでは。『立山ムロどうライチョウ見守りネット』

  2015.10.16

  コメント(0)

• 

  スマホで荷物の位置情報を確認、エコ配が新アプリを提供

  自転車を使用した格安宅配便を展開する（株）エコ配は13日、荷物を配達するクルーの位置情報を確認できる新サービス「エコ配アプリ」を一部エリアで開始した。同アプリは荷物・配達クルーの見える化したサービスで、配達クルーとのチャットもできる。ユーザーはスマホアプリの地図上で、自分の荷物が今どこにあるのかをリアルタイムで把握できる。アプリで「荷物の確認」ボタンから問い合わせ番号を入力すると、問い合わせ番号の荷物を配達中のクルーの位置か、保管されている店舗の位置が表示される。配達クルーとのチャットでは、荷物の問い合わせ」ボタンから、到着時間・配達希望時間の指定・再配達の依頼ができる。同社は再配達の回数を削減することを目的に、「エコ配が挑戦する物流の新しいカタチ」として同サービスを開発。対象エリアは順次拡大する。（ASCII.jpより）------------------------------どんな配達サービスであれ、利用者にしてみると荷物の現在地が見えるのはありがたい。加えてクルーとのチャットができるのはさらにいい。クルー側にしても再配達の手間は減るだろうし、どちらにとっても有効なサービスになりそう。ただし応対の負荷が増えてしまうと逆効果なので、チャット機能は節度ある利用が必要。成功例になれば今後この方式は増えていくのでは。

  2015.10.14

  コメント(0)

• フェイスブックに「近くにいる友だち」機能　地図上にも

  フェイスブックは９日、「近くにいる友達」機能の提供を日本でも始めた、と発表した。スマートフォンで自分の位置情報を知らせる設定を「オン」にすると、ほかの友達がいる地域や自分との距離が一覧表示できる。友達が近くにいるのを通知する機能もある。昨年９月から一部の国で提供を始めていた。自分の居場所を知らせる範囲は、友達リストの中から選択できる。自分の居場所を相手に知らせる場合だけ、相手の居場所も知ることができる仕組みだ。より詳しい位置を地図上で表示させることもできる。フェイスブックは年齢や職業など集めた情報に応じて広告を打てるのが強み。利用者の位置情報を集めることで、広告の精度を高める狙いもあるとみられる。（朝日新聞より）------------------------------スマートフォン全盛の現在、SNSと位置情報は切り離せない関係にあるといっていい。不特定多数とのやりとりが多いTwitterに比べて、繋がることが多いフェイスブックやLINEでは位置情報活用のスタンスも異なってくる。実際、LINEも位置情報共有サービス「LINE HERE」を公開している。知人同士の待ち合わせに使えることはもちろん、友達が近くにいることが分かれば落ち合うことができるなど便利な機能もある反面、自分の位置が他人に知られてしまうことはある一定のリスクにもある。悪意を持って使われないとも限らないし、出会い系の温床になる可能性も否定できない。さまざまな情報がオープンになる今の時代、位置情報も「ON」にしている以上必ず誰かに知られているということは意識した方がいいし、現代社会というものががそういう環境なのだということは知っておく必要がある。その一方で、位置情報の恩恵の有無が日常を大きく左右する中で、そこにさまざまなビジネスが生まれ、運用されているのもまた事実だろう。位置情報ビッグデータを生かしたエリアマッチングは広告ビジネスにとって重要なフィールドになっており、そこを通じて多くのビジネスが活性化する可能性を秘める。フェイスブック上の個人情報と位置情報が結びつくことは、リスクの部分も含めて、新しい未来を拓くことになるのかも知れない。

  2015.10.10

  コメント(0)

• ヤフー、今すぐ入れる飲食店がわかる「空席レーダー」アプリを提供開始

  ヤフーは29日、同社が運営するグルメ予約サービス「Yahoo!予約 飲食店」から、空席のある飲食店が地図上でわかり、ネット予約ができる「空席レーダー」を無料アプリとして提供開始した。急な飲み会や二次会予約におすすめという。インターネット上で即時に予約が完結するリアルタイム型のネット予約は、ユーザーにとって便利で身近なサービスとして成長を続けている。しかし、飲食店は確認不足によるダブルブッキングを防ぐために、ネットからの予約は数日前～数時間前までに締め切ってしまうのが一般的だった。そのため、一次会の流れで開催が決まる二次会、あるいは今から飲みに行こうと突発的に決まる飲み会などの場合、ネット上で今すぐ入れる近くの飲食店を探すことが難しいという問題があった。そこで同社は、「Yahoo!予約 飲食店」アプリで、今現在、空席のある飲食店を地図上で確認でき、ネットから予約がすぐできる「空席レーダー機能」を開発し公開した。地図上に表示される飲食店の空席データはリアルタイムで更新されるので、いつでも最新の空席データを確認できる。さらに、店によっては、万が一のダブルブッキング防止のため、アプリから自動で音声電話をかけるシステムとした。最短90秒(最長5分程度)で飲食店へ予約確認がとれ、プッシュ通知でその回答が通知される。「空席レーダー」機能では、現在地以外の場所や、今の時間だけでなく時間をずらして空いている飲食店を探せる。さらに、日時や人数、飲食店ジャンル、予算などの希望条件を指定して空いている店の表示を絞り込むこともできる。機能公開時は「Yahoo!予約 飲食店」掲載店のうち、2,500～3,000の飲食店で自動音声電話システムが展開される。（財経新聞より）------------------------------ヤフーはいつもながら鋭いところを突いてくる。先日紹介した混雑レーダーも便利だったが、需要からすれば空席レーダーはさらに上を行くのではないだろうか。誰しも店を探して右往左往することがあるし、2次会の会場を探す幹事には天の助けのようなツールといえるかも。その場で予約確認がとれるのも大事な機能で、これであれば店側も探す側もメリットがある。ランチタイムの店探しなどでも使えそう。ちょっとしたヒットになるかもしれない。

  2015.09.30

  コメント(0)

• 

  Yahoo!地図、混雑状況がひとめで分かる「混雑レーダー」を追加

  ヤフーは24日、iOS版とAndroid版の地図アプリ「Yahoo!地図」の新機能として、国内の一定エリアや施設の混雑状況を可視化する「混雑レーダー」を追加したことを発表した。Yahoo!地図の対応OSはiOS 7.0以降で、Androidの場合はAndroid 4.0以降が推奨となっている。「混雑レーダー」は、エリアや施設の混雑状況を、11段階のヒートマップとして地図上に表示する機能。青色だと人が少なく、赤色に近付くほど混雑を表している。混雑状況は朝6時から深夜25時まで20分間隔で更新され、最大3時間分の混雑状況を振り返ることができる。また、アプリ上で施設を検索した際の検索結果に表示される「混雑指数」では、5段階のアイコンで施設の混雑状況を表示。大型ショッピングセンター、遊園地、テーマパーク、動植物園、水族館、野球場、駅、サービスエリア、パーキングエリアなどの大型施設が対象となる。例えば、「東京駅」と検索して、検索結果を開くと、東京タワーとその周囲の混雑状況を目視できる。また、下部には混雑指数が表示されている。（マイナビニュースより）------------------------------これはなかなか便利な機能。どこが混んでいるかわかることで、例えば出かける先の混雑具合を見て判断できることはもちろん、混雑度から何かイベントがあるのでは、という情報を得ることも可能。yahoo!地図ブログによると、混雑度のソースはYahoo! JAPANで公開しているアプリのご利用状況で、それをYahoo!地図上にヒートマップで色分けすることで混雑状況を可視化している。また更新は早朝6時から深夜1時まで、20分間隔とのこと。いわゆるビッグデータの視覚化は色々あるが、道路の渋滞情報も含めて「混雑度合い」というのは他の方法ではなかなか得ることができないことから強みを発揮しやすい。どう使うかはそれぞれの工夫次第だが、有益な情報であることだけは間違いない。

  2015.09.25

  コメント(0)

• 

  観光案内図に最適な「おもてなしマップ」、法人向け地図API「MapFan API」に新デザイン追加

  インクリメントP株式会社は17日、法人向け地図APIサービス「MapFan API」において、新しい地図デザインとして「おもてなしマップ」を追加したと発表した。地図に表示する情報量や配色を、観光案内図などでの利用に最適化したもの。具体的には、地図の注記（文字情報）や家形（建物の形）は、駅や商業施設など観光客の目印になりやすいものだけを厳選して表示。配色は、地図に載せる観光情報が目立つように色味を抑えているほか、色覚の多様性に配慮した「カラーユニバーサルデザイン」にも対応している。さらに、注記は英語へ切り替え可能なため、インバウント向けサービスにも活用できるとしている。このほか、MapFan APIでは今回、スポット検索機能において、従来から備えていた都道府県単位での絞り込みに加え、市区町村単位での絞り込みに対応した。検索結果を表示させる際、特定の市区町村内のスポットのみを表示させることができるため、その市区町村の情報に特化したサービスで使いやすくなる。MapFan APIは、ウェブサイトなどに地図を組み込めるサービス。利用料金は年間48万円（税別）から。今回追加したおもてなしマップのほか、「標準マップ」「注記文字拡大」「グレーマップ」「RPG風マップ」「古地図風マップ」「道路強調マップ」といったデザインを用意しており、標準マップでは、日本語のほかに英語、中国語（簡体字・繁体字）、韓国の注記表示にも対応する。MapFan APIのサービス紹介サイトでは、実際にそれらを切り替えてデザインを確認することが可能だ。（クラウドWatchより）------------------------------MapFan APIはこれまでも古地図風などちょっと個性的な地図デザインのバリエーションが売りだったが、今回は新しいラインナップとして「おもてなしマップ」が加わった。名前の通り「おもてなし」を旨とする観光マップに特化して最適化されたデザインということで、ランドマークの選定や観光情報を目立たせることを考慮した色使いやユニバーサルデザイン、さらには外国語注記への切り替えといったポイントはインバウンドも含めた観光客へのおもてなしツールとしての活用が期待される。GoogleマップやYahoo!地図といった標準的なWeb地図サービスは、最大公約数的用途を考慮して最適化されているため、主題図など特化した用途では必ずしも使いやすいものではない。特に観光目的の場合、特定の観光対象物を目立たせるためには全体の色を抑えたり、余分な注記を極力表示させないなどの編集は必須で、いわゆる標準地図はこうした適性では不利。そこで今回のバージョンの登場となったわけだ。2020年の東京オリンピックに向けて今後海外からの観光客への「おもてなし」は必須で、サインなども含めた街のデザインコンセプトなどは再考されつつあり、地図もカギを握る重要なコンテンツの一つと位置づけられている。このため、地図業界でも多言語化や外国人にも分かりやすい地図記号など、インバウンドを意識したデザインや機能を導入すべく様々な取組が始まっており、今回のインクリメントPの「おもてなしマップ」もその一環といえる。APIとして提供されるので、様々な機関やサービス、商店などのWebサイトで利用されることで、今後新たなビジネスに成長する可能性もあるりそう。

  2015.09.18

  コメント(0)

• Google、地球上の場所をピンポイントで示すコード「OLC」を生成できるサイト「plus+codes」公開

  Googleは、地球上のさまざまな場所の位置を特定するためのコードを生成できるウェブサイト「plus+codes」を提供開始した。plus+codesでは、位置を示すための新たなコード「Open Location Code（OLC）」に基づいたコードを生成できる。また、Googleマップでも同コードによる位置検索に対応し、検索窓に同コードを入力して検索することで、そのコードが示す位置を地図上に表示できるようになった。OLCでは100×100kmの範囲を示すRegion Code（地域コード）と、5×5kmの範囲を示すCity Code（都市コード）、250×250mの範囲を示すNeighborhood Code（街区コード）、14×14mの範囲を示すBuilding Code（建物コード）の4要素で構成されている。例えば「8Q7XMQ52+6J」は東京都の港区役所を示しており、この場合は「8Q7X」がRegion Code、「MQ」がCity Code、「52」がNeighborhood Code、「6J」がBuilding Codeとなる。なお、Region CodeやCity Codeを記載せずに検索すると、近隣で同じコードを持つ場所が表示される。plus+codesのサイトにアクセスすると、地図の中央部分の青丸マークの位置を示すOLCが下部に表示される。小縮尺の状態から次第に拡大していくと、最初はRegion Codeの4桁に「0000+」を足しただけのコードだったのが、範囲を絞っていくうちにCity Codeが加わり、さらにNeighborhood Codeが加わり、そのたびにコードが追加されていくのが分かる。Building Codeまで指定するとかなり狭い範囲を絞り込むことが可能で、Building Codeのあとにさらにもう1字付け足すことにより、大きな建物の入口の位置などもピンポイントに特定できる。このコードをメールなどで友人などに送れば、例えばイベント会場で友人と待ち合わせするような場合でも正確に場所を指定できる。なお、plus+codesのサイトはiPhone/Androidスマートフォンのウェブブラウザーからもアクセスできる。右下のピンをタップすることで位置を固定することが可能で、画面下部の方位磁石のアイコンをタップすることにより、指定した場所への方向および距離を表示させることもできる。また、左上をクリック（タップ）してメニューを開くと、背景地図をGoogle マップの航空写真レイヤーのほか、Bing MapsやOpenStreetMapなどに切り替えることもできる。Googleは、OLCの有効な活用方法として、駐車場やビーチなど広い場所の中で位置を特定したり、細かい住所が割り当てられていない国において郵便物を届けたりするといった用途を挙げている。また、同社は4月に発表したOLCに関するブログ投稿（Google Open Source Blogの2015年4月30日付記事）の中で、緯度・経度でも地球上のあらゆる場所を指定することはできるが、それらは表記が長く扱いにくいため、より人に負担をかけない新しいコードとしてOLCの使用を提唱している。今後、この新しい位置情報コードがどのように活用されるのか注目される。（INTERNET Watchより）------------------------------情報をコンピューターで処理することが当たり前の時代になり、人が言葉（テキスト）で理解している対象をコード化すること自体は一般的になってきた。位置情報についても同じで、人のコミュニケーションでいえば、絶対的な位置情報をピンポイントで伝えなくとも、例えば住所である程度場所は特定できるし、そこからは相対的な位置を示す言葉でさらに詳しく説明することも可能ではある。ところがコンピューターでは曖昧さは処理を難しくすることになるので、場所ひとつ示すにも規則化されたコードが有効ということになる。位置を示すコードはこれまでも使われている。例えばカーナビの世界では1997年にデンソーが開発したマップコードという仕組みがある。これは日本国内のあらゆる場所を、6〜10桁の数字で表すもので、約30m四方の精度を持ち、さらに2桁の高分解能コードを加えることで、約3m四方で場所を特定することが可能になっている。この仕組みは例えばカーナビで行先を指定する際に住所の変わりにこのコードを入力するような形で利用された折り、緯度経度に比べて半分以下の桁数の数字で表現することができる。ただしマップコードというくらいだから地図での利用を想定したものといっていい。また、国土地理院は場所情報コードという仕組みを運用している。その説明は「ある場所に固定されたモノを識別し必要な情報を結び付けられるようにするために、情報通信分野で使われるucodeに準拠したコードで、位置（緯度、経度及び高さ（階層））に関する分類と、当該位置に存在するモノを一意に識別するための連番から構成される」とされており、利用促進に向けて様々な実証実験を行っている。ただし現時点ではまだ普及途上にあり、利活用も主としてインフラ等公共的な目的でのものが多い。一方、OLCはどちらかといえばストリートアドレス対策という側面があるのかもしれない。ストリートアドレスは日本のような街区制の住所に比べればわかりやすいが、線と点の組み合わせなのでエリアを特定することが難しい。住所を持たないような場所を表現するのには適さない。（日本のような街区制は面で表せるので、精度はともかくも包含関係は成立しやすい）そういう意味ではOLCのような仕組みの普及は日本に比べれば大きな意味を持つことになるのだろう。しかしこうしたコードは普及して共有されてこそ使い勝手がよくなるものであって、世界共通で標準化できるか（普及できるか）はそれぞれの国の背景を考えると簡単なことではない。日本の地図文化はガラパゴスと言われがちだが、日本の中では極めて合理的な考えからできているわけで、これをOLCに合わせるには（トップダウンでやるなら別だが）積極的な理由はない。Googleの対応でどこまで普及していくのか、少し見守る必要がありそうだ。

  2015.09.17

  コメント(0)

• 

  ドコモの「地図アプリ」でゼンリンの住宅地図が利用可能に

  NTTドコモは、地図サービス「ドコモ地図ナビ powered by いつもNAVI」のAndroid版「地図アプリ」をアップデートし、ゼンリンが提供する住宅地図の表示に対応した。利用には月額会員（税抜300円への登録が必要。Android 4.1以降のスマートフォンに対応し、ドコモ以外の端末でも利用できる。地図アプリでの住宅地図連携のサービス提供期間は、2015年9月14日～2016年3月31日（予定）。徒歩ナビゲーションで目的地付近に到着した後、住宅地図に切り替えることで、建物一軒ごとの名前を表示でき、目的の建物を発見しやすくなる。住宅地図は、ブラウザ上の「ゼンリン住宅地図スマートフォン」で、地図アプリで表示していた地点を引き継いで表示する形。ドコモの「地図アプリ」の月額会員であれば、追加の支払いをせずに利用可能。なお、今回の「地図アプリ」アップデートにともなって、アプリアイコンのデザインがリニューアルされる。（ケータイWatchより）------------------------------ゼンリン住宅地図は根強い需要があり、アプリの中で見られるというのは必殺技といっていい。ただし公開は来年の3月31日までということなのであくまでも期間限定サービスという位置付け。表示についてもシームレスな住宅地図上でナビがされるわけではなく、あくまでもナビで目的地周辺に着いた際に該当エリアの住宅地図を呼びだすような仕組み。それでも月額300円で住宅地図が見られるとすれば悪くない話。チャンスといえばチャンスなのだが住宅地図連携が期間限定という点がネックか。ユーザーの反応は気になるところ。

  2015.09.15

  コメント(0)

• 

  買い切り型のAndroid用オフライン地図アプリ「MapFan 2015」発売――最大97％オフ

  インクリメントPは9月7日、Android用オフライン地図ナビアプリの最新版「MapFan 2015」をリリースした。本アプリは端末に地図データをダウンロードすることで、地図表示・検索・ルート探索・音声付きナビをオフラインで継続利用できる買い切り型アプリ。「MapFan 2014」の後継となり、登録したブックマークデータは引き継いで使用できる。地図データは首都高速中央環状品川線 大橋JCT～大井JCT、圏央道 神崎IC～大栄JCT、常磐自動車道 常磐富岡IC～浪江IC、京都縦貫自動車道 丹波IC～京丹波わちICなど、2015年8月時点の最新道路開通情報を収録した。リリースを記念し、10月12日まで「オフライン地図大放出キャンペーン」を開催する。アプリ公開時は通常価格3888円の97％オフとなる100円で販売し、徐々に価格をカウントアップ。9月11日には半額の1944円で停止し、10月12日までそのまま半額で販売していく。さらにダブルチャンスとして、MapFanの公式Twitterアカウントをフォローし、特設サイトで購入金額を入れたツイートした中から抽選で100人に購入金額の全額キャッシュバックも行う。（ITmedia Mobileより）------------------------------インクリメントPによる驚きのキャンペーン。昨日取り上げた親会社パイオニアのHEREとの協業も驚かされたが（実際今日はパイオニアの株価急騰がニュースになっていた）、こちらも負けていない。無料の地図アプリが多いとはいえ、きちんと定価のあるアプリが97%オフ（厳密には97%オフは初日なので現在はカウントアップされているはず）というのはまさに「大放出」といっていい。同社の営業的大英断といえるが、これにはそれなりの事情がある。ポイントはオフライン地図であることだろう。多くの無料地図アプリは配信型であり、大なり小なり通信環境に依存することになる。都市部では以前に比べれば状況は改善しているが、Wifiがない場所や電波の弱い場所では重心が不安定になることもしばしば。オフライン地図の場合はこうした心配はなく、どんな場所であれサクサク動く強みがある。一方で、オンライン地図は道路の新規開通などの変更があった際に、サーバのデータを更新すればユーザーは特に意識することなく最新の地図を見ることが出来るが、オフライン地図は買い切りであるが故、自動的には更新がされない。つまりデータを買い直さなければならない。しかしその都度買い直すのはユーザーにとっては負荷になる。と同時に、「少々古くたって地図は十分に使える」という心理が働きがちだ。それゆえ、一度買うと地図を更新しないユーザーが多くなるという事情がある。そこで破格ともいえるキャンペーンで地図を更新してもらおう、というわけだ。早ければ早いほど安いのだから、ユーザーにしてみれば「早く更新すれば得」ということになる。もちろん、地図は新しくなる方がいいのはいうまでもない。そういう意味ではユーザー心理を突いた上手な売り方といえる。キャンペーンの効果が高いようであれば来年以降も同じような売り方が続くのではないだろうか。

  2015.09.09

  コメント(0)

• グーグル、ストリートビューの単体アプリを公開

  米Google（グーグル）は現地時間2015年9月3日、地図サービス「Google Maps」のストリートビューを楽しめる単体の「Street View」アプリケーションを発表した。Google Mapsで公開されている360度画像を眺めたり、自身が撮影した360度パノラマ写真を手軽にGoogle Mapsに投稿したりできる。Android（アンドロイド）版とiOS版がすでに入手可能。Street Viewアプリケーションでは、Androidスマートフォンや「iPhone」で手軽にパノラマ写真を作成し、直接Google Maps上で共有できる。リコーの「Theta S」や英NCTechの「iris360」といった全天球カメラを接続して、360度画像を投稿することも可能。Street Viewアプリケーションのギャラリーでは、世界中の観光地や名勝などでGoogleが撮影した画像コレクションや、一般ユーザーが公開したパノラマ写真を閲覧できる。iOS版Street Viewは、これまで提供していた「Photo Sphere Camera」アプリケーションを名称変更して機能を強化した。Android版Street Viewは、従来の「Street View from Google Maps」に代わるものとなる。地図関連サービスに関しては、米Apple（アップル）が2015年6月から、Google Mapsのストリートビューに対抗する独自サービスの開発に取り組んでいると噂されている。（日本経済新聞より）------------------------------Googleマップの中でももはや欠かすことができないツールになったストリートビュー。それでも単体のアプリという形には驚いた。アプリは閲覧だけでなく、自分が撮影したパノラマ画像をアップすることもできる。リコーのThetaなど機材が普及してきたことも大きいが、この機能は地図の可能性を広げることになるのかも知れない。これまでは地図を見ながら必要な箇所をストリートビューで確認するイメージだったところが、このアプリではまずストリートビューありきで、パノラマ画像を共有するプラットフォームとして地図が位置づけられることのなりそう。早速試してみたいのだけど自分のiPhoneの容量が…

  2015.09.05

  コメント(0)

• 

  パイオニア、自動車向けビーコン端末を活用したテレマティクスサービスプラットフォームを開発

  パイオニアは、自動車業界で始めて、スマートフォンと自動車向けビーコン端末を活用したテレマティクス・ソリューション「クルマDEビーコン　サービスプラットホーム」の提供を開始する。位置情報に加えてドライバーが車を利用するシーン（乗車、運転中、降車）をシステムとして認識し、最適なタイミングでスマートフォンと連携したサービス提供を可能にする。自動車専用ビーコン端末は車内に設置する。ビーコン端末のボタンを押すだけで、あらかじめ登録したサービス提供者にコンタクトが可能となる。将来的には、クラウド上の地図データと連携して、走行エリアごとに安心・安全に関連するさまざまな情報を配信することも可能になる。さまざまな自動車関連サービス事業者の独自サービスと連携させ、国内外のロードサービス事業者、整備事業者、カーディーラー事業者などに、本ソリューションの活用提案を行う。パイオニアは東京海上日動と自動車保険向けテレマティクスサービス事業に置いて協業しており、本プラットフォームは12月にサービス開始予定の東京海上日動のノンフリート自動車保険契約者向け「保険代理店宛事故時自動連絡支援サービス」に採用される。乗車時にスマートフォンがビーコンに反応して専用アプリを起動し、スマートフォンが衝撃を検知した時に連絡先や事故発生時の確認事項などを表示する。また、スマートフォンを1タップするだけで保険代理店もしくはコールセンターに事故連絡することが可能になる。なお、端末はアプリックスの「お届けビーコン」をベースに、「クルマDEビーコン　サービスプラットフォーム」向けにカスタマイズしたもの。ボタンを押すだけで商品の注文ができる「お届けビーコン」は、商品発注だけではなくカスタマーサービスへの連絡やサービス発注にも活用できるため、アプリックスでは流通・小売メーカー向けだけでなく、保険業やサービス業にも積極的な展開を行っている。（WirelessWire Newsより）------------------------------よく考えられたシステムだと思う。位置情報×ドライバーのステータス（乗車、運転中、降車）を把握することで様々なサービスとマッチングが可能になつのが肝。今後の拡張性もあるし、その部分が新たなビジネスになってくる期待もある。車とスマートフォンをどう絡ませるか、はITSの課題の一つだったが、その点でも非常にスマート。ビーコンでアプリを起動させるというアプローチも伸びしろを感じる。保険代理店宛事故時自動連絡支援サービスなどはドライバーにとっても保険会社にとっても実用的な仕組みなのでは。こうしたプラットフォームが確立されれば、様々なビジネスがここに乗ってくることになる。関連業界を活性化させる意味でも重要な一歩になりそうだ。

  2015.09.01

  コメント(0)

• 

  パナソニック、精度10cmの測位システム搭載頑丈タブレットを開発

  パナソニックは8月28日、頑丈タブレットパソコン「TOUGHPAD」を用いた「高精度測位システム」を開発したと発表した。同社のTOUGHPADに衛星電波受信モジュールやワイヤレスWANなどを装備したもので、開けた場所であれば10cm精度で測位できる。これはGPS衛星による位置情報に加え、すでに高精度の位置が分かっている基地局からの補正データを併用して測位精度を向上させるRTK(Real Time Kinematic：相対測位)を用いるもの。航法衛星が発する複数の周波数の電波のうち一般的な信号のうち1種のみを利用する1周波RTKと呼ばれる方式で、補正データはワイヤレスWANによりインターネット経由で受信する。パナソニックでは、TOUGHPADの耐衝撃・防水性能を活かし、今年12月より北海道岩見沢市での除排雪作業支援として実証実験に用いる。今後、豪雪地域の自治体やスマート農業など、各種ソリューションに展開するとしている。（ASCII.jpより）------------------------------ここのところ照明器具の工場閉鎖などネガティブなニュースもあるパナソニックだが、優れた技術開発は健在。記事はタブレットで高精度測位を実現しようというもの。測量では一般的に使われているRTKをタブレット＋ワイヤレスWANによるインターネットで採用して精度を上げる。また同機は耐衝撃や防水性に優れていることから豪雪地の除雪に応用すべく岩見沢（ここのところ毎年のように雪害に見舞われている）で実証実験を予定しているように、用途は幅広い。この他農業での利用も視野に入れていることも含めて、高精度ならではの応用事例の可能性がありそう。値段との兼合いはあるだろうが、低価格で提供できるようであれば面白い。

  2015.08.30

  コメント(0)

• 楽天　即時配送サービス「楽びん！」が本格始動

  楽天は８月２０日、注文から最短２０分で商品を届ける短時間配送サービス「楽びん！」を本格的に始めると発表した。スマートフォン専用サービスで、楽天市場の一部商品のほか、飲料や食料品、日用品などを注文から最短２０分、平均１時間で届けるというもの。対象となる地域は東京都渋谷区・目黒区・世田谷区・港区の一部で、２４時間注文を受け付ける。同社では、消費者の需要を踏まえながら対象エリア拡大を検討する。商品を搭載し保冷機能を備えた配送車を、対象となるエリア内に巡回させ、注文が入ってから顧客宅に配送車が向かう仕組み。補充が必要な場合は、エリア内に設けた倉庫に立ち寄る。配送車の場所や積んでいる商品を勘案し、倉庫立ち寄りが必要な場合も含めて、注文のあった場所に最短時間で届けられる配送車を導き出すため、正確な時間が割り出せるという。同社ではサービスの本格開始に先立ち、実証実験を行っていたが、約束した時間に届けられなかったケースは「顧客が住所の入力をミスした１件だけだった」（物流事業経営企画部の品川竜介部長）という。配送体制は自社で整備しているが、今後のサービス拡大状況によっては、運送会社との連携も視野に入れているようだ。アプリはｉＯＳ版とアンドロイド版を用意。注文前に配送までの目安時間を確認できるのが特徴で、注文完了時には配達予定時刻を１５分間隔で表示。その後もリアルタイムでドライバーの位置が地図上で分かるようにしており、配送スタッフの顔と名前も明示。「あと５分で到着します」など、配送直前にはプッシュ通知で状況を知らせ、さらに到着時にはスタッフが顧客に電話をする。受け取り方法は２種類で、スタッフが顧客の手元まで届ける場合は税込み７７０円。顧客が自宅やマンション前に停めた配送車まで受け取りに来る場合は同３９０円で、同２５００円以上の注文で無料となる。商品はコンビニエンスストアやドラッグストアで扱っているような、ソフトドリンクや酒類、レトルト・インスタント食品や菓子類、おつまみ、洗剤やトイレットペーパーなど約４５０点。自社で仕入れて販売する。商品価格は「コンビニやドラッグストアの価格に合わせており、１点での注文でも駅前のドラッグストアで買うより安いケースもある」（社長室新サービス開発室の中西勝也プリンシパル）。楽天市場のランキング上位のスイーツなども扱っており、近日中に約１００点を扱う。テスト段階のため、出店者が支払う手数料の仕組みはまだ決まっていないという。今後の商品ジャンルや対象エリアの拡大については「（具体的なことは）現時点では決まっていない」（品川部長）としている。今回のサービスは同社が販売主体となるが、消費者の短時間配送に対する需要を探ることで、将来的には出店者への短時間配送サービス提供も視野に入れる。（通販新聞より）------------------------------アプリの位置情報を利用した即時配送サービス。商品を積んだ配送車にエリアを巡回させて注文に対応する仕組みは対象商品の注文が多ければ効率的だが、どの商品にどれくらいの注文が来るかは未知数。売れ筋商品やプロモーション連動商品なら機能するだろうが、多様な商品を扱うのはなかなか難しい面もありそう。それでも巡回は保冷車で食品や日用品の取扱が多いようなので移動スーパー的な利用が進むことになるかも知れない。料金が受け取り方法により異なるのは面白い。「出迎え式」の場合かなりお得で、出迎え式の受け取りが多ければ配送はより効率的になる仕組みはよく考えられている。当面のサービスエリアはいわゆる東京の山の手地域。今後広がっていくことになるだろうが、地域（居住者層）によって扱う商品を変えるような展開もありそう。定着すれば流通の概念そのものが大きく変わってくる可能性もある。

  2015.08.28

  コメント(0)

• 

  自転車運転支援システムの行方

  自転車とICTに関するニュースが2つ。それぞれ異なるアプローチだが自転車の運転支援の話題が並んだのは興味深い。------------------------------“光る環”で道を示す自転車用ナビ「SmartHalo」--防犯機能も搭載都会の道は複雑に入り組んでいるから、自転車で移動するときにナビがあると助かる。しかし、自動車用のナビは自転車には余計な情報が多すぎて使いにくい。クラウドファンディングサービスKickstarterで支援募集中のナビシステム「SmartHalo」は、光る環で行き先を指示してくれるので、視認性が高いうえ、多過ぎる情報に惑わされない。しかも、ナビだけでなく便利な機能をたくさん搭載している。SmartHaloの本体は複雑な操作ができないシンプルな設計になっており、目的地は専用スマートフォンアプリから設定する。設定が済んだらスマートフォンはカバンなどに入れてしまい、あとは地図を見ることなくSmartHaloの光り方に応じて進めばよいので、安全な運転に集中できる。道を間違えて迷子になった場合は、スマートフォンアプリで居場所を確認しよう。停めた場所を忘れても、スマートフォン上の地図で見つけられる。スマートフォンと連携しており、天候が急に悪化しそうになると光って警告してくれる。電話も光で通知するので、着信に気が付かず逃してしまうことがなくなる。暗くなると内蔵LEDライトが自動的に点灯し、停車すると消灯する。点灯の手間がかからず、消し忘れる心配もない。防犯機能も備え、駐車中に移動されたりするとアラーム音を鳴らし、LEDライトを光らせて警報を発する。持ち主が動かす場合は連携させたスマートフォンで自動認識されるので、防犯システムを意識する必要がない。スマートフォンを持っていなかったり、スマートフォンのバッテリが切れたりしている場合は、SmartHaloの上部をあらかじめ決めておいた特定のタップパターンで叩くと、防犯機能を解除できる。フィットネスツールとしても使用可能で、走行した時間や距離、平均速度、消費カロリー、移動経路などを自動的に記録してくれる。距離や時間、消費カロリーの目標値を設定しておくと、走行中に目標達成すると光って教えてくれる。Kickstarterでの支援受付期間は日本時間9月24日まで。目標金額の6万7000ドルに対し、記事執筆時点（日本時間8月26日12時）で約6万5000ドルの資金を集めている。（CNET Japanより）楽視網、通信機能を備えた自転車を開発楽視網信息技術（中国のインターネット動画配信大手）　通信機能などを備えた自転車を開発した。走行中に会話が楽しめるほか、スマートフォンのアプリを使い走行距離などを記録できる。価格は3999元（約７万４千円）から。健康志向の高まりから、都市部の若者を中心に需要を見込む。８月19日に販売を始め、同社によると、初日は１秒で100台で売れたとしている。スポーツ番組の製作などを手掛ける子会社、楽視体育が開発した。新型自転車はモニター画面を搭載し、天気やニュースを見られるほか、地図で近くにいる友人を探すこともできる。近距離無線通信「ブルートゥース」も備え、一緒に走る自転車仲間と会話をすることも可能だ。指紋センサーで施錠するほか、心拍数を計測して坂の傾斜などに応じて自動的に最適なギアに設定してくれるという。商品は３種類を用意し、価格は使用する素材に応じて3999～３万9999元。中国では健康志向の高まりから、ランニングなどの運動を好む若者が増えている。楽視網はこうした動きをとらえ、スポーツとネット技術を組み合わせた事業の強化を進めている。（日本経済新聞より）------------------------------「SmartHalo」の方はシンプルであることを前提にしている。ナビそのものは視認性の高さを指向しており、ナビ以外の部分でもスマホと上手に連動させている印象。安全性を考慮しているのは近年の道路交通法の自転車への様々なルール化の流れに沿ってのことか。クラウドファンディングを利用しているように、開発ありきの姿勢も好感が持てる。一方の楽視網の方は自転車そのものの開発というのが特徴か。自転車そのものが通信を担うなど多機能化が指向されており、運転支援というより自転車そのものがICT化されている印象。「モニター画面を搭載し、天気やニュースを見られ、地図で近くにいる友人を探すこともできる。ブルートゥースを備えることで一緒に走る自転車仲間と会話をすることも可能」ということで、自転車そのものを居住空間（という言葉は違和感があるが）と捉えているのが興味深い。今後様々なエンターテイメント化の可能性がある一方で、運転の安全性との兼合いは気になるところ。自動車についてITSが飛躍的に進化していることは周知の通りだが、高機能化の波は自転車にも押し寄せているということだろうか。地図とどのように連動するのかも含めて今後の動きに注目したい。

  2015.08.27

  コメント(0)

• 阿蘇遭難救助にＧＰＳ　スマホから位置情報送信、熊本県警など開発

  熊本県阿蘇地域振興局と県警などは、阿蘇登山で遭難した際にスマートフォンのＧＰＳ（全地球測位システム）機能を活用して、県警に位置情報を送信できる救助システムを開発した。数十メートル程度の誤差で遭難者の位置を把握できるといい、県警は「万が一の際に早期救助が可能になる」と期待している。救助システムは、遭難者が１１０番した後、スマートフォンで県のホームページ（ＨＰ）に接続。「阿蘇山登山情報」から「遭難時現在地通報メール送信システム」に進み、「現在地を熊本県警にメールする」をタップすると、ＧＰＳ機能で特定した緯度・経度の情報が県警に送信される。これまで遭難者が出た場合、１１０番した携帯電話の電波を受信した基地局周辺を捜索していた。だが、山間部では遭難者から１０キロ以上離れた基地局が電波を受信することもあり、誤差が大きかったという。新システムの誤差を県警が調査したところ、通報した場所との誤差は数十メートルにとどまった。また、「阿蘇山登山情報」では、阿蘇登山の１２ルートを地図で表示しているほか、ＧＰＳ機能で現在地も把握できる。地図でルートから外れていないかどうか確認しながら登山することができ、遭難防止につながると期待される。県阿蘇地域振興局などでつくる阿蘇山遭難事故防止対策協議会は、７月３１日に登山ルートを点検。烏帽子岳登山口など３か所に登山届の記帳所を新たに設置した。阿蘇署によると、昨年の管内の山岳救助出動件数は６件で、１人が死亡し、３人が重傷を負った。同署地域・交通課の片山寛文課長は「遭難者が出た場合に迅速に現場に向かう態勢はできた。ただ、天候などによっては電波状況が悪く、位置情報が送れないこともある。万が一に備えて、登山届を必ず提出するようしてほしい」と呼びかけている。（読売新聞より）------------------------------遭難者の位置情報を利用した救助の仕組み。位置特定には確かに有効で、これまで以上に早期救助が可能になることは間違いない。一方で、遭難者が位置情報を取れたとしても、電波の状態が悪ければ送信できないわけだし、そもそも県のHPにアクセスできない。また、バッテリーが切れてしまえばそれまででもあり、いい仕組みだとしてもこれですべての遭難を救えるわけではない点は留意が必要。山に入る以上、どんな場合であれ遭難のリスクは必ずあると考えるべきで、GPSに頼り過ぎることがかえって登山者のリテラシー低下を招く可能性はないのだろうか。気になる点である。

  2015.08.23

  コメント(0)

• LINE、お互いの居場所を共有できる新アプリ「LINE HERE」公開

  LINEは19日、リアルタイム位置情報共有サービス「LINE HERE」の提供を開始した。利用料金は無料で、LINEまたはFacebookのアカウントが必要。アプリはAndroid端末およびiOS端末に対応する。「LINE HERE」は、友人・家族・グループなどアプリをインストールしているユーザー同士で、お互いの居場所を共有できるサービス。位置情報を共有したい相手に招待URLを送信し、相手が承諾すると、お互いのアイコンが地図上に表示されるようになる。ユーザーが移動すると連動してアイコンも移動する。自身の位置情報共有は、任意で一時的にオフにすることも可能。共有は、グループ（シェアルーム）内でのみ行われる。複数のシェアルームを作成でき、それぞれ200人までが参加可能。現在地以外に、自宅・学校・会社など頻繁に訪れる場所や目標地点を設定することもでき、メンバーが指定した場所に近づいたりした際に、プッシュ通知を受け取ることが可能。これにより子どもや高齢者の位置把握などにも使えるという。位置情報の共有期間は、最大24時間まででタイマー設定ができる。（RBB Todayより）------------------------------LINEも位置情報共有サービスの提供を始めた。加入者が多いことはもちろん、現行のユーザー層との親和性も高そうで利用者は多そうだ。LINEは中高生など若年層のユーザーも多いことからプライバシーの問題は細心の注意が必要だが、子どもや高齢者の見守りでは高い需要がありそう。また、やり方によっては災害時の利用も有効だろう。社会全体として位置情報の共有は一般化しているが、普及すればするほど悪用されるようなケースも増えてくる。利用についてのルールや罰則なども含めて考えるべき時期に来ているのかもしれない。現在審議されている個人情報保護法改正もビッグデータ利用に関する項目があるが、具体的な問題事例は今後も出てくるだろう。便利さを享受する裏側には必ずある種のリスクも存在するもの。位置情報の共有についても、LINEのようなユーザーが多いサービスでの運用が一つの試金石になりそう。

  2015.08.21

  コメント(0)

• 三井ダイレクト損保、スマートフォンとドライブに関するアンケート調査を発表

  MS&ADインシュアランス グループの三井ダイレクト損害保険株式会社（以下三井ダイレクト損保）は、2015年7月21日（火）～7月23日（木）の3日間、スマートフォンを保有し、1ヵ月に1回以上車を運転する機会のある男女1,000名に対してインターネットリサーチを実施、その調査結果を8月10日に発表した。約6割の回答者がドライブの際にスマートフォンを使用、20代の3割以上がカーナビとして利用していると判明。若い世代ほどスマートフォンを活用、6割以上が運転中にスマートフォンが気になり、その中の半数がヒヤリ・ハットの経験あり、と回答。この世代は10代の時からスマートフォンを使用している世代と重なる。使い方としてはカーナビ代わりの地図検索が最も多く、道路の周辺情報などもよく検索されているのがわかる。アンケート調査結果には渋滞予測や運転診断などのアプリを使ってみたいという声もあり、ドライブでのスマートフォンの活用方法が変わりつつある様子がうかがえる。スマートフォンで操作する自動運転車の開発についての質問では「詳しく知っている」の回答は5％に留まり、逆に「全く知らない」は59.3％、約6割が知らないと回答。自動運転車への関心もあまり高くなく、自動運転車を体験したいかの設問については「体験したい」など前向きな回答が半分以下となった。（保険市場タイムズより）------------------------------アンケート結果としてはほぼ予想鵜の範疇で特に驚くことはない。若い世代ほどスマートフォン率が高いのは仕方がないところ。今後道案内としてのカーナビはますますスマホやタブレットに移行していくことになるだろう。一方で関係者に話を聞くと、スマホの弱点は車のエンジンをかけるのとは別にアプリを起動しなければならない点。車載型であればエンジンさえかければ自動的にカーナビの電源も入ることになる。「起動してもらう」というのは案外ハードルが高いようで、この点では車載型ナビがどうしても有利だ。また、スマホアプリの普及は都市部に偏るという傾向もある。このアンケートも地域分析すればまた異なる知見を得ることができるかもしれない。

  2015.08.17

  コメント(0)

• 「NAVITIME」でスマホからタクシー配車依頼が可能に

  ナビタイムジャパンは8月12日、総合ナビゲーションサービス「NAVITIME」のスマートフォン向けサイトで「タクシー配車」機能を提供開始した。NAVITIMEへの課金は不要だが、タクシーの迎車料金（税込310円）が運賃に加算される。タクシー配車は、地図画面上でタクシーを呼ぶ場所を指定し、氏名・電話番号を入力するだけで、タクシーを呼ぶことができる機能だ。配車完了後は「タクシーの現在地を見る」ボタンから、タクシーの現在地と到着予定時刻を確認できる。対象タクシー会社は「東京無線タクシー」で、配車可能エリアは東京23区、武蔵野市、三鷹市。なお、サイト内のタクシー料金検索やサイドメニューだけでなく、出発地が配車エリアの場合は乗換検索結果ページや、トータルナビ検索結果ページ、車ルート検索結果ページからも利用できる。（ITmedia Mobileより）------------------------------タクシー配車アプリは既に一般化しており、アメリカではビジネスとして成功させたUberの存在が知られるほか、日本でもさまざまなサービスが利用されている。こうした状況を考えればナビタイムの配車サービス導入は意外にも遅いくらいで、あるいはマネタイズの部分で試行錯誤があったのかもしれない。それでもナビタイムの最大の強みである「総合ナビゲーション」というアプローチから考えれば利用者は多そう。つまり、タクシーを使うにしても、どこからどこのタイミングで使うべきかをリードできればそれは大きな付加価値になる。そのあたりで他の無料アプリとの差別化が上手く浸透するかどうかが成功のポイントになりそう。

  2015.08.14

  コメント(0)

• 独3大高級車、買う以外なかった地図情報会社

  フィンランドの通信機器大手、ノキア傘下の地図情報サービス会社「HERE（ヒア）」は、ドイツの自動車メーカーにとって高価な安全機能のようにみえる。アウディ、BMW、ダイムラーのドイツ高級車大手3社は3日、し烈なHERE買収合戦の勝者に踊り出た。買収価格はアナリストらの予想範囲内である28億ユーロ（約3800億円）で、HEREの2015年売上高の2.5倍ほどに当たる。ただ、これは自動車メーカーがほとんど専門知識を持たない資本集約的な分野への参入となるのだ。ある意味で、ドイツの3社は大枚をはたく以外に選択の余地はほとんどなかった。3社はすでにHEREのカーナビ技術に基づいた自動運転機能に巨額の資金を投じてきたため、HEREが米グーグルなど競争相手の手に落ちるというリスクを冒すことはできなかったのだ。グーグルも自動運転車を独自に開発している。BNPパリバの試算によると、自動運転および運転支援システムの市場規模は2020年までに現在の3倍となる約250億ドル（約3兆1000億円）に拡大するという。また、こうしたシステムを開発すれば、競争上の理由で自動車メーカーが守りたがる貴重な顧客データを最終的に持つことができる。米アップルが2012年、グーグルマップをやめてオランダのトムトムとライセンス契約を結んだ理由のひとつはここにある。トムトムの株価は今年に入ってからすでに80％近く急騰しているが、3日にも上昇した。ドイツ3社のHERE買収により、トムトムが最後の独立した地図情報サービス会社として残ったからだ。ドイツ3社はHEREの技術を外部に開放するつもりだと述べている。これは反トラスト（独占禁止）違反に対する懸念をやわらげるのに役立つはずだ。ただ、買収が規制の網の目をかいくぐれたとしても、HEREの成功の前には他のハードルが残されている。HEREの売上高は2014年に6％増加した。ただ、次世代自動車モデルに必要な地図情報、ナビゲーション、トラフィックサービスの更新に向けた研究開発費がかさんだことなどで、昨年の最終損益は赤字となった。研究開発費は売上高の56％を占める。UBSはこの費用がわずかに減少するかもしれないが、それでも今後数年間は売上高の45％辺りにとどまるだろうと予想している。しかも、これは売上高が成長し続けた場合の話だ。北米と欧州で販売された自動車に搭載されたカーナビの約8割がHEREの製品だ。ドイツ3社の競合らはグーグルをお手本とするかもしれないし、トムトムに同様のサービス提供を求めるかもしれない。これはHEREにとってダブルパンチだ。同社は自社のカーナビシステムが搭載された自動車からデータを収集し、地図やソフトウエアの更新に役立てているからだ。自動車メーカーの事業全体から見ればHEREの役割は小さい。また、手を組むことでコストとリスクが拡大する。HEREを保有することが、将来の重要な役割を担う自動運転への3社の投資を確実にするのに役立つかもしれない。ただ、それが安全上の付加価値を提供する以上に、はるかに役立つかは定かではない。（ウォール・ストリート・ジャーナルより）------------------------------行方が注目されていたHEREの売却だが、結局本命に躍り出たアウディ、BMW、ダイムラーの3社連合の手に落ちることとなった。28億ユーロという金額をどう見るかは意見が分かれるところだろう。HEREは世界のカーナビ地図データの中で大きなシェアを獲得していることを考えれば順当ともいえる。今後も広く提供を続けていくということであれば、その価値は高い。しかし記事中にあるような開発費の高騰は、現時点で自動運転における地図データの役割について確定的な手法が見出されていないだけに、大きなリスクにもなり得る。加えて、地図データの維持管理は外から見るよりもはるかに負荷が大きく、お金もかかる。その辺りにノウハウを持たない自動車メーカーがそこをどう受け止めるのかという点も気になるところ。ちなみに日本のデータはない。IT業界と自動車業界の自動運転に関する綱引きの中での今回の売却劇。果たして吉と出るのかどうか、世界中の注目が集まる。

  2015.08.05

  コメント(0)

• 

  みんなで楽しくクールシェアを体験しよう！日本特有の「ジメ暑」を乗り切るヒントとは？

  クールシェアとは文字通り、涼しさを分かち合うという意味で、2011年の東日本大震災をきっかけに多摩美術大学デザイン学科堀内ゼミのアイデアから生まれた活動です。夏の省エネ、節電のためにも“みんなで一緒に涼しくなろう”という試みで、「エアコン消して　涼しいところに集まろう」を合言葉に、年々広がりを見せています。2012年には環境省との連携が始まり、2015年の今年は九都県市（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、横浜市、川崎市、千葉市、さいたま市、相模原市）が参加してクールシェアを推進しています。（9月30日まで）最も暑い昼間の時間帯に、電力消費量が増えて停電になることを防ぐのも目的の一つ。まずは、自宅のエアコンのスイッチを切ることから始まります。ポイントはどこでどのように過ごすか、です。●まちでクールシェア地元のお店やカフェなど、地域に密着した場所に集まって涼みます。町おこしの側面もあり、お店によってはおトクな特典があるところも！●施設でクールシェア公民館や図書館など公共の場所に出かけて、仕事をしたり読書をしたり。デパートやショッピングセンターなどの商業施設もエアコンが効いているので快適です。●自然でクールシェア豊かな緑や土、水辺などの自然が多いスポットは体感気温が低いので、のんびり涼むことができます。土の地面とアスファルトの道路では表面温度にかなりの差があるんですよ。●お家でクールシェア家族が一つの部屋で過ごすことでエアコンの稼働を減らす取り組みです。ご近所のお宅に集まっておしゃべりすれば、コミュニケーションも深まって立派なクールシェアに。モバイル版のシェアマップではGPSでシェアスポットをチェックできます。ぜひ活用してみてくださいね。2007年に当時の国内最高気温である40.9度を記録した埼玉県の熊谷市。暑さ対策日本一の町として、いち早くクールシェアに取り組んできました。クールシェアスポットとして、独自のサービスを提供する飲食店や公共の施設の場所がわかる地図（シェアマップ）を毎年作成。暑くなると、街中には水色ののぼりが立ち、該当のお店にはステッカーを貼るなど、一目でわかる工夫がされています。冷やしシャンプーをサービスする美容室、うちわや塩飴を提供するお店……、中には熊谷名物のかき氷、“雪くま”が割引になるお店もあるそう！休息所として利用できるスポットも紹介するなど、地域を上げて熱く活動しています。今では町おこしだけでなく、クールシェアの考え方が浸透してきたそうですよ。熱中症対策や節電対策に、まだ未体験の人はぜひ参加してみてはいかがですか？もちろん、資格や参加料は不要です。みんなで楽しくクールシェアできるといいですね。（tenki.jpより）------------------------------マップによりクールシェアスポットを紹介するというのは面白い試み。2011年に原発事故に伴う電力使用制限の関係で都市部を中心に多くの人が電力量に気をつかったことは忘れられつつあるが、電力使用の問題はもちろん、エアコンが稼働すればするほど熱放出が外気へ影響するわけで、シェアすることで稼働するエアコンが減るのは社会貢献の一つと言ってもいい。そればかりでなく、この暑さの中外歩きなどをしていると、熱中症などの不安もある。休憩スポットを見つける意味でもクールシェアマップは有効に使えそう。クールシェアにも色々な形がありそうで、みんなで知恵を出し合うことも大切かなと。

  2015.08.02

  コメント(0)

• 

  「ＨＯＭＥ’Ｓ不動産価格まるみえマップ」を１０月から一般公開

  ネクスト（東京都港区）は７月３１日、地図上で物件の参考価格が一覧できる「ＨＯＭＥ’Ｓ不動産価格まるみえマップ（仮）」を１０月に一般公開すると発表した。首都圏の中古マンションを対象としたβ版の公開を皮切りに、順次、対象エリアや賃貸アパートなど対象物件の種類を拡大していく。同マップで示される参考価格は「ＨＯＭＥ’Ｓ」に掲載された中古物件の募集情報等をもとに、同社が物件の価格データベースと参考価格試算システムを独自開発し、独自のロジックで算出するもの。一般公開に向けた特設サイトはこちら。（新建ハウジングより）------------------------------見えるのは探している方にとっては凄く便利。ただ、見られる方は抵抗があるのでは？という余計な心配も。地盤情報などと組み合わせることができればさらに用途が拡大しそうだが。ともあれ、こうした情報がオープンになっていく（というより視覚化されていくと言った方が適切か）のはユーザーにとっては分かりやすいこと。そのうち街を歩いていると脳内で価格がついて見えるようになるかも？（笑）

  2015.08.01

  コメント(0)

• 

  昭文社「山と高原地図」による山行計画ウェブサービス「ヤマプラ」登場、登山SNS「ヤマレコ」と共同開発

  株式会社昭文社は29日、ウェブ上で登山ルートのプランニングと登山計画書の作成が行えるサービス「ヤマプラ」を公開した。昭文社が発行する「山と高原地図」シリーズの地図よび登山情報を活用。同シリーズ全59点に掲載されている約1500カ所の山の登山ルートプランニングが行える。登山専用SNS「ヤマレコ」を運営する株式会社ヤマレコと共同開発したもので、同SNS内の機能として提供する。利用するには、ヤマレコへの会員登録（無料）が必要。各登山コースに設定されているポイントを選択していくだけで登山ルートを作成でき、やり直しや別ルートとの比較も容易に行えるという。また、ポイント間の所要タイムや全行程にかかる時間が表示されるため、「山行行程を想像しやすく、無理のない登山計画を立てる手助けになる」としている。山行計画機能とも連動しており、作成したルートは、日程や連絡先などの必要事項を追加することで、提出用の登山計画書を作成できる。昭文社によると、登山ブームとともに山岳遭難が年々増加。警察庁の統計では2014年の山岳遭難事故は2293件に上り、統計が残っている1961年以降で最悪だったという。昭文社では「遭難を未然に防ぐためには、しっかりとした登山計画も重要」と説明。また、登山計画書を作成して登山口のポストや家族・職場などに提出しておけば、万が一、遭難した際に捜索を行う際の重要な手掛かりになると重要性を強調している。なお、似たようなサービスとしては、登山ガイドブック「ヤマケイアルペンガイド」を発行する株式会社山と溪谷社による地図サイト「ヤマタイム」においても2014年7月より提供されている。（INTERNET Watchより）------------------------------昨年のサービスを開始した「ヤマタイム」が高い評価を得ている中での類似サービスが出現したという印象が強いが、基本的にはヤマレコの延長線上にあるサービスと見るべきだろう。ヤマレコはコミュニティの中で登山記録を共有することでさまざまな情報を得ることができるのが特徴で、本日現在で613,623件の記録と16,128,225枚の写真が登録されているようにユーザーは多い。そこへ昭文社の協力のもと登山計画が作成できるサービス「ヤマプラ」が追加された形。元々ネット上に存在していたコミュニティをベースに地図やプランニングが追加されたヤマプラと、長年書籍として登山ガイドを手掛けてきた山と渓谷社がWeb上にサービスを展開したヤマタイムでは、同じようなサービスでありながらアプローチは大きく異なる。ヤマプラは元々ヤマレコを使っていた人がそのまま拡張的に使う形になるだろうから、ある程度のユーザー数は計算できる点は有利だろう。また、地図として使われる昭文社の「山と高原地図」シリーズはビジュアルとしても非常に評価が高いだけに、付加価値のひとつとして寄与することができそう。もう一つの違いは、ヤマレコがいわゆるコミュニティがベースになったSNSであり、言うならば多くの口コミ情報を共有し合うスタイルであるのに対して、ヤマタイムはその世界の老舗専門出版社が主催しているようにプロの目で作られている点か。こうした違いを考えれば、どちらも上手に使っていくという選択肢も十分にありそう。外野から言わせてもらうならば、複数のサービスが並立するのはいいことだと思う。それぞれの個性を前面に出しながらユーザーを増やしていって欲しいところ。

  2015.07.30

  コメント(0)

• スマホナビの利用率が急増、Yahoo！カーナビが貢献…イード調べ

  イードは、カーナビゲーションをテーマとした意識調査を実施、その結果を「2015 レスポンス カーナビアンケート」にまとめた。調査は、同社が運営するマイカー燃費管理サービス「e燃費」および自動車総合ニュースサイト「レスポンス」のカーナビユーザーを対象に、4月10日から5月11日までの期間、インターネットアンケートで実施。4051の有効サンプルを集めた。カーナビの形態別使用状況では、市販のシェアが下落し、ディーラーオプションとスマーフォン向けナビアプリが伸張。2014年以降に購入したユーザーと2013年以前に購入したユーザーとのシェア比較では、市販ナビは10.7ポイント減の29.2％に留まっているものの、スマホナビは8.1ポイント増の14.3％、ディーラーオプションは4.7ポイント増の25.2％にまで伸張した。ナビアプリのシェアは、「Googleマップナビ」が前回よりシェアを大幅に減少させたものの32.5％で最も多く、次いで、2014年夏にサービスを開始した「Yahoo！カーナビ」が30.2％と僅差で続いている。スマホナビのポジティブ点・ネガティブ点については、「地図やスポット情報がいつも新しい」「アプリをダウンロードすればすぐに使える」「バージョンアップすれば新しい機能が追加される」がポジティブ点のトップ3。一方ネガティブ点は「バッテリーの消耗が早い」が最も高い結果となった。またカーナビでの音声認識・入力の利用状況については、「よく利用する」「ときどき利用する」が全体の約4割を占めた。特にスマホナビでは53.4％、メーカーオプションは45.4％と利用率が高い。利用する理由は「手で操作しなくてよいから」が最も多く、次いで「タッチパネルなどよりも早いから」「タッチパネルなどよりも楽で簡単だから」の順となっている。（価格.comより）------------------------------デバイスの多様化はカーナビのシェアが大きく変えている。PNDが登場した時も市場は大きく変化したが、スマホナビはそれ以上といっていいだろう。特にヤフーカーナビの登場は大きなインパクトを与えた。やはり最大のメリットは更新を気にせずに新しい情報を見ることができる点だろう。機能面も含めてバージョンアップが頻繁にあるのも嬉しい。一方で難点は、「電源を入れてもらわなければ始まらない」という点。車載型ナビであればエンジンをかければナビは自動的に起動するが、スマホナビは自ら電源を入れなければナビが始まらない。加えてバッテリーの問題があるのは記事にある通りだ。もっとも、スマホは拡張性の点で有利だ。今後自動運転が実現するようになれば、「車内の過ごし方」をサポートするツールとしてスマホナビが重宝されるようになるだろう。特にさまざまなコンテンツとの親和性の高さは魅力だ。一方の車載型ナビは車との連携に強みを見出したい。車の状態や燃費などをリアルタイムで診断しながら結果をフィードバックさせるような仕組みは車載型でなければ難しい。今後両者がどのような棲み分けをしていくのか、興味深い。

  2015.07.29

  コメント(0)

• Google、過去に訪れた場所を表示する新機能を「Google Maps」に追加

  米Googleは現地時間2015年7月21日、地図表示サービス「Google Maps」に新たな機能「Your Timeline」を追加したと発表した。過去に訪れた場所を手軽に表示して思い出すことができる。同日より、段階的に利用可能にする。Your Timelineでは、特定の日付を指定すると、例えば昨年の旅行で訪れた観光地や巡ったルートが地図上に表示される。時系列に沿った移動履歴を、移動手段とともに確認することも可能。「Google Photos」と連係するため、その場所で撮影した写真も表示される。Your Timelineはユーザー本人のみ閲覧可能。特定の日付や場所、履歴全体を削除でき、編集したルートを「お気に入りのランニングコース」のように自由にタイトルを付けて保存することもできる。Your Timelineは、まずGoogle MapsのWeb版とAndroid版で提供を開始する。利用するには、Googleアカウントの「Location History（訪れた場所）」を有効にする必要がある。GoogleはYour Timelineの活用方法として、「昨年の夏に訪れた美術館や数カ月前に偶然立ち寄ったバーへの道のり、車を停めた場所などを簡単に思い出せる」といった提案をしているが、一部米メディア（Wall Street JournalやEngadgetなど）はプライバシーの懸念を指摘している。もしユーザー本人以外がスマートフォンやコンピュータをロック解除できた場合、日常的な行動が簡単に知られてしまう。米Gizmodoは、Googleアカウントのログインにおいて2段階認証プロセスを有効にするよう勧めている。（ITproより）------------------------------人生のトラッキングとでもいえばいいのだろうか。自分自身のログがあるというのは便利でもあり、不都合でもあるわけで、そのあたりが人の人たる所以かもしれない。この機能が便利なのは、人が忘れる生き物だからでもある。かくいう自分も、つい1週間前の行動が思い出せなかったりする。ログを見ることで例えば交通費の清算や週報や月報を書く場合などは楽になるのかもしれない。一方で人は忘れることで前に進める生き物でもある。毎日が順調にまわるのであればそれもいいが、上手くいくこともあれば上手くいかないことだってある。過ぎたことをいつまでも引きずりすぎるのも不健康なことだ。例えば昔の彼女との行動がすべてログに残っていたとしたらどうだろう。日記や写真のような断片的な（あるいは情緒的な）思い出と違って、ログはある意味生々しい。もちろんプライバシーの問題もからんでくる。万が一不正アクセス等で自分のログを人に見られるとすればいい気はしない。一方、たくさんの人のログをビッグデータ化して傾向分析やマッチングなどでビジネスにつなげたいという思惑は多くの人が持っているだろう。どう使いどう管理するのか、その辺りは課題になっていくのではないか。

  2015.07.24

  コメント(0)

• 

  Googleマップが10周年! 槍ヶ岳のストリートビューが記念公開

  Google Japanは21日、Googleマップ日本版が10周年となることを記念し、Googleマップの歴史を振り返るとともに、槍ヶ岳のストリートビューの公開を発表した。Googleマップ日本版は、デスクトップ向けが2005年7月14日に、モバイル向けローカル検索が同年7月20日に開始。当初はカーナビ用の地図画像をそのまま表示していたが、モバイル向けのサービス開発に注力していくなかで、乗換案内機能や、現在地を示す「青い点」、駅や空港など建物の構内図を表示する「インドアマップ」などを、まずモバイル向けに実装させていった。「地図を様々な視点で提供することも、Googleが力を入れてきたことの1つ」といい、2005年に衛星写真をマップ上で公開してから、真上や斜め45度から見た衛星・航空写真を提供してきた。また、2012年には自動的に街を3D描画する、3Dモデリング技術も導入した。実際に街を歩くのと同じ目線での現地写真を閲覧できる「ストリートビュー」は2008年から開始。撮影対象地域は、通常の道路から寺社仏閣や観光地、世界遺産等に広がっていった。2013年からは人が担いで撮影するトレッカーも導入し、山々の撮影などが可能となった。今回、Googleマップではサービス開始10年を記念し、トレッカーで撮影した槍ヶ岳のストリートビューを公開する。2011年3月11日に発生した東日本大震災では、Googleは災害関連情報を集めた特設サイトを公開。安否情報を検索・確認できるパーソンファインダーや、被災地の交通が機能しているかを共有する交通事実績情報などの各種サービスを提供した。Googleマップでも震災を機に、過去の画像にアクセスできる「タイムマシン機能」を新たに開発。これは「震災前に撮影されたストリートビューの画像を残して欲しい」という声に応えたもので、被災地の航空写真の更新も継続して記録している。同社は、この10年を振り返り「この旅路において、日本のユーザーの皆さんからいただいたご要望や励ましの声は、私たちにとって何ものにも代えがたい宝物です」と感謝を綴っている。（マイナビニュースより）------------------------------17日に行われたGoogleマップ10周年記念イベントで発表された槍ヶ岳のストリートビュー。山の上だろうが屋内だろうが、行けるところはどこでも公開するというGoogleマップの姿勢をユーザーにアピールする公開ともいえる。Ajaxによるシームレスな地図の実現からモバイル展開、そしてストリートビューの登場と次々と新たな技術を登場させた彼らがこの先どんな未来を描いているのか、楽しみなような怖いような。イベントでも紹介されていたが、現在世界で利用されているGoogleマップの仕様には「日本発」のものが多い。それは日本のユーザーの地図要件の高さと無関係ではない。つまりこの先の新たなサービスもまた日本から生まれる可能性もあるわけだ。Googleマップをここまで押し上げた要因の一つがいち早いAPIの公開だろう。この仕掛けでGoogleマップはWeb地図の代表選手という認知が進み、今では世界中でさまざまな地理空間情報のプラットフォームとなっている。こうした先見性や戦略の上手さもまたGoogleマップの強みだ。思えば国土地理院による電子国土の公開はGoogleマップより先であり、ストリートビューよりも先にアジア航測がロケーションビューというサービスを公開していたことも多くの人は知らない。これからもGoogleマップがWeb地図の世界的スタンダードとして進化していくことは間違いない。しかしそれはそれとして協力が対抗馬を見たいような気もするのだが果たして。

  2015.07.22

  コメント(0)

• ネット車　覇権争い激化　２４兆円市場　自動車大手とＩＴ勢の対決

  インターネットと常時接続する車「コネクティッド・カー」をめぐり、自動車業界とＩＴ（情報技術）業界の主導権争いが激しくなってきた。携帯端末向け基本ソフト（ＯＳ）を支配する米グーグルと同アップルが自社で車開発にも乗り出す一方、自動車業界もドイツ３社が共同でフィンランド・ノキアの地図事業買収を計画するなどこの分野の強化に動く。５年後に約２４兆円に膨らむと予想される関連サービス市場の覇権をかけ、２大産業が激突する構図だ。「自動車産業は破壊の時期を迎えている。その破壊を自らひと押しして新たなビジネスモデルで利益を得るか、別の誰かにそれを許すかの選択だ」。独ＢＭＷでモビリティーサービスの戦略責任者を務めるトニー・ダグラス氏は、最近の会議でＩＴ業界への警戒感をにじませた。車メーカーはもはや車を造るだけでは十分でなく、サービス産業にも積極的に進出していかざるを得ないとの認識を示した。コネクティッド・カーでは数年後にも、朝の通勤で最短のルートを見つけたり、コーヒーを注文して代金を支払い、受け取る店まで案内してもらうことなどが可能になるとみられる。その市場潜在力は大きく、米マッキンゼー・アンド・カンパニーによれば関連するデータサービスやネット接続機器などの売上高は２０２０年までに１８００億ユーロ（約２４兆１９００億円）に達する見通しだ。グーグルとアップルの米ＩＴ２強はこの分野に照準を合わせている。グーグルは昨年６月、アンドロイドを搭載したスマートフォンと車載機器を連携させるシステム「アンドロイド・オート」を発表。アップルも同様の連携システム「ＣａｒＰｌａｙ（カープレイ）」を擁する。自動車メーカーは一方で、両社のシステムを自社の製品に組み込み始めており、米国では５月、韓国の現代自動車からアンドロイド・オートを標準搭載した初の車種が発売された。他方、ＩＴ勢の脅威を前に普段はライバル同士の自動車メーカーが連携する動きも出ている。ＢＭＷとアウディ、メルセデス・ベンツの独高級車３社は、ノキアのデジタル地図・位置情報サービス「ＨＥＲＥ（ヒア）」の共同買収を提案。関係筋によると買収額は最大で４０億ドル（約５０００億円）に上る可能性がある。精緻な位置情報はコネクティッド・カーの各種サービスで決定的に重要で、ＨＥＲＥを取得できればグーグルの地図サービスに頼らなくて済む。またトヨタ自動車と米フォード・モーターは６月、スマホ向けアプリ（応用ソフト）の車載システムへの統合で協力すると発表した。トヨタはフォードの子会社が手がけるスマホ連携技術「スマートデバイスリンク（ＳＤＬ）」を自社の車に導入する検討に入った。ＳＤＬではアプリメーカーが複数のテレマティクス（自動車向け情報サービス）システムで動作するアプリを一度に開発できるほか、自動車メーカーはダッシュボードの設計を自社で管理できる。調査会社ＩＨＳオートモーティブのアナリスト、マーク・ボヤジス氏は「自動車メーカーは多くの血と汗と涙、Ｒ＆Ｄ（研究開発）資源を自社のシステム開発に注いできた以上、グーグルやアップルに『どうぞ中に入って代わりをしてください』とはいえない」と解説する。とはいえ、自動車購入者の間ではグーグルやアップルのサービスとの連携を重視する人が増えているとの指摘もある。ＩＨＳの予想では、２０年までにアンドロイド・オート搭載車の販売台数は約３７００万台、カープレイは約３１００万台に達する。日立製作所の見通しによると、西欧では新車に占めるコネクティッド・カーの割合が１６年の約３分の１から２０年までに約９割に高まる。消費者の関心が「車の馬力ではなく車内で時間をどう使えるかに移る」（コンサルティング大手）と予想されるなか、両業界のせめぎ合いは今後さらに激しくなりそうだ。（Sankei Bizより）------------------------------Googleの自動運転参入もあって、IT企業の自動車業界進出が注目を集めているが、コネクティッド・カーはもともとITが優位にある分野といえる。そんな中でＢＭＷとアウディ、メルセデス・ベンツ3社がHERE買収に動いていることは今後の趨勢を握る動きなりそう。コネクテッド・カーでは百度（バイドゥ）とダイムラーが5月に連携を発表しているように、自動車業界とIT業界の協力が不可欠だろう。既存デバイスとの連携はもちろん、記事で指摘されている「車内で時間をどう使えるか」という方向性を考えれば、各種アプリ等で実績もノウハウも豊富なIT勢が主導権を握るのが自然なことといえる。一方でテレマティクスなど自動車業界で培ってきたITS関連技術もまたコネクテッド・カーの分野では必須要件となる。ここでは自動車業界が優位性を発揮できるはずだが、ユーザーに受け入れられるためにはビジネスモデルも重要で、その点において自動車業界は再構築が必要になる点も留意しなければならないだろう。こうした動きはカーナビや位置情報関連で関わっている地図・測量業界にも影響を与えることになるだろう。地図データのあり方もまたコネクテッド・カーのサービスの方向性により変わってくることが予想されるからだ。HERE買収の件も含めて、自動車業界が今後どのような動きをとるのかは慎重に見守る必要がある。

  2015.07.21

  コメント(0)

• 

  スマホ連携で置き忘れを防ぐ折りたたみ傘「HAZ」--Indiegogoで資金募集

  そろそろ梅雨は明けそうだが、これからはゲリラ豪雨が心配で、まだまだ傘は手放せない。でも、荷物のあるときに傘を使うのは、開いたり閉じたりが面倒なうえ、慌てていると置き忘れることもあり、イライラを募らせがちだ。そんなイライラを技術の力で解消するのが、クラウドファンディングサービスIndiegogoで支援募集中のスマートな折りたたみ傘「HAZ」だ。Bluetoothでスマートフォンと通信することで、置き忘れ防止や、置き忘れた際の探索といった機能を提供してくれる。連携させたスマートフォンとHAZとの距離がある程度離れてBluetooth接続が切れると、スマートフォンに警告が表示されて置き忘れを防げる。警告に気付かず置き忘れた場合でも、最後にBluetooth通信できた地点をスマートフォンの地図で確認できるので、探す場所が絞られる。HAZのスマートフォン用アプリは、最新の天気予報を教えてくれる。雨の心配がない日なら、最初からHAZを家に置いて出かけるという判断がしやすい。さらにHAZはモーターを搭載しており、開くのも閉じるのもボタンを押すだけで済む。手に荷物を持っているときに、とても便利な機能だ。最後になるが、HAZは紫外線を遮る効果も高いという。雨が降らないときに日傘として使うのもよい。ndiegogoでの目標金額は1万5000ドル。キャンペーン開始から間もないが、記事執筆時点（日本時間7月16日11時）で集まった金額は1850ドル。（CNET JAPANより）------------------------------位置情報を使った置き忘れ防止の仕掛け。これは面白い。Bluetooth接続が切れることでアラートを出すというアイディアはなかなか秀逸だ。紹介されている商品は折りたたみ傘だけど、普通の長い傘でも同じ仕組みを作って欲しい。というのも折りたたみ以上に忘れる可能性が高いからだ。それにしても「開くのも閉じるのもボタンを押すだけ」「紫外線を遮る効果も高い」と肝心の傘としての機能も素晴らしい。位置情報を使った機能はあくまでも付加価値で、傘としての機能にきちんと重点が置かれているのがいい。またスマホ用アプリは天気予報まで教えてくれるなど至れり尽くせり。位置情報にはまだ色々な応用例が眠っているということ。

  2015.07.17

  コメント(0)

• 外国人向け観光アプリ：県が今年度中に提供　山梨までのルートや、飲食店検索も

  外国人観光客の増加などを受け、山梨県が羽田や成田空港から山梨までのルートや乗り換えの情報が得られる観光情報アプリケーションソフト（アプリ）の開発を進めている。訪日外国人客がスマートフォンなどの端末にダウンロードすれば、ルート案内や観光スポット情報などを得られるアプリで、県観光推進課は「観光アプリを都道府県単位で開発する例は全国でもあまりないのでは」と利便性の向上による旅行者増に期待を寄せる。同アプリは、県が経路検索やナビゲーションアプリなどを提供する「ナビタイムジャパン」（東京都港区）に委託して開発を進めている。「富士の国やまなし外国人誘客促進アプリ」事業で、開発費は約２５００万円。当初は来年度から開始する予定だったが、今年度中に前倒しして提供する見込みだ。アプリは、端末のＧＰＳ（全地球測位システム）機能を利用。目的地を入力すると、出発点からの鉄道やバス、車を使った移動経路と、待ち時間を含めた所要時間が表示される。時刻表とも連動することを想定している。また、観光地や飲食店などの観光スポットも検索できるほか、旅行でよく使う成句を収めた「指さし会話帳」のような機能も搭載し、防災情報の伝達もできるようにするという。英語や中国語、韓国語、タイ語など６カ国７表記に対応する。また県が２０１２年から進めている、外国人旅行者がインターネット接続を利用できるＷｉ−Ｆｉスポット（公衆無線ＬＡＮ）「Ｙａｍａｎａｓｈｉ　Ｆｒｅｅ　Ｗｉ−Ｆｉ」も１８４３カ所（６月１日現在）から今年度末までに２０００カ所を目標に整備する。背景には外国人観光客の急増と、それを受けた旅行業者からの要望増がある。１４年は県内の外国人宿泊者数が、富士山の世界文化遺産登録が話題となる前の１１年と比べ、２７９％増加の９４万８８８０人となった。県や観光業者は２０年の東京五輪も県内への外国人観光客増加につながるとにらんでいる。アプリ開発に合わせて県が富士山周辺で聞き取りで行った外国人旅行者へのアンケート調査（有効回答数３９４）では、全体の約５６％が山梨までの移動手段を「電車」と回答。移動手段に関して分からなかったことは「どの交通機関を使うべきか」（３９％）で最も多く、「乗り継ぎの場所」（３０・９％）、「駅構内の移動方法」（２６・４％）、「目的地までの徒歩ルート」（２４・４％）と続いた。不足している点には「Ｗｉ−Ｆｉスポット」や「地図」「時刻表」などが多かった。同課は「スムーズに外国人旅行者を県に誘導し、アプリとＷｉ−Ｆｉを合わせて活用してもらい、周遊観光などの活性化につなげたい」と話している。（毎日新聞より）------------------------------確かに都道府県単位のアプリは珍しいと思う。ただ、外国人に日本の行政区分を意識させることにどれだけの意味があるのか、という疑問がある。まあここは素直に「山梨県のアプリ」というより、「県が主体になって作ったアプリ」と解釈するべきなのだろう。県内でも特に富士山や富士五湖周辺は多くの外国人が訪れるスポット。それでいながら高速バス以外には直接的な公共交通機関がなく、不案内といえば不案内だった。電車の利用が多いということで富士急を使うケースがほとんどで、実際車内には外国人も多い。その点からいえばこうしたアプリを作ること自体は意義がある。ただし、記事にもあるようにWi-Fiスポットが同時に整備されないと意味がないことは留意したい。もう一つの課題は、山梨県を訪れる外国人観光客の多くは富士山が目的。こうした観光客をどのようにして県内の他地域へ誘導するかという点はもっと議論しなければならないだろう。八ヶ岳周辺の高原地帯や南アルプス、昇仙峡、かるいは勝沼ぶどう郷などポテンシャルは高いだけに、如何にアピールするかで結果は変わりそう。もちろん、アプリの周知も重要。せっかく作っても気づいてもらえなければ意味がないので…

  2015.07.12

  コメント(6)

• 

  Googleストリートビュー、松下村塾など「明治日本の産業革命遺産」を追加

  グーグルは5日、「明治日本の産業革命遺産」がユネスコの世界遺産に登録されたことを受け、松下村塾など28施設をGoogleマップのストリートビューで公開した。「明治日本の産業革命遺産」は、19世紀末から20世紀初頭に、日本の近代化を牽引した製鉄・鉄鋼、造船、石炭産業に関連する遺産で、現在も稼働する工場を含む23の構成資産からなっている。今回のプロジェクトは、「明治日本の産業革命遺産」(23構成資産)のうち17構成資産から、新たに23施設を撮影した。既に公開済みだった5施設とあわせ、計28施設をストリートビューで閲覧できる。新たに公開した「松下村塾」では、通常は立ち入りが禁じられている室内も許可を得て撮影。吉田松陰が授業を行っていた部屋や寝泊まりしていたといわれる屋根裏部屋の写真を公開した。●公開された「明治日本の産業革命遺産」(全28施設)※は以前から公開済みの施設1.端島炭坑※2.松下村塾3.松下村塾(吉田松陰幽因ノ旧宅)4.三池炭鉱専用鉄道敷跡5.三池港6.三池炭鉱 宮原坑7.三池炭鉱 万田坑 ※8.小菅修船場跡9.旧グラバー住宅 ※10.高島炭坑11.三重津海軍所跡12.三角西(旧)港 ※13.旧集成館(反射炉跡)14.旧集成館(機械工場)15.旧集成館(旧鹿児島紡績所技師館)16.寺山炭窯跡17.関吉の疎水溝18.萩反射炉19.恵美須ヶ鼻造船所跡20.萩城下町(木戸孝允旧宅)21.萩城下町(北の総門)22.萩城下町(萩城外堀)23.萩城下町(口羽家住宅)24.萩城下町(指月山)25.大板山たたら製鉄遺跡26.橋野鉄鉱山・高炉跡27.橋野高炉跡 ※28.韮山反射炉（マイナビニュースより）------------------------------Googleはこれまでも世界遺産を中心にさまざまな施設のストリートビューを公開してきたが、「明治日本の産業革命遺産」についてもユネスコ世界遺産登録決定からほとんどタイムラグなく公開してくるのだから凄い。これまで国内から登録された世界遺産に比べると今回の「明治日本の産業革命遺産」は観光地としては比較的地味で、国内でも訪れたことがない人が多いのではないだろうか。しかも各施設とも場所が散っているので、網羅するのもなかなか大変。そうなるとストリートビューでまずはどんなところなのかを見ることができるのは大きい。Googleも世界遺産登録を前提に撮影を行っていたということになる。そのあたりの目配りはさすがというところ。しかも「松下村塾」では、通常は立ち入りが禁じられている室内も許可を得て撮影しているほど。交渉力も含めてこうれはもうお見事というほかない。ともあれ、せっかく用意してもらえているのだから、行ったことのない人はストリートビューでそれぞれの場所のイメージを体験したい。

  2015.07.07

  コメント(0)

• 凸版印刷、マピオンを完全子会社に

  凸版印刷は１日、地図関連サービスを展開するマピオン（東京・港）の全株式を取得し完全子会社化したと発表した。凸版印刷の電子チラシサービスなどと、マピオンの地図関連サービスの連携強化を目指す。６月19日付で、ＮＴＴコミュニケーションズと電通、ヤフー、シャープの４社から株式を取得し、完全子会社にした。取得額は明らかにしていない。凸版印刷の中尾光宏取締役がマピオンの社長を兼務する。マピオンは月間2200万人が利用する日本最大級の地図検索サイト「Ｍａｐｉｏｎ（マピオン）」を手掛けている。（日本経済新聞より）------------------------------マピオンといえばお馴染のWeb地図サービスの他、いわゆる「位置ゲー」の火付け役の一つとなったソーシャルゲーム『ケータイ国盗り合戦』を運営することでも知られる。もともとが凸版印刷の社内ベンチャーから始まった会社であり、歴代社長も凸版から就任していることから子会社化には特別な驚きはないが、電子チラシサービスのShufooをはじめとした凸版のさまざまな事業との連携は強まるだろう。ちなみにマピオンは2015年3月期決算で大幅な増益となっている。マピオンの良さは何といっても地図に遊び心を重ねている点で、今後さまざまな展開をしていく中でもこの路線は是非とも維持して欲しい。凸版の資本となればこれまで実現しなかった独自の地図データベース構築などという夢も第三者的には描いてしまうのだがどうなんだろう。少しは期待している。

  2015.07.02

  コメント(0)

• ユーバー、マイクロソフトから地図関連技術を買収

  配車アプリ/サービスを提供する米ユーバー（Uber）が、マイクロソフト（Microsoft）から地図関連技術の一部を買収することで両社が合意したと米国時間29日に複数の媒体が報じた。WSJによれば、ユーバーはこの買収でマイクロソフトの「Bing」地図サービスに含まれるストリートイメージおよび3Dビュー関連技術を取得し、関連の業務に従事する約100人の従業員を採用するという。なお具体的な買収額などについては明らかになっていない。ユーバーは現在、中国などの海外市場で配車サービスの展開を積極的に進めるいっぽう、米国内では物品の配送サービスなど新たなビジネスの実験も続けている。さらに昨年からは自動運転車の研究開発に参入する準備を進めており、最近ではノキアが売却を検討中の地図関連事業「HERE」の獲得にも意欲を示していることが伝えられていた。マイクロソフトからの地図関連技術取得はこうした動きの一環であり、将来競合する可能性があるグーグル（Google）やアップル（Apple）、バイドゥ（Baidu）といった他社製地図技術への依存度を下げるねらいがあるとされている。マイクロソフトは、サトヤ・ナデラ（Satya Nadella）CEOの下で事業内容の見直しが進められており、同日には米国などでの広告関連事業の縮小も発表されていた。なお米国など9つの市場ではAOLがマイクロソフトのディスプレイ広告事業などを引き継ぐことになるという。（WirelessWire Newsより）------------------------------今日は朝から大きなニュースが次々と飛び交っているが、業界関連でも来た。マイクロソフトが地図関連部門を一部売却というニュース。売却されるのは地図資産の一部ということだが、技術者100人に加え特許等も対象になっているようだ。ライバル陣営とのビジュアリゼーションと地図データを分けて考えようということなのか、あるいはBingマップの維持管理がマイクロソフトとして負荷が大きすぎるのかという解釈もできる。広告関連事業についても同様に縮小していることを考えれば、すべてを直で抱え込むのではなく、役割分担を整理した考えるのが妥当なところか。買収に名乗りを挙げたのはUber。同社はタクシーなどの配車サービスで世界展開を進めつつ、新たなサービスも視野に入れており、自動運転分野への参入の動きも見せている。ノキアが売却先を探しているHEREにも獲得の意志を見せていただけに、独自の地図を展開する狙いがありそう。同社のような位置情報を基盤としたサービスでは地図プラットフォームが必須（もちろん表に出ずにバックグラウンドでのみ動く仕組みも多い）。記事にはこれまでGoogleやApple、百度といった他の地図サービスに相乗りしていたところの依存度を下げたいという狙いが示されているが、果たしてそれに見合う費用対効果が出せるのかは未知数。地図に新規参入する多くの企業が地図を維持する効率の悪さに悩まされているだけに、Bingマップのノウハウが加わるのは正しい選択ともいえる。ともあれ、今後の動きを注視したいところ。

  2015.07.01

  コメント(0)

• 

  姫路城大天守の内部が「ストリートビュー」に、地下1階～地上6階の全7フロア

  グーグル株式会社は26日、姫路城大天守の内部の「ストリートビュー」を公開したと発表した。5層7階の大天守の全フロア（地下1階～地上6階）を、ストリートビューの室内版である「インドアビュー」で見ることができる。姫路城のストリートビューについては、2010年7月に撮影された画像がすでに公開されていた。ただし、菱の門を入って二の丸やお菊井戸付近を経て太鼓櫓（りの門）に至るルートと、西の丸の庭園一帯を撮影した屋外のストリートビューだった。今回、今年6月に撮影されたばかりの大天守の内部も公開されたかたちだ。グーグルによると、今年に入って最も多く検索された日本の世界遺産は「姫路城」だという（1月1日～6月8日の集計）。なお、城内の個々の建物や門、スポットなどの位置・名称については、地図サイトでは通常、それほど細かく記載していないものだが、「マピオン」の地図ではやけに詳細に記載していることが知られている。（INTERNET Watchより）------------------------------もはや社会に欠かせないインフラとして定着したストリートビュー。サービス開始当初はプライバシーの問題等で物議をかもしたが、今となってはそこに突っ込みを入れる人もすっかり少なくなっている。最近カメラを積んだGoogleカーをよく見かけるようになったが、更新頻度もそれなりに高く、アーカイブも充実してきている。古い画像が増えれば増えるほと記録としての役割は大きなものになるし、その意味ではどんどんデータを取得していくGoogleのやり方自体が優れた仕組みといえるのかもしれない。観光地や屋内の画像取得にも熱心で、山の上から文化財の内部までストリートビューがカバーしていることで今ではバーチャル観光も十分に楽しめるようになっている。世界遺産には特に熱心で、今回の姫路城も世界的に関心を集めることになりそう。いわゆる「地図」とは異なるアプローチながら、やっていることはマッピングそのもの。測位システムが屋外屋内シームレスな時代に入っているが、ストリートビューもまたさまざまな場所をシームレスに見られるように進化しつつある。

  2015.06.30

  コメント(0)

• 今すぐ診てくれる病院を検索・予約できるiOSアプリ「ソクミテ」　当初は東京都新宿区に対応

  エストコーポレーションは19日、即時に診察可能な内科を検索して来院の受付ができるiOS対応のメディカルアプリ「ソクミテ」を無料で配信開始すると発表した。対応端末は、iPhone5、5S、6、6+。当初は新宿エリアからサービススタートし、今後、渋谷区、港区へと徐々に対象エリアは拡大される予定。新アプリは、現在地もしくは指定エリアで即時に診察可能な内科が探せて、来院受付まで行えるアプリである。現在対象エリアとなっている新宿エリアでは、新宿区の内科の掲載率は60%をこえ、多くは最寄り駅から800m圏内にあるという。地図上の病院の所在地を示すピンの色が緑だと3人以上、黄色だと2人以下が受け入れ可能なサインで、「診て」ボタンをタップすることで来院受付が完了する。また、医療機関までのルートも確認できる。同社によると、アプリ開発の背景として、東京の勤労者の32%(約229万人)が病院に行きたくても行くことができていないという現状がある。行くことができない理由に、約半数が「今行ける病院を探せない」ことを挙げ、次いで「病院の待ち時間が長い」という意見が多いという。（財形新聞より）------------------------------これは非常に便利なシステム。というより、今後こうした仕組みを広げていかなければダメだろう。最近はインターネットで予約ができる病院が増えてきていて、待ち人数が表示されたりすることで待ち時間を少しでも短くすることができるで非常にありがたい。これがない病院だと待合室で数時間待つことも珍しくない。記事のシステムはこうした仕組みに位置情報が付加されたもので、自分の居場所周辺の（診察可能な）病院が表示されるというもの。システム上で受付も出来てしまうのもいい。新宿エリアからサービススタートした後、渋谷区、港区と広げていくようだが、ポイントはどれだけ登録病院を増やせるかだろう。新宿区の内科の掲載率は60%越えということだが、何しろ多ければ多いほど使い勝手が良くなるので普及させて欲しい。ただそのためには各病院がシステムを導入しなければならない点が難しい。あるいは標準化を進めることで特定のシステムに頼らないやり方もできるかもしれない。可能であれば検索で待ち人数まで比較して速い順に候補を勧めるような機能があればさらに便利。将来的には同時にタクシーを配車するなど付加サービスが登場しそう。高齢化社会にやさしい方式であれば今後発展の余地が十分にあるのではないだろうか。

  2015.06.21

  コメント(0)

• 24秒以内に地図を更新せよ！ イクリプスが海外ドラマ「24」とのコラボ映像を制作

  富士通テンは6月19日、海外の人気テレビドラマシリーズ「24 TWENTEY FOUR」とのコラボレーションにより、通信機能を搭載した“つながるナビ”イクリプス「SZシリーズ」のプロモーション映像の配信をスタートした。SZシリーズの特長である地図の自動更新機能に焦点を当て、「いつでも最新の地図で最適なルートを案内」「最新地図への更新が自動で行われていることが、ストレスのないドライブにつながる」という点をこの映像を通じて訴求している。映像はお笑いコンビ「どきどきキャンプ」の岸学さんと佐藤満春さんが出演。佐藤さんは、家族のお父さん役、岸さんはカーナビの“中の人”の役回りを演じた。寝坊でサッカーの試合に遅刻しそうな佐藤さんファミリーを、カーナビの“中の人”役の岸さんが指令役となってSZシリーズの地図を自動更新しようと試みる。果たして、出発する24秒以内に地図更新は完了できるのか…というストーリー。この動画は19日にオープンした特設サイトでも見ることができる。イクリプスのSZシリーズは、通信ユニットを同梱し、地図の自動更新や駐車場の満車空車情報、最新のスポット情報を取得できるセンター情報検索などの機能を搭載。9型大画面の『AVN-SZX04i』、2DIN・200mmワイドモデル『AVN-SZ04iW』、2DIN・180mm標準モデル『AVN-SZ04i』の3機種をラインナップしている。（レスポンスより）-------------------------------なるほど、CM映像の話か。「地図の更新」という地図業界にとって非常に重要ながら一般社会にとってはとっても地味な話題が前面に出てくるのは面白い試み。先日あるカーナビメーカーを取材した際にも「ユーザーは案外地図を更新しない」という話があった。一つは金銭的な理由（更新にお金を払いたくない）。もう一つは更新が面倒（事実上データをすべて書き換えるため時間もかかる）ということ。地図は最新のものがいいのは当然としても、そのためにお金や手間をかけたくないというのがユーザーの実感なのだろう。その点で（自動更新ができる）通信カーナビへの期待は大きい。このCMを通じてユーザーへの地図の更新への意識や関心が高まればしめたものだが。それにしても「24秒以内」って凄いな。いや、24時間以内でも十分凄いと思うけど。

  2015.06.20

  コメント(0)

• 

  ゼンリンデータコム「恋するマップ」内で『クルマに関する意識調査』を実施

  株式会社ゼンリンデータコム（所在地：東京都港区港南、代表取締役社長：清水 辰彦）と、「カレコ・カーシェアリングクラブ」を運営するカーシェアリング・ジャパン株式会社（所在地：東京都渋谷区恵比寿西、代表取締役：黒川　伸吾）は、ゼンリンデータコムが提供する女子に役立つ情報が満載の地図アプリ「恋するマップ」内で、1,268名の女性を対象に『クルマに関する意識調査』を実施しました。本調査の結果、約8割の女性がドライブデートに憧れており、レンタカーに抵抗がないという回答は、約9割にのぼりました。一方、「わ」ナンバーに関して、30歳以下の女性の約半数は「意味を知らない」と回答しました。また、上記の主な調査結果に加えて、「助手席でドキッとする仕草がある」が96%、「車の運転が上手な男性をかっこいいと思う」が95%と、世代を問わず、女性のドライブデートに対する憧れやこだわりが垣間見える結果となりました。（ゼンリンデータコムニュースリリースより）------------------------------若者の車離れが進む中、非常に興味深い調査結果。ドライブデートに憧れますか？→80%が「はい」やはり公共交通機関よりも二人だけの空間である車はプライバシーが確保されることや、周囲への遠慮がいらない点が魅力的ということだろうか。それでも「いいえ」が20%というのは思っていたより多いかも。「わ」ナンバーの車に乗るのは抵抗がありますか？→12%が「ある」、49%が「ない」ほか39%がわナンバーの意味を知らないマイカーへのこだわりがそれほどないという表れだろうか。わナンバーの意味が案外知られていないのも面白い（そういえば北海道や沖縄のレンタカーは「わ」でなく「れ」ナンバーが普通）。 助手席で寝ないようにしますか？→76%が「寝ないようにする」逆にいえば「気にせずに寝る」が24%というのは多い印象。ドライブデートなら起きていた方がいいお思うのだが…車の運転が上手な男性はかっこいいと思いますか→95%が「はい」そりゃ上手な方がかっこいいと思うでしょう。上手じゃない人をかわいい、と感じる母性が強い人もいるかもしれないが。助手席にいて、ドキッとする仕草はありますか？→96%が「はい」それで故意に落ちることもあるわけか。メモメモ。助手席にいて、ドキッとする仕草は？→下表のとおり「縦列駐車や車庫入れがスムーズ」はポイント高い。運転が上手く見えるのはこの辺かも。「道に詳しい」がそれに次ぐ。地図クラスタにもチャンスはある。「マニュアルでの運転」も上手そうに見える要素の一つだとは思う。「助手席の後ろに腕を回しながらバックされた時」という妙にリアルな答えがあるのも面白い。「運転しながら手を繋いでくれる時」危ないからやめなさい。この辺の萌えポイント、自動運転になったらどうなるんだろ…

  2015.06.18

  コメント(0)

• 

  「あそこまで歩ける距離かなぁ？」を解決！2つの地図を見比べられるアプリが便利だぞ

  地図を見ていると、目的地までの距離がよく分からず「ここまで歩けるかな…」と心配になることがありますよね。そんな時には、目的地までの地図を土地勘のある場所の地図と同じ縮尺で並べて表示することができるアプリ『Double Map』がとっても便利なんです。歩けるか分からない距離も、よく歩いている場所と比べれば、大体の距離感をつかむことができますよ〜！今回ご紹介する『Double Map』は、2つの地図を見比べることによって、大体の距離感を把握することができるアプリ。例えば「横浜駅からみなとみらいまでって歩けるのかな？どのぐらいの距離なんだろ？」なんて時、上には横浜駅からみなとみらいの地図、下には自宅最寄りの駅を出してみると…「みなとみらいまでの距離は、自宅最寄り駅から◯◯スーパーまでの距離か！」というのが分かっちゃうというわけ！これなら土地勘のない場所へ行った時も、無謀な距離を歩いたり、逆に近いのにタクシーや電車に乗ってしまう…なんてことがなくなりそうですね。また、このような実用的な使い方以外にも、世界の有名な場所と日本の観光スポットの広さを比べてみるのも楽しいですよ〜！例えば、NYのセントラルパークと日本の代々木公園を比べてみると…約2倍以上あるのが分かったり…アメリカのホワイトハウスと日本の首相官邸を比べてみると、意外と面積が同じ程度だと分かったりｗといったように、色々な場所の大きさを比べるのも楽しいですよ。もちろん「この距離歩けるかな？」なんて時には実用的に使えるので、ぜひみなさんもダウンロードしてみてくださいね！（かみあぷ速報より）------------------------------同じ表示レベルで2つの地図を並べるアプリ。知らない場所と自分の知っている場所を同時に表示することで距離感が分かるので、土地勘はなくても時間の目安がつくという優れもの。使用している地図はGoogleマップ。メルカトル図法なので、高緯度に行くほど面積が大きくなる罠があるのだが、このアプリはメルカトルの歪みを補正してくれるので見比べるレベルであれば破たんなく使うことができる。基本昨日は無料だがアプリ内課金で2つの地図の重ね合わせや航空写真等への切り替えが可能。また、メルカトルの補正レベルも無料と課金で異なるようだ。「天橋立とレイボーブリッジは意外と同じサイズ」などという利用者の声があるように、とりあえず気になる場所を比較すると面白そう。

  2015.06.16

  コメント(0)

• 

  山に登る前にはコンビニへ行け――山と渓谷社の登山地図「ヤマタイムマップ」がファミマでプリントできる

  山と渓谷社とファミマ・ドット・コムは、全国のファミリーマートに設置しているマルチコピー機で、A3サイズの登山地図を手軽に出力できる「ヤマタイムマップ」を出力できるサービスを開始します。6月15日から。ヤマタイムマップは、山と渓谷社の定番登山ガイドブック「アルペンガイド」シリーズの地図情報と、登山情報ポータル「ヤマケイオンライン」で公開している登山地図＆計画マネージャ「ヤマタイム」の情報を備えた地図です。A3サイズのカラープリントで、価格は300円（税込）。上る山のコースをコンパクトに表示し、登山口へのアプローチ情報や山小屋の連絡先などの情報も掲載しています。また、岩稜（がんりょう）帯を含むような中・上級者向けコースは、初心者が入らないよう地図上で分かりやすく注意喚起。今回は、長野県が2014年に制定した「信州　山の日」応援企画として、長野県の北アルプス・八ヶ岳・中央アルプスエリアの10種類の登山地図を販売（下記参照）。また、長野県の協力を得て、2014年度に遭難事故が起こった地点を地図に明記しています（北アルプスエリアのみ）。（ねとらぼより）------------------------------ヤマタイムについては昨年登場した際にもこちらで紹介しているが、出版業界にしてみれば画期的なWebサービスで、山に登る人にしてみれば非常に便利。今回のニュースはこのサービスががファミリーマートで出力できるようになったことだが、これも利用者にとっては非常に大きな一歩では。というのも、一般家庭ではA3のプリンターはそうそう持っていないだろう。かといってA4に縮小してしまうと読みにくい。コンビニでA3出力できるのであれば救いの神のようなもの。せっかくのサービスなので大いに利用すればいいと思う。でも「山に登る前にはコンビニへ行け」はコピーとしては煽り過ぎで（笑）やはり事前の計画をしっかり立ててから山に出かけてね、というところ。

  2015.06.13

  コメント(0)

• アップル、地図サービスに歩行者目線の画像追加

  米アップルは10日、地図サービスに実際の街路画像を加えることを明らかにした。カメラを搭載した自動車を世界各地で走らせて撮影する。個人情報の保護に配慮し、地図上の街路画像では顔や自動車のナンバープレートなどを特定できないようにする。地図サービスで大きく先行するグーグルとの差を縮める狙いだ。今月15日から30日までの間にロンドン、ロサンゼルス、ダブリンなど、米、英、アイルランドの多くの都市で車載カメラを使って撮影し、情報を蓄積していく。その後は世界各国に撮影範囲を広げていくとみられる。競合のグーグルは2007年から自社の自動車を走らせて撮影した街路画像を地図に表示するサービス「ストリートビュー」を先行して始めている。室内の画像などまでサービスの範囲を広げている。ただ、サービス開始後、欧州を中心にプライバシー侵害で訴えられる事例が相次いだ。アップルはこうした問題が起きないよう、事前に撮影地域を開示し、問い合わせ窓口もつくった。アップルは12年に地図サービスを始めたが、情報の間違いが多く、すぐにティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）が謝罪に追い込まれた。一方のグーグルは13年には道案内アプリで急成長しているイスラエルのベンチャー、ウェイズを買収。交通渋滞の更新頻度を上げるなど情報の質を高め、アップルとの差はさらに広がった。アップルもその後、地図ベンチャーを相次ぎ買収。情報の精度は徐々に改善され、ようやくサービスの大幅な刷新に打って出る段階になってきた。今秋からは階段の数やホームから出口までの距離などまでも考慮した詳細な都市交通の乗り継ぎ情報を提供する。５月には拡張現実（ＡＲ）ソフト開発ベンチャー、独メタイオを買収した。同社は立体認識に優れた技術を持っており、スマートフォン（スマホ）などのカメラで周囲の物体に照準を合わせることで道案内などにも応用できる。将来には地図サービスにこうした機能も加わりそうだ。アップルは自動運転技術や電気自動車（ＥＶ）などの研究も進めており、関連性の高い地図サービスのてこ入れは長期的な課題となっている。（日本経済新聞より）------------------------------以前からアップルが画像を取得するための車を用意しているという噂はあったが、やはり地上画像をサービス化するようだ。先行するGoogleストリートビューを追う形だが、逆にいえば現在の地図サービスではこうした地上画像は必須要件になってきているともいえる。既にGoogleは様々な国を網羅しつつある他、観光地や屋内、あるいは登山道に至るまで画像の範囲を広げており、整備範囲でアップルが追いつくことは簡単ではない。一方で当初Googleが被撮影家屋等のプライバシーでトラブルを招いた点を考慮して、事前に撮影地域を開示するなど作業プロセスでは住民に配慮したアプローチがされている点で差別化されている。アップルは今後ARを利用したサービスを進めていくことが予想されている他、自動運転やEVといった自動車本体への進出も視野に入れているが、地図そのものに対する取組はあまり表に出てこない。リリース当初の間違いだらけの地図からは脱却したものの、表現のローカライズなど手をつけるべき点はまだ多い他、この春の目玉ともいえる首都高中央環状線の開通もまだ反映されていないなど更新への考え方もやや甘い。こうした地図本体の改善もまだ道半ばであり、今後真価が問われることになるだろう。

  2015.06.12

  コメント(0)

• 自動運転に必要な高精度地図データ、デトロイト市街地で提供へ

  PND（Personal Navigation Device）や地図データサービスなどを手掛けるオランダのTomTomは2015年6月3日、デトロイトの市街地周辺（Metro Detroit）向けに自動運転技術に対応する高精度地図データを提供すると発表した。自動運転を実現するには、さまざまなセンサーによって周辺の状態を検知／解析し、車両の運転制御を行う必要がある。センサーによる検知とともに重要とされるのが、走行している地域の地図データである。それも、従来の地図データよりも精度の高い、自動運転に対応した地図データが必要になるといわれている。TomTomは、北米の自動車産業の集積地であるデトロイトの高精度地図データを提供することで、同地区に本拠を置くGeneral Motors（GM）やFord Motor（フォード）、両社と関連するサプライヤが進める自動運転技術開発への関わりを深めたい考え。なおTomTomは、Audi（アウディ）が2015年1月開催の「Intrenational CES 2015」において自動運転技術を披露した際に、カリフォルニア州サンフランシスコからネバダ州ラスベガスまでの高精度地図データを提供している。（MONOistより）------------------------------自動運転を前提とした高精度地図データの整備は日本でも徐々に行われているが、要件（落としどころ）が非常に難しい。用途はセンサーの補助なので、役割分担次第で求められる精度も変わってくるが、一般的に必要となるのは道路のレーンごとのネットワークデータであったり、白線や看板といった道路付属物の3次元データベースであったり。高精度ゆえに初期整備も維持・更新もハードルが高く、当然コストもかかる。インフラとしての必要であることは間違いないが、落としどころをどの程度のところに置くかはその後の維持管理体制にも大きく関わってくるため、仕様決めがカギを握ることになる。そのあたりは地図作成側と自動車メーカー側で上手く連携する必要がある。TomTomの提供するデータがどのようなものであるかは記事で触れられていないが、一つの先例として非常に興味深い。

  2015.06.09

  コメント(0)

• 米ヤフー､地図サービスを月内に停止

  米検索大手ヤフーは４日、インターネット検索とデジタルコンテンツを強化する事業再編の一環として「ヤフー地図」を含む一部のサービスを停止すると発表した。ヤフーのチーフアーキテクト、アモッツ・メイモン氏が、ヤフー地図のサイトを月内に閉鎖するとブログに投稿した。グーグルの「グーグルマップ」との競争が激化したことを理由に挙げている。ヤフーの検索や写真共有サイトのフリッカー（Ｆｌｉｃｋｒ）は引き続きヤフー地図をサポートするとしている。これらの措置は、一連の企業買収や商品の改良を通じて優位な売上高の伸びの回復を目指すマリッサ・メイヤー最高経営責任者（ＣＥＯ）の試みにのっとったものだ。メイヤーＣＥＯは、メディアおよび広告事業の強化に関してヤフーが迅速な進歩を見せるよう圧力を受けている。メイモン氏はヤフーが、アップル製ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）の旧バージョンＯＳ向けの内蔵型メール用アプリについても、サポートを縮小することを明らかにした。また、フィリピンのホームページを閉鎖するほか、フランスとカナダのヤフー音楽サービス、スペインの映画サービスも終了する。このほか英国、フランス、ドイツ、スペイン、イタリアにおけるヤフーテレビと自動車通販などのメディア関連サービスを６月末に停止する。（ロイターより）------------------------------これは衝撃的なニュースだが…「インターネット検索とデジタルコンテンツを強化する事業再編の一環」としてサービスを停止する、というのがよく分からない。競争が激しく劣勢な分野は縮小して差別化を図るという意味なのだろうか。日本に関して言えば、地図要件が米国とは異なり（それゆえにガラパゴス化云々の話が出がち）、ヤフー地図の人気は高いし、止める理由もない。とはいうものの、世界の地図シーンに与える影響もそれなりにあるだろうし、ちょっと先行きを注視しなければならなさそう。

  2015.06.06

  コメント(0)

• DeNAが無料カーナビアプリ、VICSやオービス通知機能、スマホのカメラを使ったドライブレコーダーやARナビも

  株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）の子会社である株式会社DeNAロケーションズは28日、同社が取り組む自動車関連の一事業として、無料カーナビアプリ「ナビロー」を提供開始した。iOS 7.0以上、Android 4.0.3以上に対応する。Android版は同日よりダウンロード可能だが、iOS版は近日中に公開。「『カーナビ同等以上』をスマホで、無料で。」を掲げたナビアプリ。無料でVICSに対応し、交通状況に応じた最適な頻度（5～15分に1回）で最速ルートを探索できる。昭文社の地図を採用し、3D表示によるルート案内に対応。また、詳細な音声案内も可能で、音声データは着せ替え可能。関西弁や沖縄弁といった方言など地域に合わせた音声データや、タレントや声優の案内ボイスを提供予定。アプリのデータ通信量は、独自技術「ビーラインテクノロジー」により、他社のカーナビアプリと比較してデータ量を10分の1に抑えているという。これにより、パケット使用量やサーバーの負荷を減らすことができ、ルート探索の更新頻度を上げることが可能となった。なお、VICSの利用には、SNS（Twitter/Facebook）のログインを求められるが、ログインなしでVICSを利用することも可能。安全機能として、オービス設置場所や取締エリア情報を自動的に音声でアナウンスする。スマートフォンのカメラを使用した機能も搭載しており、運転中の映像や音声を記録する「ドライブレコーダー」機能や、スマートフォンのカメラから取得した映像にルート表示を重ねる「ARモード」を搭載している。また、アプリ利用時にスマートフォンから得られた走行情報などを蓄積し、今後プローブ情報として提供する予定だという。カーナビ以外にも、徒歩でのルートを案内する「歩行者ナビ」や電車の乗換案内機能を搭載。車を降りた後のナビゲーションもサポートする。また、ホーム画面にはハニカムデザインのUIを採用。現在地を中心に、一度訪れたことのある目的地などを距離と方角で自動表示する。また、ソーシャル要素も持っており、「ラーメン通が選ぶ環八ラーメン8選」や「夏の横浜鉄板焼きドライブコース」などといった、ドライブコースをシェアしたりダウンロードできる。ナビローは、DeNAと韓国LOC&ALLによるジョイントベンチャーで実現。LOC&ALLが提供するカーナビサービス「KIMGISA」の技術提供を受けて開発している。DeNAロケーションズ代表取締役社長の津島越朗氏は、今回はカーナビとして車をターゲットにしているが、自動車というドメインにとどまらず、位置情報サービスとして提供していく予定だという。今回、ナビロー内にも歩行者ナビや乗換案内が内蔵されており、移動全体をサポートする。目標ダウンロード数は1年で500万ダウンロード。ユーザー数が増えることで提供できるサービスもあるため、DeNAが展開しているサービスでの告知、あらゆる手段のプロモーションを通して、まずはユーザー獲得に専念する。なお、ユーザーが増えるとVICSの使用料なども嵩んでくるが、ユーザー獲得のための先行投資と捉えているという。（INTERNET Watchより）------------------------------まさかのDeNAのナビ参入。この分野はビジネスになると見たのだろうか。無料カーナビでいえばヤフーカーナビが300万DL突破で評判になったが、ナビローも記事を読む限り互角以上の機能ということになる。通信負荷の軽減など独自技術も盛り込みつつ、ARやドライブレコーダーなど（スマホの装備に依存する形ではあるが）ヤフーカーナビとは異なるアプローチも備えている。オービス設置場所や取締エリア情報の音声案内も独自サービスだ。地図は昭文社ということなので、同社が手掛けているマップルナビと同じデータだろう。無料カーナビとして先行しているヤフーカーナビが今後何らかの対応策を打つかどうかも興味深い。もっとも、ヤフーの場合それなりにユーザーの評価も高いので従来のユーザーが離れるということもないのだろうが、新規で使いたい人にとっては選択肢が増える。無料なのでどちらもダウンロードして使ってみることもできるわけで、スマホナビを使う人の絶対数が増えてパイが大きくなるという効果もあるかもしれない。むしろ気になるのは有料サービスであるカーナビタイムの対応か。車載型ナビとの棲み分けも含めて、DeNAの参入は様々な動きの呼び水になるのかもしれない。

  2015.05.29

  コメント(0)

• 地図検索で「不適切な結果」、グーグルが謝罪

  米グーグルの地図サービス「グーグルマップ」で、「ｎ」で始まる黒人差別用語と「ハウス」という単語を組み合わせて検索すると、ホワイトハウスの場所が表示される問題が発生した。この問題は、短文投稿サイトのツイッターに検索結果のスクリーンショットが掲載されたことをきっかけに、１９日にかけてうわさが広まっていた。グーグル広報は、「グーグルマップ上で、あってはならない不適切な結果が表面化した。不快感を与えたことに謝罪する」とコメント。問題は直ちに修正すると説明した。問題が発生した原因は不明。検索に詳しい専門家のダニー・サリバン氏は、グーグルが特定の単語と地図上の場所を結び付けている方法に関係があると推測し、「グーグルはブログなどに掲載された場所に関する話題を参照して関連付けを行っている。それが原因だと思う」と指摘した。サリバン氏は、何者かが意図的に「ｎ」用語の検索結果をホワイトハウスに結び付けたわけではないとの見方も示し、不適切用語への言及数がそれほど多くなくても、不特定多数がかかわるクラウドソーシングではこうしたトラブルが起こり得ると解説する。グーグルマップを巡っては４月にも、グーグルのスマートフォンＯＳ「アンドロイド」のマスコットが米アップルのロゴに立ち小便する画像がパキスタンの地図上に掲載されて問題になった。（CNN.co.jpより）----------------------------少し前に取り上げた一連のGoogleマップ改ざん問題の延長線上にある事件。象徴的な場所（目立つ場所）をターゲットにしている点も同じ。ただ、前回話題になった時はGoogleマップのユーザーによる修正機能の悪用で改ざんしたものが共有されたのに対して、今回の原因については記事中でサリバン氏が言及している通りだとすればGoogleの検索が高機能であるが故の問題になる（つまり意図的な改ざんではないと）。故意であるのか事故であるのかは断定できないが、いずれもGoogleマップの機能が裏目に出た形になる。Google広報が「問題は直ちに修正する」としていることから対応が大掛かりな改修になるわけではなさそうだが、Webサービスはこうしたトラブルを重ねながら成熟していくこともまた事実。今後も続くようであればまた異なる対応が必要になるだろうが…

  2015.05.24

  コメント(0)

• 

  観光立国実現へ、タイ語・インドネシア語でも日本地図を提供……MapFanがデータ整備

  「MapFan」ブランドのデジタル地図を提供するインクリメントP株式会社は20日、タイ語とインドネシア語の文字表記に対応した日本地図データを整備したと発表した。訪日外国人向けサイト／アプリを展開する企業・組織を対象に、今秋より提供開始予定。MapFanでは従来より多言語デジタル地図ソリューションを提供しており、日本語のほか、英語、中国語（簡体字・繁体字）、韓国語に対応していた。今回、これにタイ語・インドネシア語が追加されるかたちとなる。インクリメントPによると、日本全国をカバーするデジタル地図で、これら2言語の文字表記を整備したのは業界初だとしている。地図上の文字表記（注記）については、機械翻訳により簡易的に多言語に対応する方法もあるが、固有名詞がほとんどということもあり、なかなか適切な結果が得られないという。データベースのレベルで多言語データを整備することにより、地名や駅名などの主要な表示はもちろん、施設名などについても適切な多言語表示が行えるとし、今後も対応言語を拡大していく考えだ。（INTERNET Watchより）------------------------------JNTOによる2014年の国・地域別の年間訪日観光客数を見ると、アジアでは台湾、韓国、中国、香港に次いでタイ（第5位）、マレーシア、シンガポール、インドネシアなど東南アジアの国々が上位を占め、しかもこの数年で急激に伸びてきている。こうした状況の中2020年の東京五輪に向けて、地理的に比較的近い東南アジアからの訪日客はますます増えていくことが予想される。現在街の看板や地図などは日本語のばかりでなく、英語（ローマ字であることも多い）、中国語、韓国語の併記が進みつつある。こうした地図の多言語化にはMapFanでお馴染のインクリメントPは既に対応しているが、このたびタイ語とインドネシア語の文字表記に対応した（業界初とのこと）。地図における多言語化の難しさは、言葉の問題だけでなく（地図が）その国の暮らしや文化も包含したものである点だ。記号のデザインや注記の置き方など、一筋縄ではいかない。Googleマップが日本に登場した当初は様々な表示上の問題があった。特に長い注記を2行で表示する際の開業位置などはかなり不自然だった。こうした問題は主としてローカライズが不十分であったことが原因であり、徐々に改善を見せた経緯がある。タイやインドネシアの人たちがどのような地図表記を求めているのかは今後フィードバックしていくことが重要になるだろう。また、五輪開催はもちろん観光立国という立ち位置からしても、街のサイン（看板）と地図表記（注記や記号・アイコン）をすり合わせることも必要になってくるだろう。まずはMapFanを利用するタイ・インドネシア両国の観光客に感想を聞いてみたいところ。

  2015.05.21

  コメント(0)

• アップル、GPSナビ技術の米新興企業を買収

  米アップルが全地球測位システム（GPS）の技術を手がける米国の新興企業を買収したと、海外メディアが伝えている。この企業は、コヒーレント・ナビゲーション（Coherent Navigation）といい、スタンフォード大学とコーネル大学出身のエンジニアらによって2008年に設立された。同社は商用ナビゲーションサービスの研究開発を行っていた。米ニューヨーク・タイムズや米マックルーマーズなどの報道によると、現在我々がカーナビゲーションシステムやスマートフォンなどで利用しているGPSは、3～5メートル単位の精度を持つが、コヒーレントのサービスは、わずか数センチメートル単位の精密な測位を可能にする「High Integrity GPS （iGPS）」をベースにしている。これは、中軌道を回る従来のGPS衛星と、低軌道を回る米イリジウムコミュニケーションズの通信衛星の信号を組み合わせて実現するという。マックルーマーズによると、コヒーレントの最高経営責任者（CEO）、ポール・レゴ氏は今年1月からアップルで働いており、現在はアップルの地図部門に籍を置いている。そのほかの共同創業者は今年4月にアップルに移籍し、レゴ氏と同様、位置情報関連エンジニアリングの仕事に就いている。アップルは詳細については言及を避けたが、ニューヨーク・タイムズは同社が買収の事実を認めたと報じている。ただし、アップルがコヒーレントの技術を自社サービスにどのように使うのかは定かではなく、主に人材の獲得を目的とした「アクイ・ハイア」という形態の買収である可能性もあるという。いずれにせよテクノロジー業界では、こうした位置情報技術の獲得を巡ってし烈な競争が繰り広げられている。例えばここ最近は、配車サービスの米ウーバーが、フィンランド・ノキアの地図事業「HERE」を約30億ドルで買収する提案を行ったと伝えられた。ノキアは今年4月にフランスのアルカテル・ルーセントを買収すると発表したが、その際、地図事業の売却を含めた「戦略的選択肢」を検討していることも発表。これにウーバーが名乗りを挙げたというわけだ。ノキアの地図事業については、ドイツ自動車メーカーのBMW、アウディ、メルセデス・ベンツと中国バイドゥ（百度）で構成される企業連合なども名乗りを挙げているが、もしこの買収をウーバーが成功させれば、同社はグーグルの地図サービスに依存している現在の体制から脱却できる可能があると、ニューヨーク・タイムズは伝えている。一方で、アップルは、2013年に屋内位置情報システムの米ワイファイスラム（WifiSLAM）や、経路探索サービスの米ホットスポット・ドットコム（Hopstop.com）、カナダの地域企業情報サービス企業ロケーショナリー（Locationary）、公共交通機関の路線図アプリを手がける米エンバーク（Embark）などを買収している。アップルは、かつてiPhoneの地図サービスに米グーグルの地図サービスを利用していたが、2012年に自社のサービスを立ち上げた。米ウォールストリート・ジャーナルによると、それ以来同社はこの分野の企業買収を加速させている。なおアップルは今回買収したコヒーレントの技術をiPhoneなどモバイル端末の地図サービスに利用するのではないかと言われている。その一方で同社は、先頃電気自動車（EV）を開発しているとも伝えられており、高精度GPS技術を用いる自律走行車を研究開発しているとの観測も流れている。（JBpressより）------------------------------何度か当ブログで触れているノキアの「HERE」の件も含めて、ここのところ地図・位置情報サービス関連の買収の話題が多い。アップルも盛んに地図サービス周りを補強している印象を受けるが、行きつく先にはグーグル同様に自律走行車の開発があることは間違いないだろう。一方でアップルは2012年にiPhoneの地図をグーグルから自前のサービスへ変更した際に、考えられないような地図の間違いが相次いだことや地図デザインそのものの問題もあって大きく信頼を落とした経緯がある。その後地図の間違いは改善しつつあるが、今でもグーグルをはじめとした別アプリを使っているユーザーも少なくない。ところがそれ以降アップルが買収した位置情報関連企業は地図そのものというよりは、むしろその周辺技術のスペシャリストであり、ラインナップ的には地図本体が置き去りになっている感は否めない。たとえアップルの狙いが自動車業界参入のようなところにあるのだとしても、地図が改善されないことには（信頼性といい、運転支援のための地図要件の高さといい）先が開けないようにも感じるのだが。

  2015.05.19

  コメント(0)

• 

  「Yahoo!カーナビ」でユーザーの走行ログを収集して渋滞情報を提供、まずはAndroid版で開始

  ヤフー株式会社は14日、無料で提供しているスマートフォン／タブレット向けカーナビアプリ「Yahoo!カーナビ」において、“プローブ情報”を活用した渋滞情報の表示に対応したと発表した。まずはAndroid版で提供を開始し、近日中にiOS版でも対応する。プローブ情報とは、実際に走行している車両から収集してきた情報のこと。Yahoo!カーナビでは、ユーザーが同アプリを起動して走行した際のログを収集（個人を特定する情報は含まれない）。これを基に最新の交通状況を推測し、渋滞情報として提供することで、従来の2.4倍となる約43万kmの道路で渋滞情報を表示できるようになるとしている。Yahoo!カーナビではこれまでも、Yahoo! JAPAN IDでログインすることで、一般財団法人道路交通情報通信システムセンターから配信されているVICS情報を通じて渋滞情報を参照できたが、主要幹線道路や高速道路に限られていた。プローブ情報への対応とあわせ、渋滞していない“順調”な道路の表示もできるようになった。これまでは“渋滞”している道路（赤色）と“混雑”している道路（橙色）の表示のみで、それ以外の道路については渋滞していない道路なのか、渋滞情報がない道路なのか区別できなかったという。設定画面で「順調表示」をオンにすることで、車が順調に走行している道路（緑色）も表示され、すいている道路を確認しやすくなる。VICSによる情報は実線の各色で、プローブ情報による情報は点線の各色で表示される。なお、順調表示をオンにすると、通信量が増加したり、一部の端末で動作が重くなる場合があるとしており、利用状況に応じてオフにすることを推奨している。また、アプリの利用状況によって、プローブ情報による渋滞情報を提供できる道路は変動するという。ヤフーによれば、Yahoo!カーナビのダウンロード数はすでに300万を超えており、今後もユーザーが増加することで表示範囲が拡大していくと説明。「Yahoo!カーナビが使われれば使われるほど、よりリアルタイムで高密度な渋滞情報を提供できるようになります。毎日の買い物やお仕事で、また週末のお出かけに、どんどんYahoo!カーナビをご利用くださいね」と述べている。（INTERNET Watchより）------------------------------通信ナビによるプローブの利用はこれまでも行われてきたが、カーナビのデバイスが車載型から（通信がデフォルトである）スマートフォンやタブレットへと広がってきたことにより、データ収集が容易になってきた。VICSによる渋滞情報は道路が限定されるため、プローブの利用による渋滞情報の提供はユーザーにとっては有効なサービスになる。もちろんVICSにはプローブだけでは分からない規制情報等もあるので併用するのが最もいいだろう。ダウンロード数が300万を越えたということで、プローブの対象は増えている。しかし車載型がエンジンをかければ自動的に起動するのに対して、スマホやタブレットといったデバイスを使う場合は自らがナビを起動することが必要。慣れた道であればナビを立ち上げることなく進んでしまうケースも多いことから、有効プローブ数を上げるためにはいかにナビを起動してもらえるのかが重要になる。より多くのデータが出てくることで（渋滞情報ばかりでなく）様々な応用が可能になるだけに「車に乗ったらまずYahoo！ナビを起動してもらえる」ための戦略は今後取り組んでいく課題の一つになりそう。

  2015.05.15

  コメント(0)

全834件 (834件中 151-200件目)

< 1 2 3 4 5 6 7 8 9 ... 17 >