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プラネタリウムと紅梅－郷土の森再訪

2月17日は春を思わせる暖かな日となりましたので、梅の開花も進んだと思い、プラネタリウム鑑賞も兼ねて府中にある「郷土の森市営公園」を再訪しました。此処のプラネタリウムは本館の中に半地下構造で造られていまして、入館料は500円です。平日もオープンしており、大体1時間程度の鑑賞時間ですので気軽に入れます。やはり星座を見ると言うことはロマンをかき立てられて、気分爽快となります。今回は午後二時開園のショーに参加しましたが、冬の星座で第三角形などの解説も的確でした。先週掲示したスライドショーを編集しました。一部削除し、紅梅・枝垂れ梅を追加しました。開園時間迄は園内を散歩して、一本80円の焼き団子を食べながら梅林に入りました。大体三分咲きとなり、早咲きの八重寒紅は散り始めていましたが、枝垂れ梅が開花して段々と豪華さを増していました。プラネタリウムを出て園内を再度散歩しましたが、午後三時半ともなりますと、この時期では早夕暮れの雰囲気となりました。

壁に突き当たった航空業界

米国航空宇宙学会誌 (AeroSpace America) の2003年1月の巻頭言には次のように書かれています。原題は"Airlines against the wall" by Jerry Greyとなっています。読みながら適当に翻訳していますので多少の誤訳があったらお許し願いたい！長年に亘るジェットコースタの様な旅行ブームと混乱の繰り返しの後、大手の米国航空会社はどの様な将来を見据えるべきなのかが問われている。最近の経済不況と9/11テロ再現波及の恐れからの乗客減少は深刻で、25年間に亘る規制緩和がこの業界の基本的問題を解決させてはいなかったと言うことが明らかとなった。航空輸送安定化委員会のユナイテド航空の18億ドル債務保証申請の拒絶が決定的な打撃を与えたのだが、その決定に際して航空業界の財政が如何に不健全な状況であったのか明らかになったのである。航空業界が繰り返してきたその場限りの問題解決方法が、25年前の規制撤廃以来変わっていないのです。ハブ・スポーク体制を構築し、安売り航空券による顧客獲得競争でしか無かったのです。これらは旅行ブームには上手く機能しビジネス拡張と成長を生み出したのです。前回の不況（多分湾岸戦争後、顧客不振）では、設備とサービスを多少低減することで乗り切ることが出来ました。しかし、その後の1994年から2000年迄の予期しなかった好景気は、航空業界に20億ドルから60億ドルの利益をもたらすことになりました。業界は、結果に酔いしれ後戻りが不可能な程、新たな空路・便を拡張してしまったのです。ユナイテド航空はその代表例となりました。世界はこの3年間に抜本的に変化しました。テロの予見、インターネットビジネスの拡大もあり、企業は経費削減を目指して従来型の面接による業務展開を変えて来ました。航空業界も大規模なビジネス構造の変革をしなければなりません。単純な経費節減は機能しなかったことは実績からも明らかですし、多分将来的にも期待出来ません。顧客重視の観点からの“安全に安心して安価に利用出来る”新しい模索が問われる必要があるのです。1998年から2000年に適用したビジネス顧客からの二倍運賃の搾取はあってはなりません。ハブ・スポーク体制は廃棄する必要は無いのですが、もっと乗客が便利出来る様になり、航空会社の運用コストを低減出来るように変革しなければなりません。人工衛星による通信技術を利用して、運行・通信・航空機健全性をモニターし、乗客に安全と利便を提供することも必要です。航空業界は国民の経済、安全、生活スタイルに多大な影響をもった業界ですので、伝統に囚われない考え方と熱意を以てこれらの問題を解決することが緊急の課題であり、やるべきことは多々あるのです。日本でも不況打開の為、日本航空とJASが統合しましたが業績回復はまだまだの様です。顧客要望を伴わない高価格運用体質は変わっていないのです。“安全に安心して安価に利用出来る”と言う顧客満足に沿っていないのです。切り崩しは“エアドゥー”と“スカイマーク”による大幅な顧客獲得がが結果として業界改革に邁進することになるのかとも思っています。

日本と北朝鮮

1933年、日本の中国侵略を咎める決議（賛成42カ国に対して反対は日本の只1国でした）に対して、日本は国際連盟を脱退して“栄光ある孤立”の道を選びました。既に文民政治は5.15事件での犬養首相暗殺によって影をひそめ、1932年満州国を創立し、傀儡の溥儀皇帝を宗主に祭り上げていたのです。往時を知る人は「私は当時小学生だったけれども、外務大臣の松岡洋右さんが席を蹴って国際連盟をを脱退するのに、国民は皆、拍手喝采と言う感じでした。」と言っています。日本は世界を敵に回して、以後、戦争へと突き進んでいったのです。政治家の大政翼賛会参加による抑圧、学生動員を含む国民の総徴兵制、工場労働への国民の徴用、朝鮮人を日本国臣民としての強制徴用と軍事体制を確立して行きました。欧米を中心としたABCD（アメリカ、英国、中国、オランダの略）ラインに石油禁輸による経済封鎖に対抗して、インドネシアの石油資源を求めて南方に侵略を開始し、ついには太平洋戦争に突入し、日本国を破壊させてしまいました。あの時のことを、日本は忘れても世界は忘れていません。中国、朝鮮での戦後補償の解決が未だされていませんが、軍国日本での最大の被害者は日本国民であったことも忘れてはならないと思います。北朝鮮は将に“この道”を追っているのです。共産主義による工業発展・経済発展に破綻し、天候不順も一因かも知れない農業生産の不振から国民生活は事実上出来なくなりました。そこで、国民の不満を抑える為軍部独裁による戒厳令状態が続け、諸外国による食糧支援、医療支援も軍部によって抑止され国民レベルに展開させないのです。それでも、共産主義による朝鮮統一と言う夢を追って、偽ドル札製造、麻薬・ロケット輸出によって外貨獲得をすると共に、日本人・韓国人拉致による他国侵入・他国攪乱を拡大させています。今回の核拡散防止条約（NPT）の脱退声明に対して、朝鮮国民は拍手喝采で世界を敵に回して、米国帝国主義への非難を声高に放映しているのです。この様な情勢は、従来の友好国である中国、ロシアもこれでは困惑するばかりでしょう。軍国日本の轍を踏んで、自暴自棄の戦争突入だけは避けなければなりませんが、譲歩を前提とする対話では解決となり得ません。共産主義・軍国主義による体制は崩壊寸前ですから延命に荷担することなく、押しつぶされている北朝鮮国民を救う国際舞台への復帰を第一に考えて、困難な国交正常化交渉をして行かねばなりません。ナチスドイツの強硬姿勢に譲歩した英国首相チェンバレンは一時的に領土割譲をドイツ近隣国をせまり、融和政策が効をそうしたかに見えましたが、ナチスのポーランド侵攻によって一敗地にまみれたのです。

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